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■富士フイルム、がん組織をフィルム技術で可視化 がん診断の高度化に期待 [健康ダイジェスト]




 富士フイルムは18日、がんなど病変部の組織を分析する新技術を開発したと発表しました。物質に光を当てると物質固有の波長を持つ散乱光が生じる「ラマン散乱」という現象を活用した分析によって、病変部特有の代謝物などを検出します。
 写真フィルムで培った粒子形成技術を生かし、従来よりも大面積で分析できるようになりました。がん組織の高精度な「可視化」など、診断への応用が期待されます。
 研究成果は、イギリスの科学誌「ネイチャーコミュニケーションズ」(電子版)に掲載されました。
 検査機器のガラス基板に、分析対象となる物質と、散乱光を増強する金の微粒子を配置し、光を当てて発生した散乱光を検出器で読み取ります。
 分析対象はこれまで数ミリメートル角の組織が限度でしたが、富士フイルムはソラマメ状の金の微粒子をガラス基板上に均一に分散させて検出精度を高めました。また、散乱光から必要な情報を抜き出す画像解析の精度向上などにより、数センチメートル角の組織でも分析を可能にしました。
 今回の新技術を活用すると、病変部の分析で一般的な組織の染色や、標識となる物質を付ける処置などが不要になります。富士フイルムと慶応義塾大学医学部との共同研究では、マウスのがん組織の分布を代謝物の情報から、無染色・非標識で可視化することに成功しました。
 今後、がんの進行状態の正確な判別、抗がん剤への耐性の有無やがんの悪性度の判定など、がん診断の高度化につながる可能性があります。

 2018年4月20日(金)
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■被曝医療の充実へ新たな研修制度 原子力規制委員会、2019年度導入へ [健康ダイジェスト]





 原子力規制委員会は18日の定例会合で、原発事故時などの被曝医療を充実させるため、対応の中心となる「原子力災害拠点病院」の医師らを対象とした新たな研修制度を設けることを決めました。各地で行われている研修内容を初めて一本化し、2019年度の導入を目指します。
 また、千葉市の放射線医学総合研究所を「基幹高度被曝医療支援センター」に指定し、人材育成や内部被曝への対応で中心的な役割を担わせます。
 東京電力福島第1原発事故で被曝医療が十分に機能しなかった反省から、国は2015年、原発関連施設30キロ圏内の24道府県に原子力災害拠点病院の指定を義務化しました。しかし、8府県が未指定のままで、体制の不十分さと、研修内容にばらつきがあることが問題視されていました。
 新たな研修制度では、放射線の測定機器の操作方法や、被曝患者の衣服や持ち物が汚染された場合の廃棄方法などを盛り込んだ標準テキストを原子力規制委員会が提示し、目的や到達目標ごとに育成人数を明確化するなどして体系化を図ります。国は、新たな研修を受けた医師や看護師ら医療従事者が各拠点病院に何人いるかを把握し、初動対応に生かします。
 医療機関が原子力災害拠点病院の指定を受けるには、専門知識を持つ医師や看護師らのほか、除染室や内部被曝測定機器の設置などが必要となっています。
 原子力規制委員会の更田(ふけた)豊志委員長は会合後の会見で、「研修の重複を実態に合わせて整理した。負担過剰に映る原子力災害拠点病院の指定促進にも働いてほしい」と述べました。

 2018年4月19日(木)
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■中外製薬、がん免疫治療薬「テセントリク」を発売 肺がん向けで1回分62万5567円 [健康ダイジェスト]




 中外製薬(東京都中央区)は18日、同社初のがん免疫治療薬「テセントリク」(一般名・アテゾリズマブ)が薬価基準に収載され、同日発売したと発表しました。切除不能な進行、再発した肺がん向けで1回分1200ミリグラムの価格は62万5567円。3週間おきに点滴で注入します。
 肺がん向けでは小野薬品工業の「オプジーボ」、アメリカのメルクの「キイトルーダ」に次ぐ3番目の免疫治療薬となります。
 免疫治療薬は本来人に備わる異物の排除機能を生かしてがん細胞をやっつける仕組みで、高い効果からがん治療に革命を起こしたとされます。テセントリクは免疫チェックポイント阻害剤と呼ばれるタイプで、作用の仕方がオプジーボやキイトルーダと似ています。
 中外製薬は免疫治療薬で後発となりますが、小坂達朗社長は18日に出したコメントで「複数のがん種、(他の薬剤と一緒に使うことで効果を高める)併用療法の開発を進める」と強調しました。
 がん免疫治療薬を巡っては、17日に小野薬品工業がオプジーボを他の薬と併用した肺がん治療の臨床試験(治験)で、既存の抗がん剤治療より死亡リスクを大きく抑える結果が出たと発表。メルクもキイトルーダと抗がん剤の併用で患者の生存期間を延ばしたと発表するなど、併用療法を軸に開発競争が激しくなっています。

 2018年4月19日(木)
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■生活習慣病と不健康な生活習慣が鬱病の発症リスクに 1万2000人の調査で関連判明 [健康ダイジェスト]




 国立精神・神経医療研究センター(東京都小平市)などの研究チームが、鬱(うつ)病になったことがある人とない人で、生活習慣や体の状態に違いがあるかをインターネット調査を実施して検討したところ、鬱病経験者では「朝食を食べない」「間食や夜食が多い」「肥満または体重不足」「脂質異常症や糖尿病」などの頻度が多いことが明らかになりました。
 鬱病経験者1000人(平均41歳)と、非経験者約1万1000人(平均45歳)を比較しました。
 その結果、鬱病経験者は非経験者と比較して、2型糖尿病や肥満、脂質異常症が多く、間食や夜食の頻度が高いことがわかりました。一方、朝食を食べる頻度や中等度と強度の運動をしている頻度が少ないことが明らかになりました。
 鬱病は、気分の落ち込みや興味・関心の低下、不眠といった諸症状を呈し、休職や自殺などのリスクを高める重大な疾患です。不健康な生活習慣と肥満、メタボリックシンドローム、2型糖尿病などの生活習慣病が鬱病の発症リスクと関連することを示す研究は欧米で増えていますが、日本での大規模な研究は珍しいといいます。
 同センターの功刀(くぬぎ)浩部長は、「体重コントロール、メタボリックシンドロームや肥満への対処、生活習慣の改善が鬱病の病状改善につながる可能性がある。それを調べる研究が必要だ」と話しています。

 2018年4月19日(木)
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