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■用語 重症高血圧 [用語(さ行)]





[メール]血圧が急激に上昇するとともに症状が生じ、直ちに、あるいは数日以内に血圧を下げる必要がある病態
 重症高血圧とは、第3度高血圧であり、かつ急激な血圧上昇により症状を示している病態。
 その重症度により、急性の臓器障害を伴い重篤な症状を来す高血圧緊急症(高血圧性緊急症、高血圧性クリーゼ)と、急性の臓器障害を伴わない高血圧切迫症(高血圧急迫症、高血圧性準緊急症)に分類されます。
 高血圧緊急症は、著しく血圧が上昇するとともに、脳、腎臓(じんぞう)、心臓、網膜などの心血管系臓器に高血圧による急性障害が生じ、進行している状態です。放置すれば、不可逆的な臓器障害のため致命的であることから、極めて危険な状態であり、直ちに血圧を下げる必要があります。
 症状として、まずは血圧が急激に上昇します。通常、収縮期血圧(最大血圧)で180mmHg以上、または拡張期血圧(最小血圧)で120mmHg以上を超えます。このような高い数値が出た場合には、念のために、数分間待ってからもう一度血圧を測定し直すべきです。
 血圧の急激な上昇の際に、激しい頭痛、強い不安感、息切れ、鼻出血、吐き気、嘔吐(おうと)といった症状が現れるのは、危険な兆候です。
 これらの症状が現れた場合、または2回目に測定した収縮期血圧(最大血圧)が依然として180mmHg以上の場合、血圧が自然に下がるのを待つことなく、速やかに救急受診するべきです。それができない場合は、救急車を呼ぶか、誰(だれ)かに救急医療施設に連れていってもらうべきです。
 放置しておくと、肺に水がたまったり、脳出血を起こしたり、脳がむくんできたり、心臓から出る太い血管である大動脈が破裂したりする危険性もあります。
 一方、高血圧切迫症は、著しく血圧が上昇し、収縮期血圧(最大血圧)で180mmHg以上、または拡張期血圧(最小血圧)で120mmHg以上を超えるのが認められる場合でも、急性の臓器障害を伴わない状態です。症状として、吐き気、嘔吐などを示す程度で、重篤な症状や進行性の臓器障害はありません。
 しかし、放置して血圧を下げないでいると、重度の臓器障害が起こり予後が極めて不良になることに変わりはなく、積極的かつ厳重な血圧管理が求められます。
[メール]重症高血圧の検査と診断と治療
 内科や循環器科の医師による診断では、拡張期血圧(最小血圧)が130mmHg以上、眼底うっ血乳頭による出血、腎機能の進行性の悪化、意識障害・頭痛・悪心・嘔吐・局所神経症状の4項目中、2項目以上が認められれば高血圧緊急症と判断します。
 また、高血圧緊急症を引き起こす障害として、高血圧性脳症、脳血管障害、肺水腫(はいすいしゅ)を伴う急性心不全・急性冠症候群、妊娠中毒症・子癇(しかん)、高血圧を伴う解離性大動脈瘤(りゅう)、悪性高血圧、褐色細胞腫などの疾患や病態があるため、これらを評価します。
 一方、著しく血圧が上昇しているにもかかわらず、比較的軽症で急性の臓器障害を伴わず、眼底うっ血乳頭がない場合は、高血圧切迫症と判断します。
 内科や循環器科の医師による高血圧緊急症の治療では、状態が持続すると障害がどんどん悪化してしまうため、速やかに降圧を行います。降圧に使用される薬剤は、短時間作用型の調整可能な静注薬です。
 しかし、急激な降圧や血圧の下げすぎは、脳などの血流を低下させてしまうため、好ましくありません。拡張期血圧(最小血圧)を100~110mmHg程度にするのが、治療の目標となります。
 高血圧緊急症は1時間以内に血圧を下げる必要のある状態ですが、その緊急度は原因となる疾患、合併症の状況により異なり、個々の患者の状態により判断します。
 例えば、高血圧緊急症を引き起こす原因が褐色細胞腫だという診断がついた場合、手術によって副腎の髄質にできた腫瘍(しゅよう)を摘出することで完全に治り、その後、高血圧緊急症を起こすことはありません。
 内科や循環器科の医師による高血圧切迫症の治療では、経口降圧薬で治療して、数時間~数日以内に収縮期血圧(最大血圧)を160mmHg、拡張期血圧(最小血圧)を100mmHgぐらいまで下げることを目指します。




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■南極海の2カ所でもマイクロプラスチックを初検出 九州大、生態系への影響懸念 [健康ダイジェスト]




   
 海の生態系への影響が懸念されている大きさが5ミリ以下の微細なプラスチックのごみ「マイクロプラスチック」が、人の生活圏から遠く離れた南極海でも、日本の大学の調査で初めて検出されました。調査に当たったチームは、地球規模で汚染が広がっていることを示すものだとして、国際的な取り組みを急ぐ必要があると指摘しています。
 マイクロプラスチックは、ごみとして海に流れた包装容器などが紫外線や波の力で大きさが5ミリ以下まで細かく砕けたもので、分解されずに海を漂い続ける上、PCBなどの有害物質を付着しやすい特徴があり、プランクトンや魚、貝、海亀、鯨、海鳥などが餌と間違うと、有害物質も体内に取り込んでしまうため、生態系や人への影響が懸念されています。
 こうした中、九州大学や東京海洋大学などのチームは、今年1月、東京海洋大学の練習船で南極海の2カ所の海水を採取し、マイクロプラスチックが含まれているかどうか調べました。
 その結果、いずれの場所の海水からもマイクロプラスチックが検出され、その密度は、これまでに調査が行われた世界各地の海の平均の2倍から4倍余りと高い値だったということです。
 人の生活圏から遠く離れた南極海でマイクロプラスチックが検出されたのは、これが初めてです。
 調査を行った九州大学の磯辺篤彦教授は、「汚染が地球全体に広がっていることを示すもので各国が協力して実態の把握を進めるとともに、対策を急ぐ必要がある」と指摘しています。
 東京農工大学の高田秀重教授のチームは、世界各地の研究者やNGOの協力を得て、50余りの国や地域の海岸からマイクロプラスチックを集め、付着している有害物質の種類や量を分析しました。
 その結果、有害物質のPCBが日本やアメリカ、ヨーロッパで多く検出されたほか、アフリカや東南アジアでも、検出されたということです。また、農薬の成分のHCHが、アフリカやヨーロッパ、オセアニアなどで検出されたということです。
 これまでの高田教授のチームの研究では、マイクロプラスチックに付着した有害物質は、海水に溶け込んでいる有害物質と比べて10万倍から100万倍も濃縮されていることや、マイクロプラスチックを多く体内に取り込んだ海鳥は、体の脂肪に含まれる有害物質の濃度も高くなっていることが、明らかになっています。
 高田教授は、「マイクロプラスチックは軽くて浮きやすいため、国境を越えて遠く離れた場所まで流れていきやすく、有害物質の運び屋になっている。20年後には世界の海を漂流するプラスチックの量が今の10倍に増えるという予測もあり、マイクロプラスチック汚染がさらに進めば、人への影響も懸念される」と指摘しています。

 2016年9月27日(火)
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■レーシック手術、ピーク時の45万件から5万件に減少 集団感染や眼鏡人気影響か [健康ダイジェスト]




   
 視力を矯正するレーシック手術の件数が、ピークだった2008年の45万件から2014年には5万件にまで激減したとの推計を、慶応大学医学部眼科学教室の根岸一乃准教授がまとめました。
 アメリカや韓国など海外では広く普及し、国内のスポーツ選手らが手術を受けたことで日本でも一気に広まりましたが、患者の角膜炎集団感染などが影響したとみられます。
 レーシックは医療用レーザーで角膜を削って屈折率を調整し視力を回復させる手術で、15分ほどで終わります。根岸准教授によると、有効性・安全性を支持する研究論文は7000本以上あり、手術をした患者の95・4%が結果に満足したというデータもあります。
 根岸准教授が日本眼科医会の発表資料としてまとめた推計によると、レーシック手術の症例数は2000年の2万件から徐々に増え、2008年は45万件に達しました。しかし、2009年は29万件と減少に転じ、2012年は20万件、2014年には5万件まで減ったとみられます。
 原因の一つとみられるのが、2009年に東京都内の眼科病院で発覚した集団感染事件。十分な滅菌処理をしていない医療器具を使ってレーシック手術をしたため、患者が相次いで角膜炎などを発症しました。元院長は業務上過失傷害罪で禁固2年の実刑判決を受けました。
 消費者庁が2013年、レーシック手術を受けた20~60歳代の600人を対象にアンケート調査した結果、「光がギラギラしてにじむ」(16・5%)「ドライアイが半年以上続く」(13・8%)などの不具合があったと発表し、手術を受ける際にはあらかじめ十分な説明を受けるよう呼び掛けたことも、減少に拍車を掛けたとみられます。
 保険適用がなく、片目で十数万円から30万円ほどかかる高い手術費に加え、格安ショップが急増し、眼鏡が安価でデザイン性も高いファッションアイテムとして男女の幅広い層に普及したことや、低価格で性能のよいコンタクトレンズが続々と市場に出回ったことも、レーシック手術の減少の一因とみる関係者もいます。
 さらに、福岡大医学部眼科学教室の内尾英一主任教授は、「親から授かった体を傷付けるのに抵抗があるという日本人的な感覚も影響しているのでは」と分析しています。

 2016年9月27日(火)
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■膵臓がんや食道がん、遅れる診断 がん研究センターが発見時の進行度を分析 [健康ダイジェスト]




   
 国立がん研究センター(東京都中央区)は26日、2014年にがんと診断された患者の進行度を分析し、発表しました。
 胃、大腸、肝臓、肺、乳房の従来の5部位に加え、食道、膵臓(すいぞう)、前立腺、子宮頸部(けいぶ)、子宮内膜(子宮体部)、膀胱(ぼうこう)、甲状腺の7部位で分析したのは初めてで、膵臓がんや食道がんは進行して診断される割合が高く、早期発見のための診断方法の改善などの課題が浮き彫りになりました。
 全国421のがん診療連携拠点病院などから集計した67万205例のうち、条件を満たす12部位の約38万例を分析しました。初公表の7部位は、規定の研修を受けた職員がいる323施設を対象にしました。
 がんの進行度は、最も軽いステージ0期から、ほかの臓器に転移するなど最も重いステージ4期までの5段階に分類。4期で見付かる症例は、膵臓が43・4%と12部位で最も高く、0期と1期は計12・4%にとどまりました。
 膵臓は胃の裏側にあるため画像検査などで見付けるのが難しく、自覚症状も少ないためとみられます。ステージの進んだ患者はがんを取り除く手術が難しく、抗がん剤だけの治療となった人が多くなりました。従来の研究では、膵臓がん患者の5年後の生存率は10%前後とされています。検査技術の向上が求められており、血液検査などで早期発見する方法の研究が進められています。
 食道は1期が34・1%で最も高いものの、3期が24・4%、4期が14・4%と進行した状態で発見される症例の割合も高く、改善の余地が大きそうです。
 子宮頸部はがん細胞が上皮にとどまる0期が61・3%と高く、子宮内膜と前立腺は1期がそれぞれ70・8%、51・4%で、早期に見付かる割合が高くなりました。検診の広がりや自覚症状の出やすさなどにより、比較的早い段階での発見につながったと考えられるといいます。抗がん剤だけでなく、放射線治療や内視鏡手術などと組み合わせた治療が、実施されていました。
 国立がん研究センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は、「診断時の進行度の割合がはっきりすることで、各がんの実態がみえる。特に進行して見付かる割合が高い膵臓や食道は気になる症状があれば、医療機関を受診してほしい」と呼び掛けています。胃、大腸、肺、乳房、子宮頸部では、定期的ながん検診を勧めています。
 一方、若尾さんは、「進行度と生存率は部位ごとに異なる」とも指摘し、「大腸は進行していても予後が比較的良好だが、早期でも生存率があまり高くないがんもある。部位ごとの特徴にも注意してほしい。早期発見に向けた研究の進展も急がれる」と話しています。
 今回、各病院で2014年に診療した部位・進行度ごとのがんの症例数や治療方法も、ウェブサイト(http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/brochure/hosp_c_registry.html)で公表されました。
 7部位では初めてで、例えばある病院で、1期の食道がんをどれぐらい診療し、手術や放射線、薬物などどのような治療をしたかを確認できます。各病院の特色がわかるので、治療を受ける病院やセカンドオピニオンを受ける病院を選ぶ際に役立ちそうです。

 2016年9月26日(月)
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