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■若年層で激しい献血離れ 厚労省、「はたちの献血」の名称変更も検討 [健康ダイジェスト]




   
 40年以上続いてきた厚生労働省などの若者向けの献血キャンペーン「はたちの献血」が、2018年をめどに幕を下ろす見通しになりました。
 成人になるのを機に献血の意義を考えてもらおうという趣旨ですが、法令上は16歳から献血できるため、「20歳からと誤解が広がっていないか」との指摘が出ていました。選挙権年齢の引き下げなどで「成人」の社会的なイメージも変わりつつあるとして、名称変更を検討することになりました。
 献血キャンペーン「はたちの献血」は1975年から始まり、現在は厚労省、都道府県、日本赤十字社が主催。毎年成人式のある1月を中心に、ポスターやCMで啓発活動をしています。
 20歳前後の著名人がイメージキャラクターに起用され、2010年~2012年はプロゴルファーの石川遼選手(25歳)、2013年~2014年は女優の武井咲さん(22歳)、昨年と今年は「僕たちの一歩は、だれかの一生。」をスローガンに、フィギュアスケートの羽生結弦選手(22歳)が務めています。今年は若年層へのPRのため、ポスターを全国の中学校に約3万4000枚配布、高校には献血の副読本を117万部用意しました。
 背景にあるのが、深刻な献血離れです。日本は安全性の観点から、すべての輸血を国内の献血で賄っていますが、20年前に600万人だった献血者数は昨年度488万人にまで減りました。このままでは高齢化に伴い血液需要が最も高くなると見込まれる2027年には、約101万人の献血者不足に陥るとの予測もあります。
 中でも落ち込みが激しいのが若者層で、20歳代は198万人から81万人へと半分以下、16歳~19歳は78万人から26万人へと約3分の1に減りました。
 献血キャンペーンの効果が数字に表れていないばかりか、20歳未満は対象外との誤解を招いている可能性もあり、昨年12月15日にあった厚労省の献血推進調査会では「『はたち』をうたったままでいいのか」との疑問も出ました。
 委員の中には「40年以上続いて認知度は高く、活動する人たちの思い入れも強い」との声もありましたが、選挙権年齢の18歳への引き下げなどを機に、10歳代を巻き込む新しい効果的な啓発方法を探る方向でまとまりました。
 ただし、2018年までの献血キャンペーンはすでに準備が進んでおり、従来通り続けます。厚労省は来年度内に、名称を刷新した後継キャンペーンの内容を詰める予定。
 200ミリリットルの献血は男女とも16歳からでき、男性は17歳から、女性は18歳から、体重が50キロ以上であれば成人と同じ400ミリリットルの献血が可能となっています。
 厚労省は、「血液の安定的な確保には、若いころから継続して献血してもらうことが欠かせない」と強調しています。

 2017年2月12日(日)
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