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■「5年生存率50%超」を7割知らず 内閣府ががん対策に関する世論調査 [健康ダイジェスト]




    
 がんと診断されてから5年後に生存している患者の割合を示す「5年生存率」が50%を超えていることについて、7割強の人が知らないことが、内閣府の世論調査で明らかになりました。
 調査では、約2人に1人が将来がんにかかる恐れがあることについて、7割近くの人が認識していないとの結果も示され、がんに対する理解が十分に広まっていない実情が浮き彫りとなりました。
 内閣府は昨年11月17日から27日にかけて、全国の18歳以上の男女3000人を対象に「がん対策に関する世論調査」を実施。面接調査により、1815人から有効回答を得ました。
 調査では、がんに関する質問の中から、知っていることを複数挙げてもらいました。がん治療の種類や、たばこの有害性、若い世代でもがんが増えているなどの知識がある人は、60%を超えていました。
 しかし、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」ことについては、「知っている」と回答した人の割合は29・5%にとどまり、がんは短命とのイメージが根強いことを示しました。
 年代別にみると、知っている人の割合が最も高いのは60歳代で39・3%。最も少ないのは18~29歳の15・3%で、30歳代は21・4%、40歳代は20・8%でした。
 実情は、国立がん研究センターが2006~2008年にがんと診断された約64万人のデータを分析した結果によると、がん以外の死亡の影響を除いた5年生存率は62・1%。今後は、さらに改善が見込まれています。
 また、「日本では約3人に1人が、がんで死亡している」ことについては、43・4%が認識していました。
 さらに、「日本で約2人に1人が、将来がんにかかると推測されている」ことに関して、認識している人の割合は31・3%。これも年代別に差があり、60歳代の認知度が40・3%と最も高く、50歳代の34・2%、70歳以上の32・3%が続きますが、18~29歳は20・8%、30歳代は21・9%と、若い世代の認知度の低さが目立ちました。
 がんと診断された場合、治療を受ける病院を選ぶ際に重視する点を複数挙げてもらったところ、「専門的な治療を提供する機器や施設の有無」(60・2%)が最多でした。次いで、「医師や看護師の技術の優秀さ」(56・7%)、「自宅からの距離」(50・5%)、「受診にかかる経済的負担」(32・3%)などと続きました。
 調査では、がん診療連携拠点病院などにある「がん相談支援センター」で聞きたいことも複数回答で挙げてもらいました。その結果、最も多かったのは「治療費・保険など経済面について」(75・4%)で、「がんの治療内容に関する一般的な情報」(74・4%)がこれに次ぎ、「他の専門的な医療機関の情報」(40・2%)、「退院後の生活など療養上の注意点」(39・5%)といった答えもありました。

 2017年3月12日(日)
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