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■がん患者が子供を産める治療へ学会が初の指針 卵子凍結も選択肢 [健康ダイジェスト]




 日本癌治療学会は19日、若いころにがんになっても治療後に子供を持つ可能性を残す具体的な方法を示した初の医師向けの指針(ガイドライン)をまとめました。
 がん患者に不妊となるリスクを正しく伝えるとともに、卵子の凍結保存など生殖能力を残す方法を治療の選択肢として普及させます。7月下旬から全国の一般の書店などで販売し、医師に活用を求めていきます。
 国内では40歳未満でがんと診断される人は、年間2万人に上ります。抗がん剤や手術などの治療が原因で生殖能力を失い、治療後に子供を持てなくなる恐れがありますが、患者に情報が十分に伝わっていないという問題があります。
 指針は、およそ180ページで、がんの治療を最優先としながらも、がんの治療後に子供を持てなくなるリスクがあることを患者に伝えることや、生殖機能に与える影響を考慮して治療を進めること、それに、患者が必要としたら、可能な限り速やかに生殖医療の専門医を紹介すべきだとしています。
 その上で、乳がんの場合には、摘出手術の後に行う抗がん剤治療の開始を最大で12週間遅らせ、その間に卵巣から卵子を取り出して凍結し、保存できるケースがあることや、子宮頸がんについては、腫瘍の直径が2センチ以下で子宮の頸部にとどまっていれば、子宮全体を摘出せず、治療後に妊娠できる可能性を残せることなど、がんごとに具体的な手順を盛り込んでいます。
 一方で、ほかの臓器に転移するなど最もがんが進行した状態のステージ4の患者やがんが再発した患者は、母体の安全が保証できないため、治療後も妊娠は勧められないとしています。
 若い患者が多い精巣がんについては、標準的な抗がん剤治療を行った場合、1年以上経過した時点で2割から4割の男性が精子が全くない無精子症になっているとする海外の研究データを示した上で、少なくとも全身を対象にした抗がん剤治療を行う場合は、可能な限り治療前に精子を採取して凍結保存することを推奨しています。
 日本癌治療学会の理事で、慶応大学の青木大輔教授は「治療法が進んで、がん患者の生存率が上がる中、治療後に子供を持つ可能性を考慮することが重要な課題となっていて、このガイドラインが広く共有されるようになってほしい」と話しています。
 晩婚化が進む中、健康な女性が将来の妊娠出産に備えて若い時に卵子を凍結保存する動きについて、日本産科婦人科学会は「基本的に推奨しない」としています。学会では、卵子の採取には卵巣の出血や感染症を引き起こすなどのリスクがあり、「妊娠や出産は適切な年齢で行われることが望ましく、その代替方法として用いるべき技術ではない」としています。

 2017年6月19日(月)
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