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■若年がん治療、将来の出産へ生殖医と連携を 学会が初の指針を作成 [健康ダイジェスト]





 日本癌(がん)治療学会は13日、若くしてがんになっても、治療後に子供を持つ可能性を残すための方法を示した初の診療ガイドライン(指針)を作成し発表しました。
 がん治療を担当する医師らが、治療による不妊のリスクや治療前の卵子や精子の保存などについて患者に情報を正しく伝え、生殖医療の専門医との連携を進めるのがねらいです。
 がん治療では抗がん剤による化学療法、放射線治療、手術によって、男女ともに生殖機能が悪影響を受け、妊娠できる能力が失われる可能性があります。最近では、治療前にあらかじめ卵子や精子を凍結保存することで生殖能力を温存する方法が注目されています。しかし、こうした情報が医師から患者に適切に伝わっていないことが課題となっていました。
 指針では、「治療医はがん治療を最優先する」としつつ、治療で子供が持てなくなる恐れがある場合、治療前に適切に情報を伝え、患者が希望すれば早期に生殖医療の専門医を紹介するなどとしています。対象は小児や思春期・若年がん患者で、40歳未満で治療を始めた患者を想定。女性生殖器や泌尿器など分野横断的に取り扱っています。
 また、乳がんや子宮頸(けい)がん、精巣がん、白血病など8つのがんの種類別に、生殖機能の温存の対象となる患者や、具体的な治療法を紹介。
 例えば、乳がんの場合の対象は、標準治療を実施して長期の予後が期待できるステージ(進行度)0から3までの患者としました。さらに、乳がん患者が生殖機能の温存を希望した場合、手術後の抗がん剤治療の開始を最大12週間遅らせ、その間に卵巣から卵子を取り出して凍結して保存できるケースがあるとしました。
 指針を作成した鈴木直・聖マリアンナ医科大学教授は、「治療優先という中でも子供を望む患者もいるが、情報がないために自己決定できない場合があった。指針は患者が将来を考え、自己決定を促すためのものとなる」と説明しています。
 指針は医療者向けですが、7月下旬から全国の一般の書店でも販売されます。

 2017年7月14日(金)
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