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■早期の食道がん、禁酒で再発リスクが半減 京都大学などが追跡調査 [健康ダイジェスト]




   
 早期の食道がんの治療後に起きやすい再発は、飲酒をやめることで確率を半減できるとする調査結果を、全国16の医療施設でつくる研究チームがまとめ、専門誌に報告しました。
 食道がんは早い段階で見付ければ体への負担が軽い内視鏡で治療できる一方、残った食道のほかの個所でがんが再発しやすいことが課題となっています。
 早期の食道がんと診断され、内視鏡で治療を受けた患者330人に協力してもらい、治療後の経過を追う過程で、飲酒は食道がんの原因になりやすいため、日常的に飲んでいた人には禁酒するよう指導しました。
 治療後2年の時点で、内視鏡で切除したのとは別の個所に新たにがんができた確率は、禁酒しなかった人では16%、禁酒した人では9%。より長く経過を追えた人たちを含めて全体の傾向を分析すると、禁酒した人の再発リスクは禁酒しなかった人に比べ53%低くなりました。
 禁酒によって食道がんの再発をどの程度減らせるかは、世界的にもわかっていませんでした。
 研究チームの武藤学・京都大学教授は、「早期でがんを見付けて内視鏡治療を受ければ、食道を温存できる。一方で、再発の可能性が残る。治療後も定期的な検査を受け、禁酒することが大切」と話しています。

 2016年11月30日(水)
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■ノロウイルスなどによる感染性胃腸炎の患者、1週間で4万人超 過去10年で2番目の多さ [健康ダイジェスト]




   
 ノロウイルスなどによる感染性胃腸炎の患者は、直近の1週間で4万人以上に上り、この時期としては過去10年で2番目に多くなっています。国立感染症研究所は、調理や食事前の手洗いを徹底するよう注意を呼び掛けています。
 国立感染症研究所によりますと、全国およそ3000の小児科の医療機関から報告されたノロウイルスなどによる感染性胃腸炎の患者は、今月20日までの1週間に4万1442人を数え、前の週から1万人以上増えました。この結果、1医療機関当たりの患者数は13・12人となり、過去10年の同じ時期では2006年に次ぐ多さとなっています。
 1医療機関当たりの患者数を都道府県別にみますと、宮城県が30・66人、三重県が24・91人、広島県が24・31人、奈良県が23・74人、東京都が20・24人などとなっており、42の都道府県で前の週より増加しています。
 ノロウイルスは昨年から、遺伝子の変異した新型も現れていますが、今年はこれまでのところ、従来型のものが多くなっています。感染力が非常に強いため、激しいおう吐や下痢を引き起こします。
 専門家は、せっけんを使った手洗いを徹底することや、吐いた物や便を処理する際は次亜塩素酸ナトリウムを含む市販の漂白剤などを使って消毒するよう注意を呼び掛けています。
 ノロウイルスに詳しい北里大学の片山和彦教授は、「例年よりも流行の立ち上がりが半月ほど早くなっている。この時期は小学生以下の子供たちの間で感染が広がりやすい時期なので小さな子供を中心に脱水症状やおう吐物による窒息に注意が必要だ」と話しています。

 2016年11月29日(火)
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■19成分を含む薬用せっけん、日本で230種類流通 アメリカに続いて販売停止へ [健康ダイジェスト]




   
 感染症のリスクを高める恐れがあるとして、アメリカで販売停止が決まったせっけんと同じ成分を含む製品が日本でも230種類流通していることがわかり、すべての製造販売会社は厚生労働省の求めに応じて、別の成分に切り替えるか販売を取りやめる方針です。
 アメリカでは抗菌効果をうたった、せっけんの一部について、感染症を予防する効果がなく、細菌の免疫力によって、かえって感染症のリスクが高まるなどと指摘され、食品医薬品局(FDA)はトリクロサンなど19の成分を含む製品について、来年9月までに販売を停止することを決めました。
 これを受けて、厚労省が国内の流通状況を調べたところ、これらの成分のうち、トリクロサンとトリクロカルバンを含む薬用せっけんが、合わせて230種類販売されていたことがわかりました。厚労省は製造販売会社に対して別の成分に切り替えるよう求めており、すべての製造販売会社は来年9月までに切り替えるか、販売を取りやめる方針です。
 トリクロサンなどを含むせっけんは、国内では薬用せっけんに分類されています。医薬品医療機器法(旧薬事法)に基づき、医薬部外品として、国の承認を得て広く販売されており、薬用ボディーソープや薬用洗顔料なども含みます。
 厚生労働省は、「今のところ健康被害は確認されていないが、国際社会と協調して対応する必要がある」としています。
 アメリカでは別の成分についてもFDAが検証を進めており、販売停止の対象がさらに拡大する可能性もあるということです。

 2016年11月29日(火)
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■皮膚がん免疫治療薬「キイトルーダ」、肺がんへの使用承認へ 厚労省の部会 [健康ダイジェスト]




   
 アメリカの製薬大手メルクが製造する、がん免疫治療薬「キイトルーダ」(一般名・ペムブロリズマブ)が、肺がんの大部分を占める非小細胞肺がんに使える見通しとなりました。
 キイトルーダは、小野薬品工業が製造販売する「オプジーボ」(一般名・ニボルマブ)と同じく、体の免疫力を再活性化させることで、がん細胞を破壊する薬で、医療現場は大きな期待を寄せています。オプジーボの売り上げの9割以上を占める肺がん向けが使用対象となることで、2つの薬の競争は激しくなります。
 11月24日、厚生労働省が開いた薬事・食品衛生審議会の部会で、キイトルーダを肺がん向けに承認して問題ないと判断しました。12月にも厚労省が正式承認します。
 キイトルーダはオプジーボと作用が同じで、対象疾患も重なり競合します。オプジーボとの大きな違いは、肺がん患者に対して最初の抗がん剤として使える点といいます。
 オプジーボが使えるのは現時点で、皮膚がんの一種である悪性黒色腫(メラノーマ)と、肺がん、腎臓がんの3種類。一方、キイトルーダは9月に悪性黒色腫への使用が承認され、今回の肺がんで2種類目となります。
 キイトルーダは月内にも悪性黒色腫向けに発売できる見込みでしたが、オプジーボの薬価引き下げ問題が背景にあって、まだ発売できていません。キイトルーダの薬価は類似薬であるオプジーボの薬価を基準に決まるため、半額になったオプジーボと年額で同水準になると予想されます。
 オプジーボの類似薬となるがん免疫治療薬はほかに、日本の中外製薬、イギリスのアストラゼネカ、ドイツのメルクとアメリカのファイザーの連合がそれぞれ国内で開発しています。来年以降、日本市場に登場する可能性があり、がん免疫治療薬を巡る競争はさらに激しくなりそうです。

 2016年11月28日(月)
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