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■NHK「ガッテン!」、番組内容に厚労省が口頭で注意 睡眠学会も放送内容に異議申し立て [健康ダイジェスト]




   
 NHK総合テレビの健康番組「ガッテン!」が糖尿病の治療に睡眠薬を直接使えるかのような表現をしたとして、厚生労働省がNHKに口頭で注意したことが27日、明らかになりました。日本睡眠学会と日本神経精神薬理学会も、放送内容に異議を申し立てる見解を発表しました。
 NHKは27日までに、行き過ぎた表現で視聴者に誤解を与えたとして、番組ホームページで謝罪。NHK広報局は、「番組内容にさまざまな指摘があり、自主的な対応を取った」とコメントしました。
 22日放送の番組は、「最新報告!血糖値を下げるデルタパワーの謎」と題し、製薬会社のMSD(東京都千代田区)が2014年に発売した「ベルソムラ」(オレキシン受容体拮抗薬)という特定の睡眠薬を使って睡眠障害を改善したところ、血糖値も改善したというデータを伝え、「睡眠薬で糖尿病の治療や予防ができる」としました。
 放送終了後、「睡眠薬の不適切な使用を助長しかねない」「悪夢や頭痛などの副作用を軽視している」などの批判が寄せられたといいます。
 厚労省医薬・生活衛生局によると、「薬の不適正な使用を助長し、医療現場に混乱を来す恐れがある」として口頭で注意しました。
 27日発表した両学会の見解によると、糖尿病に対する睡眠薬の処方は認められておらず、番組が取り上げた睡眠薬は血糖の降下作用が確認されていません。両学会は、「患者に過大な期待を持たせ、医療現場の混乱を招いた」と批判しました。
 また、睡眠不足を解消することで脳波の指標の1つ「デルタパワー」が増えるかのような番組の説明は、引用された科学研究論文の内容とは全く異なっており、「完全な誤用か捏造(ねつぞう)といわざるを得ない」としています。
 デルタパワーが何らかの治療効果を持った生体現象(治癒能力)であるように表現するのも不適当であり、「現段階ではデルタパワーと血糖低下作用の関連について医科学的に確立されているとはいえない」ともしています。
 NHKは3月1日の「ガッテン!」の放送中にも、改めておわびと説明を行う予定としています。

 2017年2月28日(火)

■WHO、最も危険な細菌を初めて公表 多剤耐性菌の12種類 [健康ダイジェスト]




   
 スイスのジュネーブに本部があり、健康状態を向上させるための国際協力組織である世界保健機関(WHO)は27日、抗生物質(抗菌薬)がほとんど効かない多剤耐性菌の中でも、特に警戒が必要な12の菌のリストを初めて公表しました。新たな抗生物質の開発を急ぐとともに、人や家畜に対し抗生物質を必要以上に使わないよう呼び掛けています。
 WHOが公表したリストは、特に警戒と対策が急がれる12の多剤耐性菌を挙げ、危険性の度合いに応じて「重大」「高度」「中位」の3段階に分類しています。
 最も危険性が高い「重大」には、アシネトバクター、緑膿(りょくのう)菌、エンテロバクターの3つの菌が挙げられ、病院などで感染が広がると死亡する患者が出る可能性があることや、耐性菌にも効くとされる最新の抗生物質さえ効かなくなりつつあると指摘しています。
 次に危険性が高い「高度」には、エンテロコッカス、黄色ブドウ球菌、ヘリコバクター・ピロリ、カンピロバクター、サルモネラ、淋(りん)菌の6つの菌が挙げられ、感染した場合、治療が難しくなる恐れを指摘しています。
 さらに、「中位」の区分には、肺炎レンサ球菌、インフルエンザ菌、赤痢菌の3つの菌が挙げられています。
 12の菌はすべて、新たな抗生物質への耐性を比較的、容易に獲得できることや、耐性をほかの菌に遺伝情報として伝える能力を持っていて、抗生物質が使われれば使われるほど、より速いペースで耐性を獲得するということです。
 WHOは、「これらの菌の抗生物質への抵抗は強くなっており、治療の手段は尽きつつある」と警告しています。

 2017年2月28日(火)

■資生堂、アイライナー25万本を自主回収 先端の破損でけがの恐れ [健康ダイジェスト]




   
 大手化粧品メーカーの資生堂(東京都港区)は27日、破損した商品が流通しけがをする恐れがあるとして、目元のメイクに使うアイライナー25万8000本を自主回収すると発表しました。
 自主回収するのは、ドラッグストアやコンビニエンスストアなどで販売する「インテグレート キラーウインクジェルライナー」というアイライナーのうち、昨年2月から10月にかけて製造された黒色の「BK999」と茶色の「BR610」という2種類の商品で、合わせて25万8000本です。
 回収対象の製造番号は「BK999」が6049、6125、6176、6218、6244、「BR610」が6104、6119、6176、6217、6299。
 資生堂によりますと、1月中旬から2月中旬にかけて、利用客から、アイライナーを囲むプラスチック本体の先端部分が破損して目の回りをけがをしたという連絡が3件寄せられたということです。
 この商品は、生産を委託しているドイツの工場で生産されていますが、製造時に生産のための機器が商品に当たり、破損したということです。工場に残されている複数の在庫商品でも、破損が確認されたとしています。
 資生堂では、該当する期間に製造された商品の使用をやめるよう呼び掛けるとともに、安全な商品に取り替えることにしており、問い合わせ窓口への連絡を呼び掛けています。
 資生堂では、「お客様に多大なご心配とご迷惑をおかけし深くおわびします。より一層、品質管理に努めてまいります」とコメントしています。
 問い合わせの電話番号は、フリーダイヤル 0120-636-087で、来週金曜日(3月10日)までは土曜、日曜も午前9時から午後5時まで受け付けています。インターネットでも商品交換を受け付けています。

 2017年2月28日(火)

■マンモグラフィーで判別しづらい高濃度乳房、一部自治体が通知 乳がん検診で超音波検査の併用も [健康ダイジェスト]




   
 日本女性の乳がん発症は40~50歳代がピークという実態を踏まえ、乳がん検診は40歳以上の女性が2年に1度受けるように、国によって推奨されています。そして、自治体が行う乳がん検診に関する国の指針は、マンモグラフィー(乳房エックス線撮影)のみを推奨する検診法として実施項目に定めています。
 手に触れない微小ながんや、がんとの関連を否定できないカルシウム沈着(石灰化)の発見に威力を発揮し、受診によって死亡率を減らせることが判明している唯一の検診法だからです。
 ただし、マンモグラフィーには弱点もあり、日本女性にはこの方法だけではがんの有無を判別しづらい、乳腺の密度の濃い「高濃度」の乳房が目立ちますが、異常が見えにくい乳房でも「異常なし」とだけ受診者に通知する自治体が多数です。
 乳房は乳腺の密度が濃い順に、高濃度、不均一高濃度、乳腺散在、脂肪性の4つに分類されます。乳腺の密度が濃いとマンモグラフィー画像では全体が白く映り、同じく白く映るがんを見付けにくいため、マンモグラフィー単独では、異常の有無を完全に判定するのが難しくなります。
 専門家によって見解は分かれるものの、マンモグラフィーに不向きとされる高濃度乳房と不均一高濃度乳房は、日本女性の5~8割に上るとの指摘があります。
 この弱点をカバーするのが、超音波検査。超音波では、がんのしこりが黒く乳腺が白く映ります。国の大規模研究で、マンモグラフィーと併用することで早期発見率が1・5倍に高まることがわかりました。
 一部自治体は、40歳代以降の乳がん検診に超音波を組み込み、両方を受けられる制度を整えています。30歳代にも乳がん検診を行う自治体が増えてきましたが、若年層は乳腺が発達していてマンモグラフィーに不向きなため、超音波で対応しています。
 しかし、超音波は、受診による死亡率の減少効果がまだ明らかではなく、国が推奨する検診法になっていません。形や大きさの違う乳房に手動の機器を当て、撮影部位をその場で判断する手法のため、技師の技量に左右されます。がんの疑いを多く見付けてしまい、精密検査で異常がないとわかるケースが増え、受診者の心身に負担をかけることがあるとの指摘もあります。超音波を追加で希望する人は医療機関で、自費で受けることになります。
 国の乳がん検診の指針では、結果を「異常なし」か「要精密検査」のいずれかで返すよう定めています。自治体検診では、乳腺のタイプや密度は必ず判定され、詳細な結果票には記録されていますが、本人にはほとんど知らされていません。
 受診者に、「高濃度で見えづらいこと」、「超音波検査を加える選択肢があること」を文書や口頭などで通知している自治体もありますが、実態はよくわかっていませんでした。問題視した乳がん体験者らは、「結果の詳細を知る権利がある」と改善を求め、声を上げました。
 現状を調べるため、マスコミが今月、全国の政令指定都市、県庁所在地など主要131自治体を対象に調査したところ、対策として通知や超音波検査などを実施しているのは、予定も含めると40自治体と明らかになりました。
 和歌山市は医師会と議論し、昨年夏ごろから通知を始めました。神奈川県大和市は市民の要望を受け、来年度から通知し、超音波検査の追加の希望者には、市が費用を負担する方針です。
 多くの自治体の担当者は、「本来は伝えるべき情報」と認める一方で、「県から通知を止められている」「専門医に、通知すべきでないといわれた」などの嘆きも漏らしています。国が方針を示さないために、自治体が板挟みになっている状態です。
 高濃度乳房と不均一高濃度乳房の全員に通知すると、超音波の追加希望者は膨大な数になります。専門医らは、「外来に女性が殺到すると、診るべきがん患者を診られない」と懸念しています。ただ、実際に通知を始めたある自治体の担当者は、「超音波を加えたことによる医療機関の混乱は見られない」と話しています。
 仮に、自治体検診に超音波検査を加えるとなれば、結果的にがんではない多くの人を再検査対象に拾い上げるなどの不利益があります。検査を行える熟練した技師の数もまだ十分でなく、環境整備に多額の費用もかかります。
 高濃度乳房への対応を巡り、日本乳癌(がん)学会などは、昨年設置した作業部会で課題の整理を行っており、近く、提言をまとめる予定です。

 2017年2月27日(月)