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■用語 心室細動 [用語(さ行)]





[位置情報]心臓で血液を送り出している心室がけいれんを起こし、血液を全身に送り出せなくなった状態
 心室細動とは、不整脈の一種で、心臓で血液を送り出している心室が小刻みに不規則に震える細動を伴って、血液を全身に送り出せなくなった状態。
 血管系統の中心器官である心臓には、4つの部屋があります。上側の右心房と左心房が、血液を受け入れる部屋です。下側の右心室と左心室が、血液を送り出す部屋です。4つの部屋がリズミカルに収縮することで、心臓は絶え間なく血液を全身に送り出すことができるのです。リズムを作っているのが心臓の上部にある洞結節(どうけっせつ)と呼ばれる部分で、1分間に60~80回の電気刺激を発生させて、心臓を規則正しく収縮させています。
 この電気刺激が何らかの原因で正常に働かなくなることによって、心臓の拍動のリズムに乱れが生じるのが不整脈で、心室細動は不整脈の中でも死亡に至る確率が高い危険な状態です。
 心室の無秩序な興奮により異常な刺激を受け、1分間当たりの拍動が300~600回と極端に速くなって血液の送り出しが不能な状態となり、血圧はゼロに下がります。胸痛や不快感が起き、血液が脳や体全体に届かなくなって、細動が10秒前後続くと意識を消失、さらに10分続くと脳死に至るともいわれ、やがて心臓が完全に停止し死に至ります。
 心臓突然死の多くは心室細動が原因で、即座に心臓マッサージを開始するか、公的機関やスポーツ施設を中心に配備されている自動体外式除細動器(AED)などを用いて細動を取り除かなければ、心臓停止から呼吸停止に陥ります。
 心室細動は、心筋梗塞(こうそく)や狭心症、心不全、心臓弁膜症などの心臓病の進行に伴って心臓の筋肉が弱っている人に多く起き、拡張型心筋症やブルガダ症候群と呼ばれる珍しい心臓病を持つ人にも起きるほか、脱水や栄養障害や腎(じん)機能障害などによって血液中のミネラルバランスが崩れて起こす人もいます。
 また、胸部にボールなどが当たった刺激や感電によるショックで、心室細動を起こす人もいます。さらに、QT延長症候群と呼ばれる先天性の遺伝子異常を持つために心室細動を起こしやすいタイプもあり、若者が睡眠中などの安静時や運動中に、心室細動発作を起こすこともあります。
 若者の場合、持病がなければ心室細動の兆候も現れにくく、たとえ不整脈で倒れても軽度で回復して、それに気付かない場合があって予知が難しく、別の機会に突然死する原因になりやすいという特徴があります。
 心室細動は活動時よりも安静時、特に睡眠時に起こりやすく、睡眠中に心室細動発作を繰り返していても本人には自覚されないこともあります。同居者がいた場合、夜間に突然もだえてうなり声を上げたり、体を突っ張ったり、失禁したりする全身症状を指摘され、初めて発作があったことがわかることもあります。睡眠時などの安静時の発作は、再発率が高くなっています。
 心室細動は、命にかかわるものなので、まずは毎年の健康診断をきちんと受けること、そして健診で異常が見付かったり、胸の自覚症状があった際には循環器科、循環器内科、もしくは不整脈専門の不整脈科、不整脈内科を受診することが勧められます。
[位置情報]心室細動の検査と診断と治療
 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科の医師による診断では、検査によって症状を特定します。普通の心電図検査を中心に、胸部X線、血液検査、さらにホルター心電図、運動負荷検査、心臓超音波検査などを行います。いずれの検査も、痛みは伴いません。
 心電図検査は、数分で終わります。症状がない人でも、心電図検査で心室細動のリスクが高いブルガダ症候群やQT延長症候群などの疾患が見付かるケースもあります。
 ホルター心電図は、携帯式の小型の心電計を付けたまま帰宅してもらい、体を動かしている時や、寝ている時に心電図がどう変化するかをみる検査。長時間の記録ができ、不整脈の数がどれくらいあるか、危険な不整脈はないか、症状との関係はどうか、狭心症は出ていないかなどがわかります。とりわけ、日中に発作が起こりにくい不整脈を発見するのに効果を発揮します。
 運動負荷検査は、階段を上り下りしたり、ベルトの上を歩いたり、自転車をこいでもらったりする検査。運動によって不整脈がどのように変わるか、狭心症が出るかどうかをチェックします。
 心臓超音波検査は、心臓の形態や動きをみるもので、心臓に疾患があるかどうかが診断できます。
 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科の医師による内科治療では、抗不整脈薬という拍動を正常化する働きのある薬を中心に行います。ただし、不整脈そのものを緩和、停止、予防する抗不整脈薬での治療は、症状を悪化させたり、別の不整脈を誘発したりする場合があり、慎重を要する治療法であるといえます。抗不整脈薬のほかに、抗血栓薬など不整脈の合併症を予防する薬なども用います。
 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科の医師による外科治療では、1分間当たりの拍動が100回を大きく上回る症状を示す頻脈性不整脈に対して、体内に挿入したカテーテル(細い管)の先端から高周波を流し、心臓の動きにかかわる電流に過電流を起こす部位を焼き切って正常化する、カテーテル・アブレーション法という新しい治療法が行われています。この治療法は、心臓の電位を測って映像化する技術が確立したことで実現しました。
 薬物療法に応じず、血行動態の急激な悪化を伴って生じる心室細動に対しては、直流通電(DCショック)を行います。また、慢性的に心室細動の危険が持続する症状に対しては、植え込み型除細動器(ICD)の埋め込み手術も考慮されます。植え込み型除細動器は、致命的な不整脈が起きても、それを自動的に感知して止めてしまう装置です。
 治療に関しては、疾患自体の原因がはっきりしていないため対症療法に頼るしかなく、現在のところ根治療法はありません。心室細動発作を起こした際は、自動体外式除細動器(AED)、または手術で体内に固定した植え込み型除細動器(ICD)などの電気ショックで回復します。
 心室細動発作を起こしたことが心電図などで確認されていたり、原因不明の心停止で心肺蘇生(そせい)を受けたことがある人では、植え込み型除細動器(ICD)の適応が勧められます。このような発症者は今後、同様の発作を繰り返すことが多く、そのぶん、植え込み型除細動器(ICD)の効果は絶大といえます。また、診断に際して行う検査においてリスクが高いと判断された場合にも、植え込みが強く勧められます。
 といっても、植え込み型除細動器(ICD)の植え込みはあくまで対症療法であり、発作による突然死を減らすことはできても、発作回数自体を減らすことはできないところに限界があるといわざるを得ません。
 植え込み型除細動器(ICD)は通常、左の胸部に植え込みます。鎖骨下の静脈に沿ってリード線を入れ、心臓の内壁に固定します。治療には500万円ほどかかりますが、健康保険が利き、高額療養費の手続きをすれば、自己負担は所定の限度額ですみます。手術後は、入浴や運動もできます。
 ただし、電磁波によって誤作動の危険性もあり、社会的な環境保全が待たれます。電子調理器、盗難防止用電子ゲート、大型のジェネレーター(発電機)などが、誤作動を誘発する恐れがあります。
 万一、発作が起きた際の用心のため、高所など危険な場所での仕事は避けたほうがよく、車の運転も手術後の半年は原則禁止。電池取り替えのため、個人差もありますが、5〜8年ごとの再手術も必要です。確率は低いものの、手術時にリード線が肺や血管を破ってしまう気胸、血胸なども報告されています。




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■iPS細胞から脳の血管内皮細胞を作製 京大チーム、中枢神経薬の効果予測へ [健康ダイジェスト]




   
 人のiPS細胞(人工多能性幹細胞)から脳の血管の特徴を持つモデルを作製することに、京都大学iPS細胞研究所の山下潤教授や山水康平助教らの研究チームが成功しました。中枢神経に作用する薬剤の効果を予測するのに役立つ成果で、アメリカの科学誌ステムセル・リポーツで24日発表しました。
 脳の血管は「血液脳関門」とも呼ばれ、血液に含まれる病原体や異物が脳に悪影響を及ぼさないようにするため、血管の内部から外部に物質が出にくい構造をしています。このため、脳の中枢神経に作用する薬剤は神経に届きにくく、新薬の開発では、その薬剤が脳関門を通過できるかどうかを予測することが重要となっています。
 研究チームは、健康な人の皮膚の細胞から作ったiPS細胞を元に、通常の血管内皮細胞や周皮細胞、神経細胞の機能を維持する役割のある「アストロサイト」、ニューロンという4種類の細胞を作製し、一緒に培養しました。その結果、通常の血管内皮細胞が脳の血管内皮細胞に似た特徴を獲得し、この細胞をさらにアストロサイトと一緒に培養することで、脳の血管の特徴を持つモデルを作ることができました。
 この脳血管のモデルは、実際の脳血管と同様の薬物の透過性を持っていることを確かめました。
 山下教授は、「中枢神経薬は多くが、脳関門を通らないために治験で失敗している。このモデルを使うことで事前に効果を予測できるので、薬剤開発費の節減につながる。脳の血管の病気などのメカニズムの解明にも活用できる」と話しています。

 2017年2月25日(土)
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■おたふく風邪で難聴、後を絶たず 専門家、ワクチンの定期接種を要望 [健康ダイジェスト]




   
 おたふく風邪にかかった子供が難聴になるケースが後を絶たず、専門医で作る日本耳鼻咽喉科学会が今月、全国的な被害の実態調査を始めましたが、おたふく風邪のワクチンは任意接種のため、対象者の3割から4割ほどしか受けておらず、専門家は「難聴から子供を守るために定期接種化すべきだ」と指摘しています。
 流行性耳下腺(じかせん)炎、いわゆる、おたふく風邪は、子供を中心に流行し、発熱や耳の前から下にかけてのはれを引き起こすムンプスウイルスによる急性感染症で、例年に比べて患者が多い状況が続いています。おたふく風邪を発症しても、通常1~2週間で症状は改善しますが、合併症の多い感染症であるため、1000人に1人ほどの割合で難聴になるとする報告もあり、日本耳鼻咽喉科学会が今月、健康被害の実態調査を始めました。
 その一方で、健康被害を防ぐためのワクチンは副反応の「無菌性髄膜炎」が相次いで報告されたため、1993年に定期接種から外されたままで、現在は対象者の3割から4割程度しかワクチン接種を受けていません。
 日本医師会などが2011年までの3年間に全国1万9000の病院を対象に行った調査では、全体の2割弱の病院からの回答で、おたふく風邪の影響で117人が音が聞こえにくくなったと訴えて入院し、このうち61人に難聴の後遺症が残りました。
 ムンプスウイルスが体中を回って、耳の奥にある内耳と呼ばれる部分にダメージを与え、その結果、鼓膜で聞いた音が電気信号に変換されなくなり、脳が音を認識できなくなるとされています。子供が難聴になった場合、補聴器をつけたり、両耳に症状があれば手術で人工内耳を埋め込んだりする対処法があるということです。
 しかし、元の状態に戻るわけではなく、耳で新しい言葉を聞いて覚えることが難しくなり、学校での学習についていけなくなったり、友人とコミュニケーションをしづらくなり、疎外感やストレスを感じたりする問題も残るということです。
 国立感染症研究所によりますと、おたふく風邪は4年から5年の周期で大きな流行を繰り返す傾向にあります。ワクチンが定期接種から任意接種に変わった1993年以降、全国3000の小児科の医療機関から報告された患者数が最も多かったのは、2001年の25万人余りで、2016年は15万9000人ほどとなっています。
 ワクチン問題に詳しい岡部信彦川崎市健康安全研究所所長は、「難聴になる子供が、思ったよりも多いのではないかということがわかり始めてきた。ワクチンで防ぐことができる病気なので、副反応の少ない新しいワクチンを開発し、定期接種にすべきだ」と指摘し、「今のワクチンで報告されている無菌性髄膜炎も、通常、回復する。医師から副反応のリスクと難聴になるリスクについて適切に説明を受け、ワクチン接種することを勧める」と話しています。

 2017年2月25日(土)
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■小規模居酒屋、家族連れに配慮し例外とせず 受動喫煙規制で厚労省が調整 [健康ダイジェスト]




   
 厚生労働省は非喫煙者がたばこの煙を吸い込む「受動喫煙」対策に関し、すべての居酒屋や焼き鳥屋は建物内を禁煙とする方向で調整に入りました。
 家族連れや外国人客の利用に配慮し、小規模店舗の例外を認めない方針です。
 政府は2020年に開催される東京五輪・パラリンピックに向け、受動喫煙対策の強化を盛り込んだ健康増進法改正案を今国会に提出する予定。飲食店内は原則禁煙(喫煙室は設置可)とする一方、客離れを懸念する飲食業界などからの反発を踏まえ、一部の小規模店舗は例外とすることを検討しています。
 小規模店舗のうち、主に酒類を提供するバーやスナックは店頭に「喫煙可能」と表示することなどを条件に、例外とする方向です。酒類を提供する一方、食事もとれる居酒屋や焼き鳥屋の扱いが焦点となっていますが、こうした店舗は子供を含めた家族連れや外国人観光客の利用が少なくなく、例外対象から外すべきだと判断しました。
 例外の範囲を広げ過ぎると、喫煙規制の実効性が失われることも考慮したほか、24日に肺がん患者会や学術・医療関係などの約150団体が塩崎恭久厚生労働相に「例外なき禁煙」を求める要望書を手渡すなど、受動喫煙ゼロを求める声が広がっていることも配慮しました。
 厚労省は今国会に健康増進法改正案を提出する予定ですが、自民党内で「小規模な飲食店はやっていけない」などの反対意見が根強く、最終調整が難航する可能性もあります。 

 2017年2月25日(土)
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