So-net無料ブログ作成
検索選択

■用語 魔乳 [用語(ま行)]





[位置情報]生後間もない新生児の乳頭から乳汁様の液体が分泌される現象
 魔乳(まにゅう)とは、生後2~3日ころから1週間ころの間に、新生児の胸が膨らむとともに、乳頭(乳首)から乳汁様の半透明から白色の液体が分泌される状態。奇乳、鬼乳とも呼ばれます。
 妊娠中、母体では女性ホルモンの一つである卵胞ホルモン(エストロゲン)が卵巣から多量に分泌され、これが乳腺(にゅうせん)を発達させるとともに、脳下垂体に作用して乳汁分泌を促すプロラクチンの分泌を抑制しています。ところが、出産とともに、卵胞ホルモンの分泌が急速に低下し、プロラクチンの分泌の抑制がなくなるために、プロラクチンの分泌が増加し、乳汁(母乳)の分泌が開始されます。
 妊娠中、母体の卵胞ホルモンは胎盤を通じて胎児の血液にも移行していますが、出生後、臍帯(さいたい)が切断され、母体との関係が絶たれると、卵胞ホルモンが急激に減少して、その影響が急速に失われるため、母体と同様な機構でプロラクチンが少量分泌され、これが作用して乳腺が刺激され、新生児の乳頭から乳汁様の液体が分泌されるのです。乳汁様の液体の成分は、乳汁と同一です。
 魔乳は生後2~3日ころから分泌され始めることが多く、搾ったりせずに放置すれば数日から1週間程度で出なくなります。中には、5~6週間にわたって分泌がある場合もあります。新生児の体質や、母体から移行していたホルモンの量で、期間は変わってきます。
 成熟した新生児では、生まれた当初から左右の乳房が大きな場合がありますが、これも胎盤経由のホルモンと自分自身のホルモンによって乳腺が発達したものと考えられています。
 この時期の乳腺の発達には男女差はなく、男の子の新生児でも乳房が膨らんだり、魔乳が見られたりすることがあります。
 ヨ-ロッパでは昔、魔女信仰の影響から、新生児の乳頭から分泌される乳汁様の液体が魔女の薬の材料になるとされて「Witch’s milk(魔女のミルク)」と呼ばれていたことから、日本では魔乳と呼ばれるようになったようです。
 ヨーロパでは魔法使いの女が採りに来る前に早く搾ってしまわなくてはならないと信じられていたそうですが、近年では搾ったり、触ったりすると、かえって乳腺が刺激されていつまでも液体が出続けたり、細菌が入って感染を起こすことがあるため、搾ったり、触ったりしてはいけないものとされています。
 新生児の魔乳は自然に止まるのを待てばよく、特別な処置は必要ありません。
 乳汁とは少し違うような色の液体が出てくる場合は、乳腺などが傷付いている可能性がありますので、一度、産科、または小児科を受診し診察を受けてください。




nice!(12)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■緑内障診断、ゴーグル型の視野検査装置で簡易に早期発見 関西大などが開発 [健康ダイジェスト]




     
 視神経が傷付いて視野が徐々に欠ける目の病気で、失明原因として国内最多の「緑内障」を簡易に診断できるゴーグル型の視野検査装置を、関西大学と大阪医科大学などの研究チームが開発しました。
 4月から診療現場などで検証を始め、2018年秋の製品化を目指します。会社などの健康診断の場でも使え、早期発見につながると期待されます。
 視野欠損の有無は一般的に、専用の暗室を備えた眼科で、視野測定装置に顔を固定して診断する必要があります。このため、健康診断などで患者を見分ける検査はほとんど行われず、治療が遅れる原因にもなっていました。
 関西大学の小谷賢太郎教授(生体情報工学)らは、目の前に暗室を再現できるゴーグル型ディスプレーに着目。眼球の動きをとらえるセンサーと組み合わせ、画面に現れる灰色の光点を左右の目で各5分ずつ、約60回追うだけで、視野欠損の有無や位置を精度よく検出できる小型の装置を開発しました。
 患者、健康な人、それぞれ約10人に対して行った試験では、暗室での診断に見劣りしないデータが出たといいます。
 現在、量産に向けた新型装置を部品加工メーカー「昭和」(宮崎県延岡市)と開発中で、4月からは新型装置5台を使い、大阪医科大学病院で患者50人、関西大学で健康な人50人を対象に検証作業を実施して、販売の認証に必要なデータを取得し、来年10月ころの製品化を目指します。
 小谷教授は、「暗室が不要で、どこでも簡易に検査を行える。検査を活用すれば、交通事故の防止にも役立つ」と話しています。
 厚生労働省などによると、緑内障は40歳以上の日本人の20人に1人が患い、失明原因の2割以上を占めるとされます。一度失った視野は元に戻らないため、早期発見で進行を抑える治療が重要になるものの、視野は一部欠けても自覚しにくいため、欠損部が広がって初めて気付く人が多く、交通事故の原因にもなっているといいます。
 治療は眼圧を下げる点眼薬が基本で、効果が十分でない場合は、レーザー治療や切開手術などが必要になります。

 2017年2月1日(水)
nice!(3)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■京大、iPS細胞の簡単な培養法を新開発 費用は10分の1に [健康ダイジェスト]




     
 iPS細胞(人工多能性幹細胞)などの培養にかかる手間を減らし、費用も抑えられる新たな手法を見付けたと、京都大学の研究チームが発表しました。材料費の一部を10分の1程度に減らせる可能性があるといいます。
 iPS細胞などを使った創薬研究や治療には細胞の大量生産が必要で、新たな培養法の貢献が期待されます。
 iPS細胞やES細胞(胚性幹細胞)を培養する際には、細胞を接着させる「のり」の役割を持つ材料を、事前に培養容器に付着させておく必要があり、この処理に1時間以上かかります。
 研究チームは、複数ある材料のうち「ラミニン511」というタンパク質の断片を使えば、細胞に混ぜるだけで培養容器に細胞が接着することを確認しました。材料の量も、従来の10分の1ですみました。
 研究チームの宮崎隆道・京大助教(幹細胞生物学)は、「再生医療には大量の細胞を使うため、今回の手法がコスト削減につながると期待できる。心筋細胞の移植に使う場合、数百万円かかる材料費が、数十万円程度に抑えられる可能性がある」と話しています。
 研究チームの論文は30日、イギリスの電子版科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載されました。

 2017年2月1日(水)
nice!(3)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■画像診断報告書の放置など5年で30件 大病院で医療ミスが相次ぐ [健康ダイジェスト]




     
 医療事故の情報を収集している「日本医療機能評価機構」(東京都千代田区)が、がんの疑いなどが記された画像診断報告書の放置や確認不足に関する事案を調べた結果、2011年~2015年の5年間に全国の医療機関から30件の報告があったことが1月31日、明らかになりました。
 同じ日には、東京慈恵会医科大学付属病院(東京都港区)で、肺がんの疑いがあると指摘された男性(72歳)の画像診断報告書を主治医が確認せず、約1年間放置された事案が判明。相次ぐ医療ミスの背景には、検査技術の発達に伴う情報量増加や電子カルテの導入、医師の専門分野の細分化が影響しているとの指摘もあります。
 男性は肺がんの治療を受けられないまま、昨年12月に容体が悪化して入院。がんは進行して手術や抗がん剤治療できない状態となり、現在も重篤な状態が続いています。慈恵医大病院は医療ミスを認めて、男性側に謝罪しました。
 男性の長男(30歳)は、「1年前であれば父は手術を受けていた。再発防止に向け病院全体で取り組んでほしい」と話しています。慈恵医大病院側は、「今回の事実を大変遺憾に思います。現在、全力で対応し治療に当たっております。改善策を検討し、再発防止に努めたいと思います」としています。
 男性側や慈恵医大病院の説明資料によると、男性は肝臓に持病があり、慈恵医大病院の消化器肝臓内科で治療を続けていました。2015年10月下旬、消化管出血で救急外来を受診し、胸部と腹部のCT(コンピューター断層撮影)検査を受けました。画像を読影した放射線科医は、肺がんの疑いがあると画像診断報告書に記載。救急外来で当直していた医師も、報告書を確認していました。
 しかし、入院後に担当となった消化器肝臓内科の主治医は、CT画像や画像診断報告書を確認しませんでした。当直医から主治医への口頭での引き継ぎもなかったといいます。
 男性は2015年11月上旬に退院。2016年10月中旬に男性が再入院した際、改めてCT検査を受け、肺に異常な影があるのが確認されました。
 検査で異常が見付かりながらも、結果が患者に伝えられずに適切な治療を受けられなかった例は、過去にも度々起きています。
 名古屋大学医学部付属病院(名古屋市)は2016年12月、肺がんの疑いがあると指摘された検査結果を主治医が確認しなかったため、80歳代の女性が3年にわたって放置され、死亡したと発表しました。
 名古屋大病院は2016年9月にも、肺の画像診断で肺がんを見付けたとの情報が担当医に伝わらず、50歳代の男性患者が約2年後に死亡したと発表したばかり。2008年にも、口腔(こうくう)がんの疑いがあると診断した30歳代患者を約3年間放置していたことを公表しています。
 相次ぐ伝達ミスに、名古屋大病院は院内で患者の情報を共有できるようなシステムの導入など再発防止策を検討中。しかし、患者の病歴などの情報は慎重に扱われるもので、多数での共有は難しいといいます。
 医療事故に詳しい「医療過誤原告の会」(東京都東村山市)の宮脇正和会長は、「今回、慈恵医大病院は自ら見落としがあったことを患者に説明し、謝罪したが、同様のミスは全国の大病院で起きているだろう」として、「伝達ミスを防ぐには、個人の頑張りでは限界がある。大学病院など大規模な病院がシステムの改善など再発防止策を共有していくことが必要だ」と語っています。

 2017年2月1日(水)
nice!(3)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■喫煙による世界経済の損失、年間160兆円以上 60歳代での禁煙で死亡リスクが2割低下 [健康ダイジェスト]




     
 喫煙が世界経済に与える損失が2012年に年間1兆4000億ドル(約160兆円)以上に達し、また医療費の20分の1が喫煙の影響によるものだとする研究結果が1月31日、発表されました。
 世界保健機関(WHO)とアメリカがん協会(ACS)の専門家らによると、喫煙による損失は世界のGDP(国内総生産)の2%近くに相当し、そのうちの約40%は発展途上国が負っているといいます。
 損失額のうち治療費や入院費が4220億ドル(約48兆円)を占め、疾病や死亡で労働力が失われることなどによる間接的なコストも含まれています。
 イギリスの医学誌BMJを発行するグループの専門誌「タバコ・コントロール」に掲載された論文は、「喫煙は全世界に大きな経済的負担を課しており、特にたばこが最も普及している欧州と北米で顕著だ」と指摘し、さらに「これらの損失に取り組むため、各国による強力なたばこ規制策の実施が急務であることを、今回の研究は浮き彫りにしている」と述べました。
 論文の執筆者らによると、今回の研究では喫煙による世界の総損失額をより正確に推計するため、従来の富裕国に加え、初めて低・中所得国も対象に含みました。世界の喫煙者の97%を占めるアフリカ、南北アメリカ大陸、地中海東岸、欧州、東南アジア、西太平洋地域の152カ国のデータを分析したといいます。
 一方、アメリカ国立がん研究所などの研究チームは、60歳代になってから禁煙しても死亡リスクは下がるという研究結果を、アメリカの医学誌に発表しました。高年齢層での禁煙の効果を調べた研究は、珍しいといいます。
 アメリカでの大規模な健康調査のデータから、70歳以上の約16万人分を解析した結果、喫煙者の死亡リスクは吸ったことがない人の約3倍でした。禁煙の効果を年代別に調べると、喫煙者に比べ、30歳代で禁煙した場合の死亡リスクは約6割低かったほか、40歳代の禁煙で約5割、50歳代で約4割、60歳代で約2割と、いずれもリスクが低くなっていました。
 研究チームは、「年齢に関係なくすべての喫煙者に禁煙を勧めるべきだ」と指摘しています。

 2017年2月1日(水)
nice!(4)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康