So-net無料ブログ作成
検索選択

■納豆の定期的摂取で、循環器疾患の死亡リスクが25%低下 3万人の追跡調査で判明 [健康ダイジェスト]




   
 日本の伝統食の1つである納豆を定期的に食べる人は、ほとんど食べない人に比べて循環器疾患で死亡するリスクが25%低いことが、約3万人の日本人を16年間追跡した研究で明らかになりました。
 納豆を含むさまざまな大豆製品の摂取は、脳卒中や心筋梗塞(こうそく)など循環器疾患の予防に役立つのではないかと考えられていますが、大豆製品全般と循環器疾患の関係について検討したこれまでの研究では、一貫した結果は得られていません。
 一方、大豆由来の発酵食品である納豆は、ほかの大豆製品とは異なり、血栓を溶かす作用を持つ酵素であるナットウキナーゼを含んでいます。血栓の形成はさまざまな循環器疾患を引き起こすことが知られているため、納豆こそが循環器疾患のリスクを下げると期待されていますが、納豆と循環器疾患の関係について検討した大規模な研究はありませんでした。
 今回、岐阜大学医学系研究科の永田知里教授らは、納豆、大豆タンパク質、大豆イソフラボンの摂取と循環器疾患による死亡の関係を調べるため、岐阜県高山市の住民を対象とした疫学研究「高山スタディ」に参加した人々のデータを分析しました。高山スタディは、食事の内容やそれ以外の生活習慣と、がんや慢性疾患の関係を調べる目的で、1992年に岐阜県高山市に住んでいた35歳以上の男女を対象に行われた研究です。
 1992年の時点で質問票を用いて、対象者の年齢、性別、配偶者の有無、学歴、身長、体重、飲酒も含む過去1年間の食事の内容、喫煙習慣、運動習慣、病歴など、さまざまな情報を収集。大豆製品については、豆腐、味噌、大豆、納豆、豆乳、高野豆腐、油揚げ、厚揚げ、五目厚揚げなどを過去1年間にどの程度摂取したのかを尋ねました。
 そして、1992年から2008年10月1日までの16年間、男性1万3355人と女性1万5724人について、死亡の有無と死因を調査しました。追跡期間中に高山市から転出したのは、1912人でした。
 調査の結果、1678人が循環器疾患で死亡していました。うち677人は脳卒中、308人は虚血性心疾患(心筋梗塞、狭心症、虚血性心不全など)による死亡でした。
 納豆の摂取量については、最も多かった人から最も少なかった人までを順番に並べて、4等分しました。最も摂取量が多かった上位25%群(7269人)の納豆摂取量の中央値は1日に7・3グラム(市販されている40グラムから50グラムの四角い容器に入っているタイプの納豆を2〜4個)、続いて摂取量が多かった25%群(7270人)では2・7グラム、次の25%群(7270人)では1・4グラム、最も摂取量が少なかった下位25%群(7270人)では0グラムでした。
 納豆摂取量の下位25%群と比較して、残り3群の循環器疾患による死亡のリスクを検討したところ、上位25%群では25%低いことが明らかになりました。
 大豆タンパク質の摂取量、大豆イソフラボンの摂取量についても、同様に分析しましたが、循環器疾患による死亡に対する影響はみられませんでした。
 循環器疾患による死亡のうち、脳卒中による死亡のリスクは、納豆の摂取量と大豆タンパク質の摂取量が多いほど低く、下位25%と比較した上位25%群の脳卒中死亡リスクは、納豆では32%、大豆タンパク質では25%低くなっていました。
 脳卒中の内訳をさらに詳しくみると、血栓が詰まって起こる虚血性脳卒中(脳梗塞と一過性脳虚血発作)による死亡が393人、血管が破れて起こる出血性脳卒中(脳内出血とくも膜下出血)による死亡が242人でしたが、納豆を多く摂取する上位25%群では、虚血性脳卒中による死亡のリスクも33%低下していましたが、出血性脳卒中による死亡については、納豆との関係は明確にはなりませんでした。ただし、大豆タンパク質の摂取が多いほど、出血性脳卒中による死亡のリスクが低下する傾向が認められました。
 今回の分析結果は、納豆の摂取が循環器疾患死亡のリスクを下げる可能性を世界で初めて示しましたが、永田教授らは、ほかの集団を対象に、納豆、大豆タンパク質などの摂取量と循環器疾患の関係を調べて、今回の結果を確認する必要があると述べています。

 2017年2月4日(土)
nice!(10)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■初期のアルツハイマー病、原因物質の除去で回復の可能性 精神・神経医療研究センターが発表 [健康ダイジェスト]




   
 アルツハイマー病のごく初期の段階で、病気の原因とされるタンパク質の集合体を取り除けば、脳の神経細胞に起きた異常を回復できる可能性があるとする研究成果を、国立精神・神経医療研究センターなどの研究チームが発表しました。
 この研究を行ったのは、国立精神・神経医療研究センター神経研究所の荒木亘室長(神経科学)らです。
 研究チームではまず、ラットの脳の神経細胞にアルツハイマー病の原因とされ、細胞にダメージを与える「アミロイドベータ」というタンパク質が2~30個ほど集合した「オリゴマー」を加え、病気の初期に観察される脳の状態を再現しました。
 そして、ラットの脳の神経細胞を2つのグループに分け、一方は最初に加えたアミロイドベータの集合体であるオリゴマーを取り除かないまま培養、もう一方は、オリゴマーを取り除いた上で2日間培養しました。
 その結果、オリゴマーを取り除かないままだった脳の神経細胞では、病気の症状が悪化していましたが、オリゴマーを取り除いた脳の神経細胞では、病気の初期に観察された細胞のダメージが正常に近い状態に回復していたということです。
 アルツハイマー病では、これまでにも早い段階でアミロイドベータの蓄積を抑える治療の重要性が指摘されていましたが、オリゴマーを取り除けば、初期の症状を改善させられる可能性が実証的に示されたのは初めてだということです。
 人の脳でも、蓄積し始めたごく初期の段階でオリゴマーを除去できれば、治療や予防ができる可能性があります。国内のアルツハイマー病患者は、250万人以上と推定されています。
 現在、オリゴマーの蓄積を防ぐ薬の開発や、蓄積具合を把握して治療開始のタイミングを解明する研究が、世界中で進められています。
 荒木室長は、「認知症は早期発見が重要だ。できるだけ早期に治療を始めれば、病気の進行を防ぎ、回復が見込まれるかもしれない。アミロイドベータの毒性を低減することも治療につながると考えられ、新しい薬の開発を目指したい」と話しています。

 2017年2月4日(土)
nice!(2)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■世界全体で1年間に880万人ががんで死亡 WHO、早期診断を促す [健康ダイジェスト]




   
 2月4日はがんに対する啓発を行い、予防などの行動を呼び掛ける「世界対がんデー」です。世界保健機関(WHO)は、世界全体で1年間におよそ880万人ががんで亡くなっているとして、早期の診断などを促す新しいガイダンスを発表しました。
 WHOによりますと、2015年にがんで亡くなった人は世界全体でおよそ880万人で、このうち3人に2人は所得が高くない国で亡くなっています。
 WHOは30%から50%のがんは防げる可能性があるとして、予防対策や早期の診断などを促す新たなガイダンスを「世界対がんデー」に合わせて3日、発表しました。
 新たなガイダンスは、各国政府や医療関係者などに活用してもらおうというもので、この中では、一般の人たちに初期のがんの症状についての意識を持ってもらい、すぐに医療機関にかかるよう促すとともに、適切な診断ができるよう医療関係者の教育などに投資するよう求めています。
 そして、がんになった場合でも、金銭的な負担が少なく、安全で効果的な治療を受けられるよう、取り組むべきだとしています。
 WHOによると、現在がんと診断される人は年間およそ1400万人おり、2030年には年間2100万人を超えると予想しており、今回のガイダンスを活用し、防ぐことができるがんによる死者を減らすよう呼び掛けています。
 がんは2011年に心疾患を抜いて、世界の死因の第1位となっています。

 2017年2月4日(土)
nice!(3)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■パーキンソン病、他人のiPS細胞で移植手術 京大、2018年度実施へ [健康ダイジェスト]




   
 京都大学iPS細胞研究所の高橋淳教授は3日、さまざまな細胞に育つiPS細胞(人工多能性幹細胞)で神経難病のパーキンソン病を治療する医師主導の臨床試験(治験)を2018年度に始めると明らかにしました。
 パーキンソン病の患者に、健康な人の血液からあらかじめ作製したiPS細胞を移植します。iPS細胞を患者自身から作製するよりも治療にかかる費用と期間が10分の1になる見通しで、大日本住友製薬と協力し、国の承認を目指します。
 パーキンソン病を発症すると、手足が震えたり、筋肉がこわ張ったり、運動能力が下がったりします。脳の神経細胞が減って神経伝達物質のドーパミンが不足するのが原因で、主に50歳以上で発症し、国内に約16万人の患者がいます。
 神経伝達物質を補う薬を投与する治療法があるものの、神経細胞が減ると効かなくなります。
 高橋教授らの計画によると、神経伝達物質のドーパミンを出す神経のもととなる細胞をiPS細胞から数百万個作り、患者の脳に注射。2018年度に国に計画を届け出て、同年度に最初の移植を目指します。症状が中程度の患者が対象で、人数は未定といいます。
 iPS細胞研究所は当初、患者自身の血液などから作ったiPS細胞を使う臨床研究を計画していましたが、治療に1年の期間と数千万円の費用がかかるとされました。
 拒絶反応が起きにくい特殊な免疫の型を持つ人に協力してもらい、iPS細胞を前もって作製して、備蓄したiPS細胞を使えば、治療期間は6週間、費用は数百万円にできるといいます。現在は、治療の効果や安全性を動物で調べています。
 高橋教授は、「新しい治療法を一日も早く患者に届けたい」と話しています。
 iPS細胞研究所は2015年から、拒絶反が起きにくいiPS細胞を作製、備蓄する「iPS細胞ストック事業」を進めています。治験がうまくいけば、大日本住友製薬が医薬品医療機器法に基づく国の承認を得た上で、再生医療製品として実用化します。

 2017年2月4日(土)
nice!(3)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■新たなiPS細胞を提供、日本人の3割カバーへ 京大iPS細胞研究所 [健康ダイジェスト]




    
 健康な提供者の血液から医療用のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を作製する「iPS細胞ストック事業」で、京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長は2日、4月から2種類目の細胞提供を始めることを明らかにしました。都内で開かれた日本医療研究開発機構のシンポジウムで発表しました。
 4月から提供されるiPS細胞は、日本人の13%の免疫の型をカバーします。すでに提供され、日本人の17%の免疫の型をカバーしている1種類と合わせ、日本人の3割に相当する3千数百万人の免疫の型をカバーできる見込み。
 計画では、その後さらに種類を増やし、2022年度末までには75~150種類のiPS細胞を提供。日本人の8~9割の免疫の型をカバーして、拒絶反応が起きにくい移植ができるようにするといいます。
 iPS細胞ストック事業は、拒絶反応が起きにくい特殊な免疫の型を持つ人に協力してもらい、iPS細胞を前もって作製して、再生医療用に保管し、外部の研究機関に提供します。現在提供しているiPS細胞を網膜の細胞に変え、目の病気の患者に移植する臨床研究が1日、厚生労働省の再生医療等評価部会で了承されました。
 一方、iPS細胞研究所では昨年11月、新生児のへその緒に含まれる臍帯(さいたい)血から医療用のiPS細胞を作製する過程で、本来は使用しない試薬が使われていた可能性があるとして、1月23日に人への使用を目的とした臨床応用を前提にしたケースについては、iPS細胞の提供を停止しました。
 山中所長によると、再発防止のため民間企業タカラバイオと連携して管理体制を強化し、1月末に作製を再開したということで、9月ごろの提供の再開を目指しています。

 2017年2月4日(土)
nice!(9)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康