So-net無料ブログ作成
検索選択

■京大、脳動脈瘤の進行の仕組みを解明 治療薬開発に期待 [健康ダイジェスト]




   
 脳の血管にこぶができ、破裂するとくも膜下出血を起こす「脳動脈瘤(りゅう)」は、特定のタンパク質が働くことで症状が進むとみられることを動物実験で突き止めたと、京都大学の研究チームが発表しました。
 治療薬の開発につながるのではないかと期待されています。
 脳動脈瘤は、脳の血管が膨らんでこぶができ、大きくなって破裂すると、脳卒中の1つ、くも膜下出血を起こす病気で、患者は国内に330万~550万人いると見なされています。多くの脳動脈瘤は脳ドックなどにより未破裂の状態で発見されるため、破裂を防ぐには、開頭してこぶの根元をクリップで留めたり、カテーテル(細管)を血管に入れてコイルでこぶをふさいだりします。
 京都大学大学院医学研究科の成宮周特任教授と、青木友浩特定准教授(脳神経外科)などの研究チームは、脳動脈瘤を起こしたラットを使い、病気の原因を詳しく調べました。
 その結果、膨らんだ血管には「マクロファージ」と呼ばれる白血球の1種が集まり、この細胞の表面で、炎症を強める働きを持つ「EP2」というタンパク質が作用していることがわかったということです。
 このタンパク質の働きを抑える薬をラットに投与したところ、血管の膨らみが半分以下に減ったということで、研究チームは、このタンパク質が症状の進行を招いているとみています。
 青木特定准教授は、「現在は手術以外に効果的な治療法がないが、このタンパク質の働きを抑えることで治療できる飲み薬の開発を目指したい」と話しています。
 研究論文は8日、アメリカの科学誌「サイエンス・シグナリング」に掲載されました。

 2017年2月8日(水)

■飲食店原則禁煙を修正し、小規模店を例外に 厚労省、業界の反対で後退 [健康ダイジェスト]




    
 他人のたばこの煙を吸い込んでしまう受動喫煙の防止強化策を検討している厚生労働省は、原則建物内禁煙を目指していた飲食店のうち、小規模店を例外にして喫煙を認める方向で調整していることが8日、明らかになりました。
 厚労省は2020年東京五輪・パラリンピックに向けて、受動喫煙対策を強化する健康増進法改正案を3月上旬の通常国会に提出する予定です。当初はすべての飲食店を建物内禁煙とし、喫煙室の設置を認める方向でしたが、客離れを懸念する飲食業界から強い反対があり、厚労省が修正案を検討していました。
 厚労省は、修正案を2つまとめました。案1は、受動喫煙による健康被害が大きい子供や妊娠中の女性の利用が少ないバーやスナック、キャバレーなど、主に酒類を提供する延べ床面積30平方メートル以下の小規模店が対象で、店頭で注意を表示し、換気設備の設置を条件に喫煙を認めます。 
 案2は、バーなどに加え、小規模な居酒屋や焼き鳥屋、おでん屋についても喫煙を認めます。居酒屋などは家族連れで訪れるケースもあることから、今後、慎重に詳細を調整します。
 いずれの案でも、未成年を含む幅広い層が利用するラーメン屋やそば屋、すし屋、レストランは、喫煙室以外では禁煙とします。

 2017年2月8日(水)

■不妊治療の助成を拡大し、対象年齢を引き下げて上乗せ 埼玉県が全国で初めて [健康ダイジェスト]




    
 埼玉県は少子化対策の一環として不妊治療にかかる費用への助成を拡大し、現在43歳未満の女性に行っている助成に加え、35歳未満の女性には初回の不妊治療に限り、さらに最大で10万円を上乗せする方針を固めました。
 埼玉県によりますと、助成の上乗せは13の都と県ですでに行われているということですが、対象年齢を引き下げて上乗せを行うのは、全国で初めてだということです。
 埼玉県は少子化に歯止めがかからない現状を改善しようと、新年度から不妊に悩む夫婦への支援を強化する方針を固めました。具体的にはまず、不妊検査にかかる2万円の費用を県が負担するということです。そして、不妊治療にかかる費用への助成を拡大し、現在43歳未満の女性に行っている助成に加え、35歳未満の女性には初回の不妊治療に限り最大で10万円を上乗せするということです。
 このほか、3人以上の子供が生まれた家庭に最大で10万円分のクーポン券などを配布する事業も行う方針で、少子化対策を強化することにしています。
 埼玉県が新年度の予算案に不妊治療の公的助成の拡大を盛り込んだことについて、埼玉医科大学の石原理教授は、「日本では海外と比べて不妊治療を受けている人の平均年齢が高く、女性の年齢が上がるとともに治療が出産につながる割合が大きく下がる現実がある。不妊に悩む人は早いうちに治療することが必要だ。しかし、若いと収入が少なく、不妊治療に取りかかれないという声も聞いていたので今回の助成がこうした人への手助けになるのではないか」と話しています。

 2017年2月8日(水)

■目など全身に炎症引き起こすベーチェット病、遺伝子を解明 治療薬開発に道 [健康ダイジェスト]




    
 厚生労働省が指定する難病の一つで、目の炎症や口内炎、皮膚症状などを繰り返し、失明に至ることもある難病「ベーチェット病」のなりやすさにかかわるDNA配列を見付けたと、横浜市立大学などの国際研究チームが発表しました。治療薬の開発につながる可能性があるといいます。
 アメリカの専門誌「ネイチャー・ジェネティクス」(電子版)に7日、研究論文が掲載されました。
 人のDNA配列はほとんど共通していますが、わずかに個人差(SNP)があり、薬の効き方や病気のなりやすさなどにかかわります。ベーチェット病については、これまで11カ所のSNPが報告されてきましたが、他にもあると考えられていました。
 横浜市立大学の水木信久教授(眼科学)ら国際研究チームは、日本、トルコ、イランなどのベーチェット病患者3477人と、健康な人3342人のSNP20万個を比較。その結果、新たに6カ所のDNA配列の領域のSNPが、病気のなりやすさにかかわることがわかりました。今回の発見で主要なSNPはほぼ出そろったといいます。
 ベーチェット病は、遺伝子変異のある人に、細菌の感染など外的な刺激が加わって発症すると考えられています。今回見付けられたSNPは、病原体が皮膚から体に入るのを防いだり、炎症を起こしたりする遺伝子にかかわるものでした。体が反応する仕組みがわかれば、治療薬の開発につながるといいます。
 水木教授は、「主要な遺伝子が出そろったことで、発症する仕組みの解明に迫ることができる。治療薬の開発を加速させたい」と話しています。
 ベーチェット病の国内の患者数は約2万人。地域的には、中近東諸国や地中海沿岸諸国、日本、韓国、中国に多くみられるため、シルクロード病ともいわれています。日本においては北海道、東北に多くて、北高南低の分布を示し、男女比は1対1、20歳代後半から40歳代にかけての働き盛りに、多く発症しています。
 疾患の原因は不明ですが、遺伝子変異など何らかの内因と、虫歯菌を含む細菌やウイルスなどの感染病原体やそのほかの環境因子など何らかの外因が関与して、白血球の異常が生じるために発症すると考えられています。単純な遺伝性疾患ととらえられるのは、妥当ではありません。

 2017年2月8日(水)