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■若年層で激しい献血離れ 厚労省、「はたちの献血」の名称変更も検討 [健康ダイジェスト]




   
 40年以上続いてきた厚生労働省などの若者向けの献血キャンペーン「はたちの献血」が、2018年をめどに幕を下ろす見通しになりました。
 成人になるのを機に献血の意義を考えてもらおうという趣旨ですが、法令上は16歳から献血できるため、「20歳からと誤解が広がっていないか」との指摘が出ていました。選挙権年齢の引き下げなどで「成人」の社会的なイメージも変わりつつあるとして、名称変更を検討することになりました。
 献血キャンペーン「はたちの献血」は1975年から始まり、現在は厚労省、都道府県、日本赤十字社が主催。毎年成人式のある1月を中心に、ポスターやCMで啓発活動をしています。
 20歳前後の著名人がイメージキャラクターに起用され、2010年~2012年はプロゴルファーの石川遼選手(25歳)、2013年~2014年は女優の武井咲さん(22歳)、昨年と今年は「僕たちの一歩は、だれかの一生。」をスローガンに、フィギュアスケートの羽生結弦選手(22歳)が務めています。今年は若年層へのPRのため、ポスターを全国の中学校に約3万4000枚配布、高校には献血の副読本を117万部用意しました。
 背景にあるのが、深刻な献血離れです。日本は安全性の観点から、すべての輸血を国内の献血で賄っていますが、20年前に600万人だった献血者数は昨年度488万人にまで減りました。このままでは高齢化に伴い血液需要が最も高くなると見込まれる2027年には、約101万人の献血者不足に陥るとの予測もあります。
 中でも落ち込みが激しいのが若者層で、20歳代は198万人から81万人へと半分以下、16歳~19歳は78万人から26万人へと約3分の1に減りました。
 献血キャンペーンの効果が数字に表れていないばかりか、20歳未満は対象外との誤解を招いている可能性もあり、昨年12月15日にあった厚労省の献血推進調査会では「『はたち』をうたったままでいいのか」との疑問も出ました。
 委員の中には「40年以上続いて認知度は高く、活動する人たちの思い入れも強い」との声もありましたが、選挙権年齢の18歳への引き下げなどを機に、10歳代を巻き込む新しい効果的な啓発方法を探る方向でまとまりました。
 ただし、2018年までの献血キャンペーンはすでに準備が進んでおり、従来通り続けます。厚労省は来年度内に、名称を刷新した後継キャンペーンの内容を詰める予定。
 200ミリリットルの献血は男女とも16歳からでき、男性は17歳から、女性は18歳から、体重が50キロ以上であれば成人と同じ400ミリリットルの献血が可能となっています。
 厚労省は、「血液の安定的な確保には、若いころから継続して献血してもらうことが欠かせない」と強調しています。

 2017年2月12日(日)
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■赤ちゃんポスト、神戸の助産院が設置を準備 熊本の病院に続き全国で2番目 [健康ダイジェスト]




   
 実親が育てられない子供を匿名で預かる「こうのとりのゆりかご」(赤ちゃんポスト)を関西で設立しようとしている市民団体が9日、神戸市内の助産院に設置する計画を発表しました。実現すれば、熊本市の病院に続き全国で2例目。
 これに対し神戸市は、助産院には医師がいないため、「医師でなければ医業をしてはいけない」とする医師法に抵触する可能性を指摘し、慎重に進めるよう求めています。
 市民団体は、関西の医師や弁護士らでつくる「こうのとりのゆりかごin関西」(大阪府箕面市)。計画によると、赤ちゃんポストは神戸市北区の「マナ助産院」(3床)の敷地内につくる予定。窓口の内側に保育器を設置し、赤ちゃんが置かれるとブザーが鳴って看護師らがすぐに駆け付ける仕組み。今年中の開設を目指しているといいます。
 同日、「こうのとりのゆりかごin関西」が大阪市内で開いた理事会では、設置費を約800万円、運営費を年1000万円以上と見積もり、寄付金や会費などで、マナ助産院を支援することなどを決めました。
 マナ助産院には、助産師や看護師ら計12人が勤務しています。理事会終了後の記者会見で、理事長の人見滋樹・京都大名誉教授(80歳)は、「新生児の蘇生技術も身に着けたベテラン助産師が対応に当たる。嘱託医と契約できれば、問題ない」と話しました。マナ助産院の永原郁子院長は、「二つ目のゆりかごができれば、各地で開設する動きが加速するはずだ。宿った命を大事にする社会にしたい」と語りました。
 一方、神戸市は9日夜に記者会見。甲本博幸・予防衛生課薬務担当課長は、「子供の命を救いたいという思いは十分理解はできる。ただ、赤ちゃんの安全を確保できるのか、預かった後の処遇をどうしていくのかという点が大事。医療機関やこども家庭センターなどの関係機関と十分に協議を重ねていただきたい」と要望しました。
 また、神戸市の延原尚司・こども家庭支援課長は、「受け入れた赤ちゃんを医療機関に搬送するかどうかの判断は、医師法に基づき、医師が行わなければならない。医師の配置など法律上の要件をクリアできるのであれば、設置に向けた相談には乗っていきたい」とした上で、「(嘱託医で)OKなのか違反なのかどうかはわかりかねる。相談があれば、必要に応じて厚生労働省に確認したい」と話しました。
 赤ちゃんポストは、2007年に全国で初めて熊本市の慈恵病院で設立されました。2015年度末までに125人の子供たちを預かり、年間約6000件の相談を受けてきました。その大半が熊本県外からで、関西からの相談は約2000件に上るといいます。
 日本国外でも、赤ちゃんポストのようなシステムを採用している国や地域が、多数存在します。

 2017年2月12日(日)
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■アイドルが急死した致死性不整脈、AEDで救命例も 兆候が現れにくい若者では予知困難 [健康ダイジェスト]




   
 女性アイドルグループ「私立恵比寿中学(エビ中)」のメンバーで8日未明に死去した松野莉奈(りな)さん(当時18歳)について、所属事務所のスターダストプロモーションは10日、致死性不整脈の疑いで亡くなった可能性が高いと公表しました。
 松野さんは体調不良のため、7日に大阪で開かれたコンサートへの出演を取りやめ、東京都内の自宅で療養していました。8日未明に容体が急変、自宅から救急車で搬送されましたが、病院で死亡が確認されました。
 私立恵比寿中学は女性8人組で、「ももいろクローバーZ」の姉妹グループとして、架空の学校「私立恵比寿中学1年B組」として「永遠に中学生」というコンセプトを掲げて活動していました。
 致死性不整脈は、心臓の拍動が速くなるタイプの不整脈によって起こる心室細動や心室頻拍を指します。心臓の拍動は心臓が作る電気刺激によって起き、何らかの原因で刺激がうまく伝わらないと脈が乱れる不整脈になります。刺激が速くなるタイプの不整脈では、刺激に心臓の反応が追い付かず拍動が弱まり、血液が脳に届かなくなります。この状態が長く続くと、脳死に至るとされます。
 日本AED財団のホームページによると、国内では心臓が原因の突然死が年間7万人を超え、そのうち最も重大な直接原因が致死性不整脈と考えられています。
 遺伝的に致死性不整脈を起こしやすいタイプもあるものの、原因がわからないことのほうが多く、若い現役のスポーツ選手が亡くなるケースもあります。運動中に起こることもあれば、睡眠中などの安静時に起こることもあります。
 若者の場合、持病がなければ致死性不整脈の兆候も現れにくく、たとえ不整脈で倒れても軽度で回復して、それに気付かない場合があって予知が難しく、突然死の原因になりやすいという特徴があります。
 致死性不整脈を起こすと、救命は難しいのですが、近くに人がいて自動体外式除細動器(AED)を用いて電気ショックを与えて、すぐに心臓を正常なリズムに戻せれば救命できる場合もあります。家庭など自動体外式除細動器(AED)が近くにない場所で起きた場合は、心臓マッサージと人工呼吸を行って救急車を待つことが対処法になります。

 2017年2月11日(土)
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