So-net無料ブログ作成
検索選択

■iPS細胞、難病の8割をカバー 京大がパーキンソン病など231種類を作製 [健康ダイジェスト]




    
 京都大学iPS細胞研究所は、国が指定する306種類の難病の約8割に当たる231種類の難病について、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を作製したことを明らかにしました。
 それぞれの難病の遺伝情報を持つ患者の血液などを用いて、2012年度から約5年かけて作製しました。研究機関に提供し、難病の原因解明や薬の開発に役立ててもらいます。
 作製したのは、パーキンソン病やALS(筋委縮性側索硬化症)、腸に潰瘍(かいよう)や炎症が起きるクローン病などのiPS細胞。
 患者が少ない難病は、薬の利益が見込めず、製薬企業が新薬開発を行いにくいのが実情です。難病患者のiPS細胞を使えば、試験管内で病気を再現でき、薬の候補物質を試す研究が進むと期待されます。
 難病のiPS細胞は、理化学研究所バイオリソースセンター(茨城県つくば市)の細胞バンクに保存し、大学や製薬企業に順次提供します。欧米でも同様の取り組みはありますが、保存する難病の細胞の種類としては最多といいます。
 京大iPS細胞研究所の大沢光次郎・特定助教(幹細胞生物学)は、「多くの難病のiPS細胞を作製できたが、活用されなければ意味がない。原因解明などの研究に積極的に使ってほしい」と話しています。
 仙台市で開催された日本再生医療学会で8日、発表しました。

 2017年3月12日(日)
nice!(1)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■「5年生存率50%超」を7割知らず 内閣府ががん対策に関する世論調査 [健康ダイジェスト]




    
 がんと診断されてから5年後に生存している患者の割合を示す「5年生存率」が50%を超えていることについて、7割強の人が知らないことが、内閣府の世論調査で明らかになりました。
 調査では、約2人に1人が将来がんにかかる恐れがあることについて、7割近くの人が認識していないとの結果も示され、がんに対する理解が十分に広まっていない実情が浮き彫りとなりました。
 内閣府は昨年11月17日から27日にかけて、全国の18歳以上の男女3000人を対象に「がん対策に関する世論調査」を実施。面接調査により、1815人から有効回答を得ました。
 調査では、がんに関する質問の中から、知っていることを複数挙げてもらいました。がん治療の種類や、たばこの有害性、若い世代でもがんが増えているなどの知識がある人は、60%を超えていました。
 しかし、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」ことについては、「知っている」と回答した人の割合は29・5%にとどまり、がんは短命とのイメージが根強いことを示しました。
 年代別にみると、知っている人の割合が最も高いのは60歳代で39・3%。最も少ないのは18~29歳の15・3%で、30歳代は21・4%、40歳代は20・8%でした。
 実情は、国立がん研究センターが2006~2008年にがんと診断された約64万人のデータを分析した結果によると、がん以外の死亡の影響を除いた5年生存率は62・1%。今後は、さらに改善が見込まれています。
 また、「日本では約3人に1人が、がんで死亡している」ことについては、43・4%が認識していました。
 さらに、「日本で約2人に1人が、将来がんにかかると推測されている」ことに関して、認識している人の割合は31・3%。これも年代別に差があり、60歳代の認知度が40・3%と最も高く、50歳代の34・2%、70歳以上の32・3%が続きますが、18~29歳は20・8%、30歳代は21・9%と、若い世代の認知度の低さが目立ちました。
 がんと診断された場合、治療を受ける病院を選ぶ際に重視する点を複数挙げてもらったところ、「専門的な治療を提供する機器や施設の有無」(60・2%)が最多でした。次いで、「医師や看護師の技術の優秀さ」(56・7%)、「自宅からの距離」(50・5%)、「受診にかかる経済的負担」(32・3%)などと続きました。
 調査では、がん診療連携拠点病院などにある「がん相談支援センター」で聞きたいことも複数回答で挙げてもらいました。その結果、最も多かったのは「治療費・保険など経済面について」(75・4%)で、「がんの治療内容に関する一般的な情報」(74・4%)がこれに次ぎ、「他の専門的な医療機関の情報」(40・2%)、「退院後の生活など療養上の注意点」(39・5%)といった答えもありました。

 2017年3月12日(日)
nice!(10)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康

■厚労省、小じわ取り機の輸入業者を告発 全国で9件のやけど被害 [健康ダイジェスト]




    
 高周波で顔の小じわを取り、たるみをなくす国内未承認の美容医療機器「サーマクール」を不正に輸入・販売したとして、厚生労働省は10日、大阪市住之江区の輸入代行業者「セイルインターナショナル」を医薬品医療機器法違反(未承認医療機器販売)などの疑いで、大阪府警に刑事告発しました。
 厚労省の発表によると、セイルインターナショナルは2015年9月〜2017年1月、医師や患者本人が未承認機器を個人輸入できる制度を悪用。医師から以前に取得した医師免許証のコピーを本人に無断で、厚労省の出先機関である近畿厚生局に提出して通関用の証明書をだまし取り、サーマクールをアメリカから輸入して全国の美容クリニックに販売しました。
 さらに、サーマクール本体とともに、安全のために設定された使用回数制限を解除できる不正機器も販売した疑いがあります。
 サーマクールは棒状の先端部分を顔に当て、電磁波による刺激でコラーゲンを増やして肌を活性化させる美容機器で、輸入価格は約890万円。不正機器により回数制限が解除されたため、皮膚に直接当てる先端部分が劣化し、施術を受けた患者にやけど被害が出る事例が確認されていました。
 今年1月、情報提供を受けた厚労省がセイルインターナショナルの立ち入り調査を実施。全国から9件のやけど被害の情報が寄せられ、不正機器は全国123の美容クリニックへ販売していたことが判明しました。不正販売したサーマクールの台数は不明。
 厚労省の立ち入り調査に対し、セイルインターナショナルの社長は「法律に不勉強だった」と弁明したといいます。
 厚生労働省は2月16日、「違法に改造され、その使用でやけどの健康被害が出ている」として、不正機器の使用を直ちに中止するよう医療機関に呼び掛けることを都道府県などに通知していました。

 2017年3月12日(日)
nice!(6)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:健康