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■大阪大、うつ病改善物質を特定 難治性の新薬開発に期待 [健康ダイジェスト]




     
 脳内で作られる特定の物質が、うつ病の改善に効果があることを大阪大学大学院医学系研究科の近藤誠准教授(神経科学)らの研究チームが明らかにし、25日発表しました。
 研究成果は、アメリカの科学誌「モレキュラー・サイキアトリー」(電子版)に掲載されました。
 研究チームは、マウスの脳の海馬を調べ、感情の動きなどにかかわる脳内の神経伝達物質「セロトニン」の刺激を受け取る複数の受容体のうち、「セロトニン3型受容体」を持つ神経細胞から、神経細胞の新生を促す「インスリン様成長因子1(IGF1)」という物質が分泌されていることを発見。
 このセロトニン3型受容体に働き掛ける化合物をうつ状態で活動量が低下したマウスに投与すると、IGF1の分泌量が増えて神経細胞の新生が促され、翌日にはうつ状態が改善しました。
 世界保健機関(WHO)の発表では、2015年時点でうつ病を抱える人は世界で推計3億人を超えます。近藤准教授によると、最も広く使われている既存の抗うつ薬でも、十分な効果がない難治性の患者が多いといいます。
 近藤准教授は、「今回の発見で、難治性うつ病の新しい治療薬の開発が期待できる。今回投与した化合物は実験用だが、人で使えるよう研究を進めたい」と話しています。

 2017年4月26日(水)
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■マラリアワクチンの大規模接種を開始 WHO、アフリカ3カ国で [健康ダイジェスト]




    
 世界で毎年、数十万人が命を落としている感染症、マラリアへの対策として、世界保健機関(WHO)はイギリスの製薬会社が開発した世界初のワクチンを各国に推奨するかどうか判断するため、来年からアフリカで大規模な接種を実施してデータを集めることになりました。
 マラリアは蚊が媒介する感染症で、2015年には世界で2億1200万人が感染し、約43万人が死亡しました。かつては世界各地にみられましたが、治療薬の普及などに伴い、現在は感染者の90%がアフリカ大陸のサハラ砂漠以南に集中。
 特に5歳未満の子供の死亡率が高く、国連は2040年までの制圧を目指していますが、感染しないように予防するワクチンの開発と実用化が鍵となります。
 マラリアへの対策としてWHOは24日、イギリスの大手製薬会社、グラクソ・スミスクラインが開発したワクチンを各国に推奨するかどうか判断するため、来年からアフリカで大規模な接種を実施し、データを集めると発表しました。
 このワクチンで効果を高めるためには4回の接種が必要となるため、医療や保健が不足している地域でどれだけ接種が達成できたかや、ワクチンの予防的効果などについて調べるということです。
 対象となるのは、ケニアとガーナ、マラウイの3カ国の生後5カ月から17カ月の子供で、合わせて30万人以上が接種を受ける見通し。
 WHOは接種の開始から5年をめどに、推奨に向けた結論を出したいとしており、予防に成功すれば人類を長年苦しめてきたマラリア制圧へ大きな一歩となります。ワクチンの効果については欧州連合(EU)の専門機関が2015年、肯定的な評価を示しています。
 WHOのアフリカ地域担当者は、「マラリアのほかの対策と合わせれば、アフリカで何万人もの命を救えるかもしれない」と話しています。

 2017年4月25日(火)
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■偽造C型肝炎薬、和歌山市内の病院も購入 患者には処方されず [健康ダイジェスト]




    
 高額のC型肝炎治療薬「ハーボニー配合錠」の偽造品15本が流通した問題で、和歌山市内の病院が今年1月、医薬品の卸売販売業の許可を持たない大阪市内の業者から偽造品2本を仕入れていたことが、厚生労働省などの調査で明らかになりました。
 病院の運営者と無許可業者は家族関係にあり、厚労省などは、病院側が家族経営の会社を介して正規ルートよりも安く医薬品を購入していたとみて調べています。一連の問題で、偽造品が医療機関に納入されたことが明らかになるのは初めて。
 厚労省や和歌山県、大阪府によると、東京都千代田区の医薬品卸売販売業者「大興薬品」から、大阪市東住吉区で介護サービス事業を展開する無許可業者が今年1月、正規品を含む3本を購入。このうち外箱や添付文書(説明書)のない偽造品2本を和歌山県内の病院が購入していました。
 この直後、奈良県内の薬局チェーン「関西メディコ」でハーボニーの偽造品が見付かったため、病院は患者に処方する前に大興薬品に返品したといいます。
 今回の販売ルートは、大興薬品を東京都などが調査する過程で判明したといいます。東京都は12日、無許可業者に販売したとして、大興薬品に医薬品医療機器法に基づく8日間の業務停止命令を出しました。
 大阪府は今年2月、東住吉区の業者に立ち入り調査し、行政指導を行いました。
 和歌山県も2月、厚労省などからの情報提供を受けて和歌山市内の病院に4回、立ち入り調査を実施。県の調査に対し、病院の薬局長は「(大阪市の業者が)許可がないという認識はなかった」という趣旨の話をしているといいます。

 2017年4月25日(火)
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■はしかの集団発生が各地で相次ぎ、患者114人 海外で感染し国内に持ち込む [健康ダイジェスト]




    
 海外への旅行者が増える大型連休を前に、厚生労働省ははしか(麻疹)などの感染症への注意を呼び掛けています。
 国内で感染が広がるはしかは、今年に入り4月9日までに21都道府県で計114人の患者が報告され、患者が多い東南アジアで感染した人が国内にウイルスを持ち込み、地域で患者が集団発生する例が相次いでいます。
 国立感染症研究所などによると、35人と最も多い山形県では3月、インドネシアのバリ島から帰国した男性の感染が判明。男性の宿泊したホテルの従業員らにも、感染が広がりました。山形県に次いで多いのが三重県の20人。東京都の13人、広島県の11人と続きます。
 せきやくしゃみで移るはしかの潜伏期間は、10日~12日。高熱やせき、鼻水などの症状が出て、肺炎や中耳炎、脳炎になることもあります。
 日本は世界保健機関(WHO)によって2015年3月、はしかウイルスが「排除状態」と認定されましたが、今年は3カ月余で114人と、関西空港での33人の集団感染を含め約160人の感染者があった昨年1年間を上回るペースで感染が広がっています。
 アジアやアフリカ諸国では、今も流行しており多くの患者が出ています。厚労省は、有効な対策としてワクチンの接種を挙げており、抗体ができるまで時間がかかるため、海外に出発する1週間以上前に受けたほうがよいといいます。
 厚労省の担当者は、「帰国後に思い当たる症状があれば、人の多い所は避けて、電話で症状や渡航先を伝えてから医療機関を受診してほしい」と話しています。
 厚労省は、食べ物や水が感染源となるE型肝炎や赤痢、コレラのほか、アジアや中南米、アフリカなどの熱帯・亜熱帯地域で流行し、蚊に刺されることで感染するマラリアやデング熱への警戒も呼び掛けています。

 2017年4月24日(月)
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