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■ギャンブル依存症疑い、成人の2・7% 最多はパチンコ・パチスロ [健康ダイジェスト]




  
 国内の成人のうち2・7%はギャンブル依存症が疑われるという調査結果を厚生労働省が3月31日、発表しました。2013年の調査では4・8%でしたが、政府内から「実感と合わない」との指摘があり、昨年秋に改めて調査していました。
 調査は国立病院機構久里浜医療センター(神奈川県横須賀市)が実施。カジノを含むIR(統合型リゾート施設)の整備推進法が成立したことを受けて、東京23区や大阪市、名古屋市、福岡市など全国11都市に住む20歳から74歳までの男女2200人を選び、協力が得られた993人に対し国際的な診断基準による約100問の調査項目を使って面接調査しました。
 その結果、生涯を通じてギャンブル経験があり、依存していた疑いがある人は2・7%(26人)。「パチンコ・パチスロ」に最もお金を使った人が1・9%(16人)を占め、そのほかは「賭けマージャン・賭け将棋」、「競馬」、「競輪」でした。
 直近1年では、依存症が疑われるのは0・6%(5人)でした。割合は年齢ごとの人口分布に合わせて補正しています。
 2013年調査はアンケート方式。今回は面談で実施し、今夏にまとめる1万人を対象にした大規模な調査の予備調査と位置付けています。
 調査を担当した久里浜医療センターの樋口進院長は記者会見で、「ギャンブルなどに特化した依存症の実態が明らかになったのは初めてで、より詳細な実態が把握できるよう調査を続けたい。パチンコ・パチスロは店舗数が多く店が身近にあるといったアクセスのよさや、競馬や競輪などと異なり、いつでも遊べるのが原因ではないか」としています。

 2017年4月1日(土)
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