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■ジカ熱、小頭症など先天異常は10人に1人 アメリカで妊婦調査 [健康ダイジェスト]




   
 妊娠中の女性がジカ熱(ジカウイルス感染症)に感染した場合、先天的に頭部が小さい小頭症などの新生児が生まれる割合は、およそ10人に1人に上るという調査結果を、アメリカの疾病対策センター(CDC)がまとめ、妊娠中の女性に対して、予防対策の徹底を呼び掛けています。
 CDCは昨年、中南米などのアメリカ国外やアメリカ国内でジカ熱に感染したとみられる女性で、アメリカで出産まで至ったケースを調べた調査結果を4日、発表しました。
 それによりますと、ジカ熱への感染が確認された妊婦250人のうち、新生児に小頭症や視覚などの異常があったのは24人で、およそ10人に1人に上ったということです。特に妊娠の初期3カ月間にジカ熱に感染した場合、小頭症などの新生児が生まれる割合は15%に上ったとしています。
 ジカ熱は、2015年半ば以降、ブラジルなどの中南米諸国を中心に150万人以上が感染し、アメリカ国内でも妊娠中の女性1600人以上が感染したとみられていますが、まとまったデータが示されるのは初めてだということです。
 CDCは、「ジカ熱の脅威を改めて示すデータだ。ジカ熱は今も近くにある。特に妊娠中の女性は、虫よけを使う感染が広がっている地域に行かないといった予防対策を徹底してほしい」とし、ウイルスを媒介する蚊の活動が活発になる季節を前に注意を呼び掛けています。
 世界保健機関(WHO)は、2020年までジカ熱ワクチンの準備が難しいとの見通しを示しています。

 2017年4月6日(木)
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■梅毒の感染者、すでに1013人 過去最速ペースで感染拡大 [健康ダイジェスト]




   
 国立感染症研究所は4日、今年の梅毒の感染者が3月26日までに1013人(速報値)となったと発表しました。42年ぶりに感染者が4000人を超えた昨年同時期の796人を上回り、現行の統計方法になった1999年以降、最も速いペースで感染が広がっています。
 厚生労働省は、体の不調があったら早めに受診するよう呼び掛けています。
 国立感染症研究所によると、感染者は東京都323人、大阪府147人、神奈川県61人、福岡県55人、愛知県45人、埼玉県39人、兵庫県37人など都市部に多く、鳥取県、島根県、徳島県では感染報告がありません。
 梅毒の感染者は戦後間もない1940年代後半には年間20万人を超えましたが、抗菌薬治療が普及して激減。再流行した1967年の約1万2000人をピークに減少を続け、2010年は621人でした。しかし、2011年以降、再び増加し、昨年は1974年以来となる4000人を超え4559人(男性3174人、女性1385人)と激増しました。特に20歳代前半の女性での感染増加が目立っています。
 急増する梅毒の感染者を減らそうと、厚生労働省は人気アニメ「セーラームーン」を起用したポスターを作成するなど啓発に力を入れています。ただ、なぜ患者が増加しているかが判明していないため、適切な感染防止策を打ち出すのは難しい状況です。厚労省は研究班を立ち上げ、原因究明を進めています。
 梅毒は梅毒トレポネーマという細菌が皮膚や粘膜から入り込むことで起きる感染症で、主に性行為によって感染します。感染すると皮膚や性器にしこりができ、その後、赤い発疹が出ます。発熱や倦怠感などの症状が出ることもあるものの、数週間で消えることもあり、患者だけでなく医師も梅毒と気付かないことがあります。
 しかし、治療しないと脳や心臓に重い合併症を起こすこともあるほか、周囲に感染を広げる恐れもあります。
 性感染症に詳しい日本家族計画協会の北村邦夫理事長は、「梅毒を疑って検査しないと見逃してしまう。実際の感染者数はもっと多い可能性もある」とし、「口の中の粘膜などからも感染するため、避妊具だけでは感染を防げない」と指摘しています。
 治療するにはペニシリン系の抗菌薬を4週間から8週間、血液による抗体検査で体内の菌が消滅したことを確認できるまで服用する必要があり、治っても再度、感染することもあります。
 厚労省結核感染症課は、「20歳代前半の女性が増えている。妊婦が感染すると流産や胎児に感染する恐れがあるため注意が必要だ」として、気になる症状があれば早期の受診を勧めています。

 2017年4月5日(水)
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