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■軽い坂がある地域の高齢者、糖尿病のリスク減 東京医科歯科大が調査 [健康ダイジェスト]





 緩やかな坂がある地域に住む高齢者は平らな地域に比べ、中等度の糖尿病になるリスクが減るという研究結果を東京医科歯科大学などの研究チームがまとめました。国際的な学術誌に掲載し、8日に発表しました。
 研究は、高齢者の大規模調査プロジェクト「JAGES」(日本老年学的評価研究)の一環として行われました。
 健診データのそろった愛知県の常滑市や武豊町など6市町に住んでいる65歳以上の高齢者8904人を小学校の校区ごとに分けて、住んでいる46地域の坂の傾斜と、糖尿病との関連を調べました。
 各地域の坂の傾斜は約1~10度で、平均は約3度。1カ月の血糖値の状態を表すヘモグロビンA1cが7・5%以上である中等度の糖尿病だったのは223人でしたが、坂の傾斜が1・48度高くなる(100メートル進むと約3メートル上がる)と、中等度の糖尿病になる可能性が18%減ることがわかりました。
 軽度の糖尿病患者では、差がありませんでした。
 藤原武男・東京医科歯科大学大学院教授(公衆衛生学)によると、本人が気付かないうちに運動量と筋力が増え、血中のブドウ糖が消費されて血糖値の上昇が抑えられている可能性があり、症状が進まなくなったとみられます。
 ただし、急な坂だと逆に外出を控えたりするため、傾斜が高いほど効果があるかどうかはわかっていません。
 藤原教授は、「日常的に坂を歩くことで、運動と同じ効果が得られている可能性がある。高齢者が気付かぬうちに糖尿病のリスクが減るよう、自治体が運動用の道を造る際、軽い坂のあるコースを設けるなどしてもいいのでは」と話しています。

 2017年5月11日(木)
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■熊本市の赤ちゃんポスト10年、125人を預かる 104人は生後1カ月未満の新生児 [健康ダイジェスト]





 熊本市にある民間病院の慈恵病院が、親が育てられない子供を匿名で受け入れる、いわゆる「赤ちゃんポスト」(こうのとりのゆりかご)を設けて、10日で10年になりました。
 これまでに預けられた125人の大半は新生児で、その多くは環境の整っていない自宅などで出産したとみられ、望まない妊娠が危険な出産に直結する深刻な実態を示しています。
 慈恵病院が2007年の5月10日に運用を始めた赤ちゃんポストには、2016年3月末までの9年間に125人が預けられ、生後1カ月未満の新生児が104人と大半を占めています。
 中でも、へその緒がついたままだったり、出産後に母親がへその緒を切ったりするなど、環境の整っていない自宅などで出産したとみられるケースは、2014年度には82%、2015年度には85%と増える傾向にあります。さらに、低体重など適切なケアを受けないまま預けられた新生児も増えており、2015年度には預けられた新生児の60%が治療が必要な状態でした。
 熊本市が設けた赤ちゃんポストの検証を行う専門部会の委員で、関西大学の山縣文治教授は、「自宅などで出産し、体力が回復しないまま母親が新生児とともに熊本にくるというケースがあとを絶たない状況は、母子ともに危険にさらされているといわざるをえない。出産や育児に悩む親たちの受け入れを1つの病院に任せるのではなく、自治体や国全体で真剣に考え、赤ちゃんポストの利用者を減らす努力を進める必要がある」と話しています。
 熊本市によりますと、2016年3月末までの9年間に赤ちゃんポストに預けられた子供125人を年齢別に見ると、生後1カ月未満の新生児が104人と80%以上を占め、1歳未満の乳児が15人、1歳以上の幼児が7人となっています。
 このうち、児童相談所の調査などで1年以内に親が判明したのは96人で、母親の年齢は10歳代が15人、20歳代が45人、30歳代が28人、40歳代が8人となっています。
 子供を預けた理由を複数回答で尋ねたところ、「生活の困窮」が最も多く32件に上っており、「未婚の出産」が27件、「世間体」「戸籍に入れたくない」が24件などとなっています。
 96人の親の住所は、九州が39人と最も多いほか、関東が22人、中部が11人、近畿が10人、中国8人、東北3人、北海道1人、四国1人と、全国から預け入れがあることがわかります。また、2015年度には初めて海外からの預け入れがありました。
 預けられた子供たちのその後の状況をみると、2013年度末までに預けられた101人のうち、特別養子縁組が成立したり、里親に預けられたりした子供が48人、乳児院などの施設で育てられている子供が30人、親元に引き取られた子供が18人などとなっています。
 熊本市の慈恵病院は10年前、赤ちゃんポストと同時に専用の電話相談窓口を開き、妊娠に関する悩みの相談に24時間体制で応じています。
 寄せられる相談は年々増えており、2016年度は6565件と、これまでで最も多かった2015年度より20%も増えました。中には、妊娠をしたことを周囲に知られたくないという中高生や不倫中の女性からの相談や、「出産後、赤ちゃんポストに預けたい」という相談が目立つということで、望まない妊娠を誰にも打ち明けられずに、不安を抱える女性たちの実態が浮き彫りになっています。
 熊本市は、児童福祉の専門家や医師など、外部の委員でつくる専門部会を設け、この10年間、赤ちゃんポストを巡る課題などについて検証を進めてきました。
 この中では、赤ちゃんポストに一定の意義はあるとした上で、妊娠中に病院を受診せず、自宅などで出産するケースがあとを絶たないことについて、「母子ともに命にかかわる事故が起きても不思議ではない事例が数多くみられる」として、安全性が確保されないまま運用が続いていることを問題視しています。
 特に、妊娠中から赤ちゃんポストに子供を預けることを前提として病院に行かず、危険な出産を自ら選択するケースが多いことが深刻だとしており、国や自治体に対し、妊娠中の相談に応じる窓口を充実させるよう、強く求めています。

 2017年5月11日(木)
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■野生動物の1割、ダニ媒介脳炎ウイルスに感染 北海道大学が札幌市で調査 [健康ダイジェスト]





 マダニにかまれることで感染する「ダニ媒介脳炎」の国内で初めての死亡例が昨年8月、北海道で確認されたことを受けて、北海道大学の研究チームが調査したところ、札幌市内で捕獲された野ネズミなどの約1割がフラビウイルスに感染していたことが明らかになりました。
 国立感染症研究所によりますと、人口の多い大都市の近郊で、ダニ媒介脳炎の原因となるフラビウイルスに感染した野生動物が確認されたのは初めてだということです。
 ダニ媒介脳炎はマダニにかまれることで感染し、発熱や筋肉痛などのインフルエンザに似た症状の後、髄膜炎や脳炎を起こします。海外では多数の死亡例が報告されています。
 国内では、これまでに北海道で2人の感染が報告され、このうち昨年8月には、草やぶでマダニにかまれたとみられる40歳代男性が発熱や意識障害、けいれん、髄膜炎、脳炎などの症状が出た後、入院先の札幌市内の病院で死亡しました。
 これを受けて、北海道大学の研究チームが札幌市内の山林で捕獲された野ネズミやアライグマ84匹の血液を調べたところ、12%に当たる10匹がダニ媒介脳炎の原因となるフラビウイルスに感染していることがわかったということです。
 国立感染症研究所によりますと、これまでに北海道の南部や島根県で、このフラビウイルスに感染した野生動物が確認されていますが、札幌市のような人口の多い大都市の近郊で確認されたのは初めてだということです。
 北海道大学大学院の好井健太朗准教授(ウイルス学)は、「少なくとも、調査した地域の山林では、このウイルスが常に存在していると考える必要がある。ただ、マダニにかまれなければ感染はしないので、野山に入る際は長袖、長ズボンを着用して肌の露出を避け、予防に努めてほしい」と話しています。

 2017年5月11日(木)
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