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■日本気象協会、熱中症セルフチェックを提供 年代や活動内容、現在地で危険度を診断 [健康ダイジェスト]



   
 日本気象協会は、個人ごとの熱中症の危険度を簡単に診断できるサービスの提供を始めました。年代や活動内容、現在地を選ぶと、その環境で1時間過ごした場合の危険度が4段階で表示されます。
 スマートフォンでも利用可能で、外出先で調べることもできます。
 サービス名は「熱中症セルフチェック」(https://www.netsuzero.jp/selfcheck)。名古屋工業大学、東北大学と共同で研究した熱中症リスクを評価する技術を応用しました。
 日本気象協会によると、これまでの熱中症予防の目安は、気温や湿度、日射・輻射などの環境条件を考慮して示すのが一般的でした。今回、個人ごとの年代や活動内容を取り入れることで、より個人差を考えた診断ができるようになったといいます。
 ホームページ上で乳幼児から高齢者までの4つから年代を選び、現在の活動内容を「静かに過ごす」(読書、デスクワークなど)、「日常生活」(車の運転、家事など)、「ちょっと汗ばむ作業」(自転車、ゴルフなど)、「激しいスポーツ」(サッカー、ランニングなど)から選択します。
 さらに、現在地の市区町村などを入力すると、気象条件をもとに発汗量や体温の上昇量が自動的に計算され、その環境で1時間活動した場合の熱中症の危険度がA~Dの4段階で表示されます。失われる水分量、水分摂取や休憩の目安も表示されます。
 日本気象協会の担当者は、「年齢や活動内容の違いなど、個人の状況に即した熱中症の危険度が表示されるので、役立ててほしい」と話しています。

 2017年6月10日(土)
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■患者の予期せぬ死亡で23件届け出る 医療事故調査制度5月分 [健康ダイジェスト]



   
 患者の予期せぬ死亡事故があった医療機関に院内調査と第三者機関への報告を義務付ける「医療事故調査制度」 で、第三者機関の日本医療安全調査機構(東京都千代田区)は9日、「院内調査が必要」として5月に届け出があった事案は23件だったと発表しました。
 2015年10月の医療事故調査制度の開始以来の累計は、624件となりました。
 内訳は、病院(20床以上)が22件、診療所(20床未満)が1件。地域別では、関東信越が7件で最も多く、東海北陸6件、中国四国4件、近畿と九州が各2件、北海道と東北が各1件。診療科別では、脳神経外科と泌尿器科がそれぞれ3件で最多でした。
 5月に院内調査の結果報告書が提出されたのは30件で、累計は384件となりました。

 2017年6月10日(土)
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