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■民間のエイズ郵送検査、年間9万件を突破 公的検査に迫る勢い [健康ダイジェスト]




 エイズウイルス(HIV)の感染を調べる民間の検査会社の郵送検査が昨年9万件を突破し、保健所などの公的検査に迫る勢いであることが、厚生労働省研究班の調査で明らかになりました。
 人の目が気にならない手軽さからニーズは高まっているものの、陽性者が医療機関を受診したか不明という問題点があります。厚労省は近く策定する新予防指針に郵送検査の課題を初めて盛り込み、対策を検討します。
 HIVの公的検査は、保健所などで無料で受けられます。匿名ながら対面で、受付日時が限られます。検査件数は減少しており、昨年は約11万8000件(速報値)でした。
 郵送検査は、民間の検査会社からキットを購入し、自分で指先から採取した血液を返送すると、その会社や提携先での検査結果が郵便やメール、専用サイトでわかり、人に会わずにすみます。費用は数千円。
 研究班が13の検査会社に郵送でアンケートしたところ、11社が回答。11社の昨年の利用件数は計9万807件と、2001年の約3600件から急増して過去最高でした。
 しかし、郵送検査は精度や個人情報管理などの基準がなく、国の承認制度もない業者任せで行われています。過去2年間の陽性者248件のうち、検査会社が確定診断のため医療機関を紹介できたのは78件。実際に受診を確認していたのは1社の6件(2%)のみでした。
 研究班は、陽性者の受診を確認する方法の充実や定期的な精度管理など6点の留意事項をまとめ、検査会社に通知しました。
 研究を担当した木村哲・東京医療保健大学長は、「郵送検査は、公的検査をためらう人の受け皿になり得る。信頼できる検査体制の整備が必要だ」と話しています。

 2017年6月13日(火)
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■身長が2センチ以上低下すると、転倒の発生率が2倍に 埼玉医大など中高年を調査 [健康ダイジェスト]




 若いころより身長が2センチ以上低くなった中高年は転倒する確率が2倍に高まるとの調査結果を、埼玉医科大学などの研究チームがまとめました。
 14日から名古屋市で開かれる日本老年医学会で発表します。
 研究チームは、要介護状態になっていない埼玉県内の60~70歳代の男女約460人を対象に、身長の変化や体力の調査を実施。2年後にアンケート調査を行い、過去1年間に転倒経験があったかどうかを聞きました。
 回答が得られた約380人について分析したところ、20~30歳代のころより身長が2センチ以上低下していた約150人では、20%が転倒を経験していました。一方、身長の低下が2センチ未満だった人の転倒経験は10%で、発生率に2倍の差が認められました。
 身長が2センチ以上低下していた人のほうが、片脚立ち時間が平均で20秒近く短いなど、体力テストの結果でも差が認められました。
 加齢に伴う身長の低下は、背骨の圧迫骨折だけでなく、筋力低下や軟骨のすり減りなどでも起きます。高齢者の場合、転倒による骨折を切っ掛けに寝たきりになりやすい傾向もあります。
 調査結果をまとめた新井智之・埼玉医大講師(理学療法学科)は、「2センチ以上身長が低下すると転倒リスクが高まる。自宅で簡便にリスクを確認する目安として役立ててほしい」と話しています。

 2017年6月12日(月)
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