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■両肺の一部を合体した片肺移植手術に成功 岡山大病院が世界初、50歳代女性に [健康ダイジェスト]





 岡山大学病院(岡山市北区)は、鹿児島県で脳死と判定された50歳代の女性が提供した両肺の一部を使い、一つの左肺に作り直した上で、岡山県在住の50歳代の女性に移植したと2日、発表しました。両方の肺の一部を一つの片肺に加工して移植する手術は、世界で前例がないといいます。
 執刀した臓器移植医療センターの大藤剛宏教授によると、移植を受けた女性は肺胞が壊れて息切れやせきなどの呼吸器障害を引き起こす肺気腫を2007年に発症し、2011年に右肺の脳死臓器移植を受けていました。その後、残った左肺の症状が進行し、人工呼吸器を使いながら移植の機会を待っていました。
 今回提供された肺は下葉と呼ばれる下半分の状態が悪く、移植に適しませんでしたが、上半分の上葉は両側とも良好な状態だったため、右肺の上葉を左肺の上葉の下部につなぎ、一つの左肺として作り替え、移植しました。手術は1日昼から約9時間かけ、午後10時半ごろ無事終了したということで、女性の容体は安定し、約3カ月で退院できる見込み。
 大藤教授は、「脳死臓器提供が少ない現状で、上葉は良好なのに下葉が傷んでいるため使えないという状況が多く、残念に思っていた。今回、新たな術式で提供していただいた貴重な肺を生かすことができ、うれしく思う」と話しています。
 大藤教授らの移植チームはこのような状況を想定し、ブタを使って経験を重ね、4年前に術式をアメリカの医学誌に発表していました。

 2017年7月2日(日)
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■厚労省、完全な遠隔禁煙外来を認可へ 医師の面談なし、禁煙薬を配送 [健康ダイジェスト]





 厚生労働省は、禁煙外来で医師の直接面談が必要ない「完全遠隔診療」を近く認める方針を固めました。企業の健康保険組合など信頼できる実施主体が情報通信技術(ICT)を使う場合に限定する見通しで、9月までに通知を出します。
 遠隔禁煙外来を導入する企業が増えれば、たばこをやめたい人が通院や順番待ちで時間を浪費することがなくなり、国民の健康増進につながると期待されます。
 医師法が「自ら診察しないで治療をしてはならない」と定めているため、遠隔診療の対象は従来、対面診療が物理的に困難な離島やへき地の人、がんや難病で在宅治療に移行した人らに限られてきました。患者側からの拡大の要望もあり、厚労省は2015年の通達で、遠隔診療を離島やへき地の患者に限らず、病気の種類も限定しないことを明確化。ただし、一度は対面で診療するよう定めていました。
 今回、通信技術の進展や健康志向の高まりを受け、対面診療のない完全な遠隔禁煙外来を認めることになりました。患者の安全確保のため禁煙外来以外の遠隔診療では、医師が必ず一度は対面で診察する原則を堅持します。
 禁煙外来は、12週間で最大5回の通院に健康保険が適用されるものの、多忙な人は通院の継続が難しく、厚労省の調査で64%の患者が途中で脱落していました。
 これに対し、医師がスマホやパソコンのビデオ通信を通じて患者を診察する遠隔診療は、時間短縮やコスト削減が可能で、処方された禁煙薬は自宅や職場に送られます。継続が容易とされ、大企業の健康保険組合を中心に近年、導入例が相次いでいます。
 さらに対面診療の必要がなくなることで、禁煙外来のない地域に住む社員も利用しやすくなり、健康格差の解消につながるとみられます。
 遠隔診療でも診療報酬は発生しますが、遠隔禁煙外来サービスを提供する民間企業「リンケージ」によると、通常の通院に比べて総費用を1割以上安くできるといいます。健康保険組合などの医療保険者が健康診断と連動して実施すれば、従業員とその家族を合わせて1000万人以上が対象になり得るともいいます。
 遠隔禁煙外来は、1~2週間ごとに4回程度実施し、1回当たり数十分間医師が診察して治療法を指示します。保健師が助言するケースもあり、サービスを提供する民間企業の職員が数十週間にわたってメールで様子を聞き、脱落を防ぐ例もあります。
 日本禁煙学会理事の吉井千春・産業医科大学若松病院呼吸器内科診療教授は、「通院の禁煙外来は日中に限られ、治療が必要なのに来られない人は多い。完全遠隔外来で治療のチャンスが広がるのはよいことだ。ただ、薬を送って終わりというのではなく、禁煙治療がうまくいかなかった時にしっかりフォローする仕組みも必要で、よりよい形をさらに模索すべきだ」と話しています。

 2017年7月2日(日)
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■はしか患者163人、2年連続の増加 海外で感染し、各地で集団発生 [健康ダイジェスト]





 はしか(麻疹)の今年の患者数が163人となり、関西空港で集団発生があった昨年1年間の159人をすでに上回ったことが1日、国立感染症研究所の調査で明らかになりました。
 海外で感染した人を起点とした集団発生が、各地で起きています。ワクチン接種の徹底によって過去最低の35人だった2015年から一転し、2年連続の増加となっています。
 東南アジアやヨーロッパで患者が増えており、海外に行く人が増える夏休みを控え、国立感染症研究所の多屋馨子(けいこ)室長は「ワクチンを2回受けていない人は、今のうちにぜひ接種をしてほしい」と呼び掛けています。
 国立感染症研究所感染研によると、6月18日現在で最も多いのは山形県の53人。続いて三重県の22人、東京都の17人、広島県の11人となっています。感染したとみられる国はインドネシアが最多で、タイやマレーシア、シンガポールなども報告されています。
 山形県では3月、インドネシアのバリ島から帰国した横浜市の20歳代男性が県内の自動車教習所に通っている時に感染が判明し、その後、自動車教習所や男性が滞在していたホテルを中心に感染が広がり、5月に終息するまで患者が相次いで発生しました。三重県では2月に、集団発生を確認。広島県でも2月に発生し、保育園児などに患者が出ました。
 日本は2008年に1万人以上のはしか患者が報告されるなど、かつては「はしか輸出国」との批判を受けました。しかし、その後の対策が功を奏し、2015年に世界保健機関(WHO)から土着のウイルスによる感染がない「排除状態」と認定されました。
 ただし、東京医科大学の浜田篤郎(あつお)教授は、「対応を怠ると、日本も再びはしか流行国になるだろう」と懸念を示しています。浜田教授によると、20歳代後半から30歳代の人は過去に1度しかワクチンを受けていない人が多く、免疫が不十分な可能性があります。
 はしかは、麻疹ウイルスを原因とする感染症。主な症状は発熱や発疹で、肺炎や脳炎などの合併症を起こして死亡することもあります。空気感染するなど感染力が非常に強いため、マスクで防ぐことは難しく、ワクチンの予防接種が有効な手段で、確実に免疫をつけるために2回の接種が望ましいとされ、現在は2回の定期接種が行われています。

 2017年7月2日(日)
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■用語 多臓器不全 [用語(た行)]





[ゴルフ]生命維持に必要不可欠な臓器が同時に、あるいは次々に機能不全に陥った致命的状態
 多臓器不全とは、生命の維持に欠かすことのできない重要な臓器が同時、あるいは連続的に機能不全に陥った重篤な状態。多器官障害、多器官不全、複合器官障害、複合器官不全、多臓器機能不全症候群とも呼ばれます。
 肝臓や腎(じん)臓のほか、心臓(循環器系)、肺(呼吸器系)、消化器系、血液系、中枢神経(神経系)、免疫系など全身の複数の臓器が機能不全を起こし、多くは集中治療を要します。臓器の多くが重篤な機能不全を起こした場合には、救命医療のおよばないことも多々あります。
 主な原因は、敗血症や菌血症など重度の感染症、重度の外傷や火傷(やけど)、重度のショックによる低血圧、重い膵炎(すいえん)、心不全からの低血圧、人為的な操作で傷をつくる大きな手術など。これらが組み合わさって起きることもあります。
 重度の感染症や重度の外傷などを負った場合は、大量出血や血液中の毒素が増えたりすることに加え、体が生命の維持のために防護機能を過剰に働かせるために、臓器の機能が狂ってしまうことがあります。また、重度のショックによって低血圧になった場合は、血液量の不足、血液中の酸素不足などにより臓器の細胞が壊れ、機能不全を起こします。
 症状は、臓器系の疾患が悪化した状態が現れます。肺の機能不全では人工呼吸器が必要になる状態、腎臓の機能不全では人工透析が必要になる状態、肝臓の機能不全では肝不全や肝性昏睡(こんすい)、中枢神経(脳)の機能不全では錯乱状態や失神などで、ほかにも全身けいれんや不整脈、黄疸(おうだん)、腸閉塞(へいそく)、消化管出血などさまざま。
 こういった重度の臓器機能不全が2つ以上同時に起こっていると多臓器不全と診断されますが、3つ以上では発症から症状の進行が急激に進むため、生存率が著しく低くなります。
 すでに入院している場合は、多臓器不全の前段階である全身性炎症反応症候群の時点で、診断と緊急治療を行うことも可能です。敗血症も、全身に炎症を起こす全身性炎症反応症候群の一種とみなされています。
 一方で、自宅療養をしていて多機能不全を起こした場合は、医療機関に搬送する救急車が到着する前に、不整脈などで亡くなってしまう例もあります。多臓器不全になる可能性がある場合は、家族が応急処置の講習を受けておくことが勧められます。
[ゴルフ]多臓器不全の診断と治療
 医療機関による治療は、一般病棟では管理が難しいため、集中治療室(ICU)といった高度医療を提供する場所で行います。
 多臓器不全と診断したら即刻、機能不全を起こしている臓器ごとに対する治療を始めます。呼吸困難の場合は人工呼吸、大量出血の場合は輸血、血液中の有害物質が多い場合は人工透析、感染症の原因菌が特定できた場合は抗菌薬、代謝機能不全の場合は中心動脈への栄養補助、また血液の循環補助を行うなど治療法はさまざまです。
 ただし、1つの臓器を治療するための薬剤や装置が、ほかの臓器には悪影響をおよぼすという場合もあります。臓器ごとに対する治療の関連性を判断しながら進める必要があるため、思い切った治療が困難になることもあります。
 多臓器不全を発症したら生存率が低くなるので、発症前のできるだけ早い段階で臓器ごとの原因を取り除くための治療を開始することが重要です。全身性炎症反応症候群の時点で治療を開始していれば、回復の可能性が高くなります。特に敗血症では、血液中に菌が見付かるのを待ってから原因菌に対する薬物治療をしたのでは遅いことが多いので、早期診断と適切な早期治療が重要です。




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