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■ウコンの成分を利用し、がんの進行を大きく抑制 京都大がマウス実験で成功 [健康ダイジェスト]





 カレーの香辛料ターメリックとしても知られる「ウコン」の成分を利用し、がんの進行を大きく抑えることにマウスの実験で成功したとする研究結果を、京都大学の研究チームがまとめました。
 抗がん作用は以前から知られていましたが、効果を強める方法を開発したといいます。新たながん治療薬の開発が期待される成果で、神戸市で開かれる日本臨床腫瘍学会で27日に発表します。
 このウコンの成分は「クルクミン」と呼ばれるポリフェノール化合物で、大腸がんや膵臓(すいぞう)がんの患者に服用してもらう臨床試験が国内外で行われています。ただし、有効成分の大半が排せつされるため血液中の濃度が高まらず、効果があまり出ないという課題がありました。
 研究チームの掛谷秀昭教授(天然物化学)らは、排せつされにくく、体内で有効成分に変わるクルクミンの化合物を合成。有効成分の血中濃度を従来の約1000倍に高めることに成功しました。
 人の大腸がんを移植したマウス8匹に化合物を注射したところ、3週間後の腫瘍の大きさが、治療しない8匹のマウスの半分以下に抑えられました。目立った副作用も、確認されませんでした。
 掛谷教授は「安全性が高く、既存の抗がん剤と遜色(そんしょく)ない効果も期待できる」とし、京大発のベンチャー企業と組んで抗がん剤としての開発を目指す方針。
 柴田浩行・秋田大学教授(臨床腫瘍学)は、「これまで難しかった血中濃度を高め、効果を示したのは画期的な成果だ。今後は、注射で投与する方法の安全性を検証する必要がある」と話しています。

 2017年7月26日(水)
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■セブンーイレブン、麦茶5400本を自主回収 中四国で販売、乳成分混入 [健康ダイジェスト]





 大手コンビニチェーンのセブンーイレブン・ジャパンは25日、中国地方と四国地方の一部の店舗で販売した麦茶に、パッケージに表示していないアレルギー物質の乳成分が混入していた恐れがあるとして、約5400本を自主回収すると発表しました。
 発表によりますと、セブンーイレブン・ジャパンが回収するのは、7月21日から24日にかけて中国地方と四国地方の岡山、広島、島根、鳥取、山口、徳島、香川、愛媛、高知の9県にある約1600の店舗で販売した自主企画商品「セブンプレミアム 麦茶 1L」(紙容器)のうち、賞味期限が8月4日の商品、約5400本。
 この商品を購入した広島県内の客から24日、「麦茶が濁っている」という連絡があり調査した結果、パッケージには表示していないアレルギー物質の乳成分が混入していたことがわかったということです。
 この麦茶を製造委託した協同乳業の広島県内の工場で、麦茶の製造ラインと牛乳の製造ラインをつなぐ、配管のバルブが緩んでいたことが原因とみられるということです。今のところ、健康被害の情報はないということですが、乳成分に対するアレルギーのある人は飲まないよう注意を呼び掛けています。
 商品を購入した人は、麦茶を製造した「広島協同乳業」(広島県北広島町)に着払いで送れば、代金を返すということです。問い合わせの電話番号は、親会社の協同乳業(東京都中央区)のお客様相談室、0120-369-817と0120-186-258で、午前9時から午後5時まで受け付けています。

 2017年7月26日(水)
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■収入に関係なく高学歴ほど循環器疾患リスクが低率 アメリカの調査で判明 [健康ダイジェスト]





 アメリカの約1万4000人を20年以上追跡した大規模調査を、ミネソタ大学の久保田康彦・客員研究員(公衆衛生学)が分析したところ、生涯で心筋梗塞(こうそく)や脳卒中になるリスクは収入に関係なく高学歴の人ほど低いという結果が導き出され、収入よりも学歴が健康格差を生む可能性が浮かび上がりました。
 分析結果は、アメリカの医学専門誌電子版で発表されました。
 45~64歳の男女1万3948人を学歴や収入でグループ分けし、45~85歳までに心筋梗塞、心不全、脳卒中といった循環器疾患を発症するリスクを算出しました。
 学歴別にみると、最終学歴が高いほど循環器疾患の発症リスクは下がり、大学院卒また専門職大学院卒が36・1%と最も低くなりました。高校中退の発症リスクは50・5%と2人に1人。高卒の41・7%に比べ約10ポイントも高く、高校教育を終えたかが健康格差の分かれ目となることがうかがわれました。小中学校卒は55%、専門学校卒は39・7%、大学卒または中退は39・2%でした。
 高校以上を卒業しているかどうかと収入の高低による循環器疾患の発症リスクを比べると、高卒以上で低収入のほうが、高卒未満で高収入よりもリスクが低くなりました。
 大阪医科大学の本庄かおり教授(社会疫学)は、「今後、教育が健康に影響を与えるメカニズムの解明が必要になる」と話しています。

 2017年7月26日(水)
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