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■国立がん研究センター、希少がんの治療薬を開発へ 中外製薬など製薬11社と共同で [健康ダイジェスト]





 国立がん研究センター中央病院(東京都中央区)は中外製薬や小野薬品工業など製薬11社と共同で、脳腫瘍の一種を始めとして有効な薬がない希少がんの治療薬を開発します。
 今秋から患者のゲノム(全遺伝情報)を網羅的に解析し、遺伝子などの異常に合わせて最適な薬を探ります。患者数が極端に少ないといった理由で新薬の開発が遅れていますが、遺伝子変異が多くのがんで共通するとの見方があります。幅広く使える新薬の実現も見据えて、産学が連携します。
 新薬の開発には、アステラス製薬や武田薬品工業、エーザイ、杏林製薬、第一三共、大鵬薬品工業、ノバルティスファーマ、ファイザー、ブリストル・マイヤーズスクイブも加わります。
 希少がんは脳腫瘍の一種のグリオーマや軟部肉腫のほか、肺がんや乳がんなどのうち特殊な組織のタイプ、原因不明がんを含み、約200種類あります。それぞれ年間の発症者数が10万人当たり6人未満といいます。
 国立がん研究センター中央病院は今秋から、年間100人の希少がん患者の遺伝子を調査。特定の遺伝子やタンパク質に異常がある人を対象に、10種類程度の治療薬候補をもとに臨床試験(治験)を始めます。今年度内に、西日本の研究施設として京都大学医学部附属病院も参加する予定です。
 希少がんの治療薬は開発に力を入れるだけの市場がないとされ、製薬会社も積極的ではありませんでしたが、ゲノム解析の技術が進歩し、がんの種類にかかわらず、その原因となる遺伝子変異が見付かる例も出てきました。
 複数の希少がんに共通する遺伝子変異に効く薬ができれば、対象の患者数は増えます。すべての希少がんを合わせると、患者数はがん全体の約15%を占めるといいます。希少がん以外のがんにも有効ならば、市場はさらに広がります。
 こうしたことから、製薬各社は国立がん研究センター中央病院と前向きに連携します。同センターは2014年、「希少がんセンター」を立ち上げ、年間1000~1500人の希少がん患者を診ています。2015年からは遺伝子検査室を設け、ゲノムをもとに患者一人ひとりに合う医療に取り組んでいます。
 同センターの中釜斉理事長は、「希少がん患者の全体的把握は困難を極め、薬の開発も遅れている。積極的に新しい薬を開発していきたい」としています。

 2017年7月31日(月)
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■乳がん検診、高濃度乳房の見逃しリスク通知へ 厚労省が体制整備 [健康ダイジェスト]





 厚生労働省は乳がん検診で異常を見付けにくい「高濃度乳房」と判定された場合、受診者に知らせる体制を整備する方針を決めました。病気ではないが、がんの見逃しリスクが高くなることを伝え、注意を促すのがねらいい。
 本年度中にも通知方法を定めた指針をまとめ、自治体が行う乳がん検診で活用してもらいます。
 高濃度乳房は、日本人女性の約4割を占めるとされ、特に30~40歳代の若い女性に多くみられます。乳がんが検診で見逃される一因となっているため、患者団体から通知するよう要望が出ていました。
 乳房は乳腺濃度が高い順に、「高濃度」「不均一高濃度」「乳腺散在」「脂肪性」の4タイプに分けられます。乳がん検診で標準的に使われているマンモグラフィー検査(乳房エックス線撮影検査)では、乳腺もがんも白く写るため、高濃度だと見分けにくくなります。
 国の現在の乳がん検診指針は、本人に知らせるのは「要精密検査」か「異常なし」という結果のみで、乳房タイプの通知までは求めていません。一部市町村は独自に、乳がん検診の受診者に高濃度など乳房タイプを通知しています。

 2017年7月31日(月)
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■メタボ検診、初めて受診率が50%を超す 約2706万人が2015年度に受診 [健康ダイジェスト]





 40~74歳を対象とした特定健康診査(メタボ健診)の2015年度の受診率が50・1%となり、2008年度の開始以来、初めて50%を超えたことが30日、厚生労働省のまとめで明らかになりました。
 ただ、国は生活習慣病の予防に向け受診率70%を目標に掲げており、達成にはなお遠い状況です。
 メタボ健診では腹囲が男性なら85センチ、女性なら90センチ以上で、血圧や血糖などの値が基準を超えるとメタボリック症候群と判定します。2015年度の対象者は約5396万人で、このうち受診したのは約2706万人。受診率は前年度の48・6%から1・5ポイント増えました。
 公務員らが加入する共済組合では75・8%、大企業の社員ら向けの健康保険組合では73・9%と、目標の受診率70%を超えました。
 一方で、中小企業の従業員らが加入する協会けんぽは45.6%、市町村が運営し自営業や無職の人らが入る国民健康保険は36・3%で、いずれも前年度より上昇したものの、低迷しています。
 受診率の高い共済組合や健保組合でも、加入者のうち配偶者ら家族の受診率は40%台にとどまっています。
 健診の結果、心筋梗塞や脳卒中の危険性が高まるとされるメタボリック症候群やメタボ予備軍と指摘され、特定保健指導が必要となったのは約453万人。このうち実際に指導を受けたのは約79万人の17・5%で、こちらも目標の45%に届きませんでした。

 2017年7月31日(月)
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