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■用語 早期再分極症候群 [用語(さ行)]





[喫茶店]致死性不整脈へと直接つながる可能性がある不整脈疾患
 早期再分極症候群とは、心臓の器質的な病変がない場合でも、心室細動や心室頻拍などの致死性不整脈へと直接つながる可能性がある不整脈疾患。J波症候群、ERS(Early Repolarization Syndrome)とも呼ばれます。
 再分極は、心電図の波形において心臓の電気的刺激が収束していく過程のことを指す言葉であり、早期再分極症候群は、心臓の拍動を生み出す電気的刺激の伝達において、通常の場合よりも心筋の電気的刺激が早く収束する不整脈の形態を意味することになります。
 これに対して、早期再分極症候群の別名として使われることも多いJ波症候群のJ波は、心室の収縮を表すQRS波と、心室の弛緩(しかん)すなわち再分極を表すT波の間に出現することがある心電図の小さな波のことを指す言葉であり、心電図のQRS波の終わりにJ波が割り込むように出現することによって、心筋の電気的刺激を収束させる本来の波であるT波がくる前に早期に心筋の弛緩が始まることになります。
 従って、心電図においJ波が出現すると、心臓の電気的刺激の収束である再分極が通常よりも早期に始まることになるので、心電図にJ波が現れるJ波症候群は、早期再分極症候群へとつながる一連の不整脈の形態としてもとらえられることになります。
 早期再分極症候群ないしJ波症候群においては、心筋の電気的刺激の伝達において、本来よりも早く心臓の電気的刺激が収束する再分極が始まることによって、心臓の電気的状態が不安定となり、特発性の心室頻拍や心室細動といったより重篤で命にかかわる不整脈の状態へと移行する可能性がある程度高まる可能性があると考えられます。
 しかし、こうした潜在的な危険性の一方で、早期再分極や心電図におけるJ波の出現は、自覚症状がないものや、心電図におけるJ波の所見が極めて軽微であるものも含めると、全人口の5~10%程度の人に見られるほど非常に多く認められる心電図の特徴でもあります。
 つまり、早期再分極症候群という不整脈の形態自体は、発症率の極めて高い、極めて一般的な不整脈の形態であり、早期再分極症候群を有する人の多くが、実際には、失神などの危険な兆候はおろか、何の自覚症状も感じずに、心室細動のような致死的な不整脈とは無縁のまま健康な生活を送っているということにもなります。
 早期再分極症候群と診断された場合、その不整脈の形態が実際にどの程度命にかかわる危険性が高いかは、心電図に見られるJ波の波形の大きさや、頻脈発作の有無、失神やめまい、立ちくらみといった危険な兆候の有無などから総合的に判断されていくことになります。
 特に、ブルガダ症候群やQT延長症候群といったほかの致死性不整脈と合併して、この早期再分極症候群が現れている場合は、心室細動や心室頻拍を引き起こす危険性が高まる要因として重視されることになります。
 早期再分極症候群を発症する70〜80%は男性であり、発症年齢は40歳前後。突然死の家族歴を10〜20%に認め、これは早期再分極症候群の発症に遺伝的背景が関与していることを示唆しており、実際に現在までに5種類のイオンチャネル遺伝子が原因遺伝子として報告されています。
 心室細動や心室頻拍を引き起こす状況は一様でなく、夜間や睡眠中に発作を来す場合が多いものの、労作時や運動時に発作を来す場合も少なからず存在します。
 主に左室下壁誘導ないしは左室側壁誘導の早期再分極が心室細動に関連しますが、右側胸部誘導に早期再分極を認めることもあります。J波の高さはさまざまな状況において変動し、時に消失するものの、徐脈が生じたり,長いポーズ(心停止)が生じた時に増強し、心室細動の発作の直前に通常は最もJ波は高くなります。
[喫茶店]早期再分極症候群の検査と診断と治療
 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科などの医師による診断では、失神の既往歴、突然死の家族歴があり、心臓に流れる電流を異なる12方向から記録する12誘導心電図による検査で、左室下壁誘導(心電図検査のⅡ、Ⅲ、aVFと呼ばれる項目)と左室側壁誘導(心電図検査のⅠ、aVL、V4-V6と呼ばれる項目)の中の2誘導以上で1ミリ以上のJ波を認めた場合、早期再分極症候群の可能性を疑います。
 循環器科、循環器内科、不整脈科、不整脈内科などの医師による治療では、心室細動が出現した場合は、植え込み型除細動器(ICD)の埋め込み手術を行います。植え込み型除細動器は、致命的な不整脈が起きても、それを自動的に感知して止めてしまう装置。
 心室細動が頻回にわたって出現する場合には、発作予防の抗不整脈薬の投与が必要となり、β(ベータ)刺激薬であるイソプロテレノールや心拍を早くするためのベーシングが有効です。再発予防には、キニジンが有効です。
 抗不整脈薬の効果がない場合は、心室細動の引き金になる心室性期外収縮を発生させている左室下壁あるいは左室側壁の異常興奮部位を探し出し、足の付け根などからカテーテルと呼ばれる電極を心臓内に挿入し、高周波電流で焼灼(しょうしゃく)するカテーテルアブレーション(カテーテル焼灼法)という手術を行うことがあります。




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■重い精神疾患の人、薬の副作用と自殺で22年短命に 東大病院が追跡調査 [健康ダイジェスト]





 重い精神疾患の人は一般の人と比べて心筋梗塞(こうそく)などの心血管疾患と自殺で亡くなるリスクが高く、平均で22年短命になっているとの調査結果を、東京大学医学部附属病院精神神経科の近藤伸介助教(精神神経科)らの研究チームが、イギリスの精神医学専門誌に論文発表しました。
 日本国内でのこうした調査は初めてで、イギリスや北欧の調査結果と傾向が一致しているといいます。
 研究チームは、精神科病院の長期入院を経て退院し、地域生活に移行した後に、近藤助教が顧問医を務める社会福祉法人「巣立ち会」(東京都三鷹市)のグループホームなどを利用した254人を追跡調査。1992年以降の24年間に45人が死亡しており、全員が統合失調症や双極性障害など重い精神疾患のほか、うつ病といった慢性精神疾患を有していました。
 45人の死因や年齢を、国の人口動態統計と比較した結果、平均入院年数は15・6年、死亡時の平均年齢は63歳で、一般の人の平均より22・2年早くなっていました。死因を分析すると、心筋梗塞などの心血管疾患が5・09倍、自殺が7・38倍、それぞれ一般の人より死亡する可能性が高くなっていました。
 心血管疾患の多さの要因は、喫煙率の高さや経済的困窮に伴う食生活の乱れ、薬の長期服用による血糖値上昇といった副作用などが考えられるといいます。自殺については、統合失調症の幻覚や妄想などが関係する可能性があるとしています。
 近藤助教は、「医療者側の支援も重要で、生活習慣や治療薬の量を改善していく必要がある」と話しています。

 2017年8月23日(水)
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■ポテトサラダでO157食中毒、系列2店の客も感染 食品加工工場が汚染源か [健康ダイジェスト]





 埼玉県熊谷市のスーパー「食彩館マルシェ籠原店」に入る総菜店「でりしゃす籠原店」で販売されたポテトサラダを食べた客が腸管出血性大腸菌O157による食中毒を訴えた問題で埼玉県は22日、新たに5人の発症が判明したと発表しました。
 同店のほか、熊谷市内の別の系列店と前橋市内の系列店でもO157による食中毒が確認されました。
 埼玉県食品安全課や同店を経営する「フレッシュコーポレーション」(群馬県太田市)によると、食中毒の原因とされるポテトサラダの食材は群馬県高崎市内の食品加工工場から仕入れ、ハムやリンゴを混ぜて販売していました。7~8日に同店などが販売したポテトサラダを食べた客のうち、埼玉県内の4~69歳の男女計13人が下痢や腹痛などを訴え、うち9人の便からO157が検出されたといいます。
 このうち、女児(5歳)が腎臓の機能が低下する溶血性尿毒症症候群(HUS)を発症し、意識不明の重体。女児を含めた3人が入院しており、男児(4歳)と女性(60歳)は回復に向かっているものの、3人とも退院のめどは立っていません。埼玉県食品安全課によると、群馬県の系列店でもO157の発症を確認したといいます。
 これまで、同じ食品加工工場から仕入れたポテトサラダを販売していた、でりしゃす籠原店以外の系列16店では食中毒の訴えがないとされてきたため、同店での調理、販売の過程で汚染されたとみられていましたが、埼玉県食品安全課は各店舗がポテトサラダを仕入れていた食品加工工場が汚染源の可能性もあるとみて、さらに調べます。
 フレッシュコーポレーションは、1976年に群馬県薮塚本町(現・太田市)でスーパー、フジマートを創業し、1978年に会社設立。1995年に社名をフジタコーポレーションとし、群馬県、埼玉県、栃木県でスーパーなどを展開してきました。
 昨年11月に牛丼チェーン「すき家」を展開するゼンショーホールディングスが約124億円で買収し、今年5月に現社名に変更しました。3県でスーパー27店舗、総菜専門店17店舗を運営しています。

 2017年8月22日(火)
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■難病のクローン病に羊膜由来の幹細胞を投与、11月にも治験開始へ 北大と兵庫医大 [健康ダイジェスト]





 大腸や小腸などの消化管に慢性の炎症が起きる難病のクローン病の患者に、胎児を包む羊膜から採取した幹細胞を投与する再生医療の臨床試験(治験)を、北海道大学と兵庫医科大学が11月にも開始します。
 薬が効かない患者の症状改善を期待しています。再生医療製品として5年後の製造販売承認を取得することを目指します。
 対象は、大腸に炎症があり、既存の薬が効かないクローン病の患者。北大病院で第三者が出産した際に提供された羊膜から、炎症を抑える作用がある「間葉系幹細胞」を抽出して培養し、北大、兵庫医大病院で患者に点滴します。2年間で最大12人に実施、投与1年後まで経過を見守ります。9月に、治験計画を北大の倫理委員会に申請します。
 北大の大西俊介准教授(消化器内科)の研究チームは、腸に炎症を起こしたラットに人の羊膜由来の間葉系幹細胞を注射したところ、炎症抑制などの効果を確認しました。
 羊膜由来の間葉系幹細胞は、妊婦の羊膜に存在する未分化の細胞で、筋肉、骨、軟骨、脂肪など間葉系に属するさまざまな細胞に分化する能力や自己複製の能力を持ち、免疫抑制作用があります。また、増殖性が高く、拒絶反応が起こりにくいため、他人に移植しやすく、羊膜は出産後不要となり倫理的にも問題となりにくいといった特長があります。
 大西准教授は、「羊膜には間葉系幹細胞が豊富にあり、効果が望める」と話しています。
 国立がん研究センター研究所の落谷孝広・分子細胞治療研究分野長は、「間葉系幹細胞が炎症を抑える仕組みには不明な点もあり、治験で明らかになるのを期待したい」と話しています。
 クローン病は、主に小腸や大腸に炎症や潰瘍が起きます。10歳代後半から30歳代前半に発症することが多く、国内患者は約4万人。原因は不明で根本的な治療法はありませんが、食生活の欧米化によって日本でも発症者数が増えていることから、食物中の物質や微生物が抗原となって異常反応を引き起こすことが原因の1つと考えられています。いわゆる難病として厚生労働省特定疾患に指定されており、申請すると医療費の補助が受けられます。

 2017年8月21日(月)
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