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■重症のC型肝硬変の治療薬、5年以内の実用化を目指す 駒込病院が今春から治験 [健康ダイジェスト]





 東京都立駒込病院などは今春、肝臓移植しか治療法がない重症の肝硬変患者らを対象に、治療薬の医師主導治験を始めます。
 肝臓に蓄積し、再生能力を妨げる硬い組織(線維)を溶かす効果があり、肝機能の回復が期待できるといい、5年以内の実用化を目指します。
 主な対象は、C型肝炎ウイルスの感染に起因する慢性肝炎が進展して肝細胞が壊れ、透き間にコラーゲンなどでできた線維が入り込んで肝臓が硬くなったC型肝硬変のうち、腹水がたまったり、意識障害が出たりする「非代償性肝硬変」と呼ばれる重症患者。
 初期の状態ならばウイルスを攻撃して進行を抑える薬がありますが、肝臓の大半が線維に置き換わって重症化すると有効な薬は存在しません。
 駒込病院肝臓内科の木村公則部長らは、国内のベンチャー企業ががんの治療を目指して開発した物質に、肝臓の線維を溶かす効果があることに着目。
 2014〜2016年に、56〜74歳の重症の患者7人らにこの物質を点滴で投与したところ、安全性がほぼ確認でき、4人の肝機能も初期の状態まで改善しました。免疫細胞が活性化して肝細胞の周りの線維を溶かし、血流が戻って細胞の再生能力や機能が改善した可能性があるといいます。
 今春から実施する治験では、重症の患者を中心に約30人に投与して、詳細に効果を確かめます。
 木村部長は、「これまでに重症の肝硬変が初期の状態に戻る常識外れの効果がみられている。いずれは最重症の患者や非アルコール性の肝硬変にも使えるようにしたい」と話しています。
 稲垣豊・東海大教授(臓器線維症)は、「進行した肝硬変を治せる画期的な治療法で、難治性の患者にとって大きな福音だ。ただ、コラーゲンは皮膚や骨にとっても大事な成分なので、それらへの影響の有無をしっかり調べる必要がある」と解説しています。

 2018年1月5日(金)
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■ネットゲーム依存症、国際疾病分類に指定へ WHOが6月の改訂版から [健康ダイジェスト]




 




 インターネットゲームなどのやりすぎで日常生活に支障を来す症状について、世界保健機関(WHO)が2018年に、病気とけがの世界的な統一基準である国際疾病分類(ICD)に初めて盛り込む方針であることが明らかになりました。
 国際サッカー連盟(FIFA)主催の世界大会が開かれたり、オリンピックへの採用が検討されたりするなどインターネットゲームが広く普及する中、負の側面であるネット依存の実態把握や対策に役立てられそうです。
 WHO関係者によると、2018年5月の総会を経て、6月に公表を予定する最新版のICD―11で、「Gaming disorder」(ゲーム症・障害)を新たに盛り込みます。2017年末にトルコで開かれた依存症に関する会議で、最終草案を確認しました。
 最終草案では、ゲーム症・障害を「持続または反復するゲーム行動」と説明。ゲームをする衝動が止められない▽ゲームを最優先する▽問題が起きてもゲームを続ける▽個人や家族、社会、学習、仕事などに重大な問題が生じる、を具体的な症状としています。
 診断に必要な症状の継続期間は「最低12カ月」としていますが、特に幼少期は進行が早いとして、すべての症状に当てはまり、重症であれば、より短い期間でもゲーム症・障害と見なす方針。
 ゲームを含むネット依存はこれまで統一した定義がなく、国際的な統計もありませんでした。新しい定義は、各国での診断や統計調査に役立てられます。厚生労働省の国際分類情報管理室は、「公表から数年後にICD―11を統計調査に使う」としています。
 依存症の専門家によると、ネット依存の人は酒や薬物の依存者のように脳の働きが大きく低下し、感情をうまくコントロールできなくなるとの研究論文が近年、国際的な医学誌に多数報告されています。
 このためWHOは、ネット依存をギャンブルのように熱中しすぎるとやめられなくなる「嗜癖(しへき)行動」と捉えることにしました。そのうち研究結果の多い「ゲーム症・障害」を疾病として分類します。また、LINEやツイッターなどのソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)によるネット依存については、「その他の嗜癖行動による障害」と捉えます。
 これまでは、いずれも「その他の習慣および衝動の障害」とされていました。
 ゲームを含むネット依存について、香港大学の研究者は2014年、世界の人口の6%(約4億2000万人)以上と推計。日本でも厚労省発表で、成人の約421万人(2014年)、中高生の52万人(2013年)にネット依存の疑いがあるとされます。
 ネット依存外来を開く国立病院機構・久里浜医療センター(神奈川県横須賀市)の樋口進院長は、「これまでは病名や定義がなく、治療や研究、実態解明も進まなかった。WHOが新たに定義すれば、対策の面で飛躍的な前進が期待できる」と話しています。

 2018年1月5日(金)


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