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■推奨されない2種類の画像検査、認定病院の半数で頻繁に実施 医学放射線学会が初の調査 [健康ダイジェスト]



 日本医学放射線学会が「医学的根拠がない」などとして推奨していない画像検査のうち、早期乳がん患者に関する検査など2種類が、認定病院の半数で頻繁に行われていたとする調査結果を、同学会の委員会が公表しました。
 不適切な画像検査の実態が明らかになったのは、初めて。
 日本医学放射線学会は「医学的根拠がない」もしくは「効果がない」との理由から、37種類のコンピューター断層撮影(CT)装置や磁気共鳴画像化装置(MRI)などを使った画像検査を「推奨しない」としてガイドライン(指針)に示しています。
 調査は昨年1月、常勤の放射線科医が1人以上いるなど日本医学放射線学会認定の189の専門医研修病院を対象に、37種類の画像検査それぞれについて、実施状況をオンラインで尋ね、165の病院が回答しました。
 その結果、認定病院の半数で「非常に頻繁」もしくは「頻繁」に実施されていたのは、遠隔転移を調べるため早期乳がん患者に行う手術前の胸部CT検査(54%)と、重い病気が原因とみられない頭痛を訴える成人への頭部CT・MRI検査(50%)の2種類。遠隔転移を調べるため早期乳がん患者に行う手術前の腹部画像検査(43%)が続きました。
 主治医が依頼する画像検査で疑問に感じたケースを放射線科医に尋ねたところ、「撮影依頼の範囲が広すぎる」「明らかな兆候がないのに全身の撮影を依頼する」「頻繁に(または長期間)繰り返す」などの回答が多くなりました。
 また、認定病院の2割で主治医が放射線科医からのアドバイスをほとんど受けることなく、推奨されない画像検査を依頼していました。その理由としては、「患者をみて検査を決めた主治医に放射線科医が助言するのは難しい」(59%)、「放射線科医が主治医に助言するだけの時間がない」(56%)などの回答が多くなりました。
 日本は現状、「CT大国」「医療被ばく大国」と呼ばれています。経済協力開発機構(OECD)のヘルス統計2017によると、人口100万人当たりのCT装置の数は日本が107台と加盟35カ国の中で最も多く、1000人当たりの撮影回数も231回と2番目に多くなっています。日本でCT検査が多い理由の一つに、医療システムの問題を指摘する声があリます。日本の外来は、診察や検査をすればするだけ病院やクリニックの収入になる出来高払い。だが、検査料は1回約1万円と海外に比べて安いため、病院やクリニックはCT検査の数を増やそうとしがちだとされます。
 こうした現状を踏まえて、日本医学放射線学会主導の研究では、主治医が画像検査を放射線科医に依頼する時には、ガイドラインや患者の過去の検査情報を示し、検査が必要かを判断できる支援システムの開発を目指しており、今年3月までに試作品の効果を検証する予定です。
 調査を担当した日本医学放射線学会委員会メンバーの隈丸加奈子・順天堂大学准教授(放射線医学)は、「CT検査は患者の被ばく問題もあり、慎重に行われるべきだ。指針に基づいた画像検査が行われるよう検査を依頼するシステムの改善が求められる」と指摘しています。

 2018年1月7日(日)
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■がん研究会、がん細胞の増殖抑制に新手法 細胞内の輸送役を一時的に破壊 [健康ダイジェスト]





 既存の抗がん剤に耐性を持った肺がんに対し、細胞内で物質を輸送するゴルジ体を壊す新手法で、がん細胞の増殖を抑える効果を動物実験で確認したと、がん研究会(東京都江東区)と東京理科大学の研究チームがアメリカのがん専門誌に発表しました。
 胃がんでも同様の効果を確認しており、「新たな仕組みで幅広く使える日本発の分子標的薬が期待できる」としています。
 肺がんは国内のがんによる死因のトップで、毎年約7万人が亡くなっています。このうち約3割の人は、遺伝子変異によって増殖を促す刺激を受け取りやすくなった受容体ががん細胞の表面にあリます。  その受容体の働きを邪魔する分子標的薬が有効とされてきましたが、使い続けると受容体に別の変異が生じ、1~2年で薬剤耐性になる問題がありました。
 がん研究会がん化学療法センターの旦(だん)慎吾部長(分子薬理学)、東京理科大の椎名勇教授(有機合成)らの研究チームは、ゴルジ体を一時的に壊して機能を妨げる化合物「AMFー26」を見付け、人工合成に成功。肺がんを再現したマウスに投与して、細胞表面に受容体そのものを送れないようにして、がん細胞の増殖を阻害して退縮させる効果を確かめました。ゴルジ体は後で元に戻り、副作用は非常に少ないといいます。
 旦部長は、「肺がんの薬物治療は、新たな薬が出ては耐性に変化するイタチごっこのような状況だが、今回の成果は大本を抑えるので多くの患者を救える可能性がある。安全性を確かめて5年内に治験に進みたい」と話しています。

 2018年1月7日(日)
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■花粉症、世代が高いほど「軽症」、低いほど「重症」が増加 ロート製薬が調査 [健康ダイジェスト]



 ロート製薬(大阪市生野区)が実施した花粉症に関する調査で、大人の花粉症は世代が高いほど「軽症」が増加し、「重症」の人ほど発症年齢が早い傾向にあるという結果がまとまりました。
 子供は「副鼻腔炎」を併発して重症化するリスクが大人より高いこともわかり、ロート製薬は早い時期からの予防や治療を呼び掛けています。
 調査は昨年11月、インターネットで実施。花粉症を実感している20~79歳の男女500人に症状を聞いたところ、世代が上がるほど「軽症」と答えた割合が高くなりました。特に20歳代の「軽症」30・1%「中等症」49・3%「重症・最重症」16・4%に対して、60歳代以上では「軽症」61・1%「中等症」31・9%「重症・最重症」6・9%という結果でした。
 さらに、花粉症の症状が「年齢を重ねるにつれて楽になってきたと感じる」と回答した人は、全体では19・6%であったのに対して、60歳代以上では26・4%となりました。また、花粉症を発症した平均年齢は、「軽症」が36・28歳、「中等症」が26・34歳、「重症・最重症」21・90歳となり、「重症・最重症」の人ほど早くから発症していることがわかりました。
 専門医の見解によると、世代が高いほど花粉症が軽症化する背景として、免疫系の衰え、環境の変化、食生活の変化などが関係していることが考えられます。
 花粉症を実感している0~16歳の子供についても、母親500人に調査。花粉症の子供の母親の85・2%が、「自分か夫が花粉症」もしくは「両方ともに花粉症」と答えました。一方で、「自分も夫も花粉症ではない」と答えた母親は11・2%で、約1割の子供は親が花粉症でなくても花粉症を発症していることがわかりました。
 子供の花粉症は他人からはわかりづらく、特に親が花粉症でない場合、気付くのが遅れてしまいがちです。集中力の低下など生活への影響が懸念されるため、早めからの発症予防や対策が重要です。
 花粉症の症状が出ている時、状態が悪化し鼻の奥に炎症が広がる「副鼻腔炎」の症状があった子供は56・4%、大人では45・0%という結果となりました。また、大人の調査において、花粉症の程度別にみると、花粉症が「軽症」の人では「副鼻腔炎」は39・4%、花粉症が「重症・最重症」の人では「副鼻腔炎」は56・6%となり、花粉症が重いほど「副鼻腔炎」を併発している割合が高いことがわかりました。
 副鼻腔炎は慢性化すると治りづらく、また花粉症とは薬も異なるため、早めの診断と対策が重要となります。

 2018年1月7日(日)
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■「延命治療は望まず」が約7割に上る 埼玉県医師会などの調査 [健康ダイジェスト]





 高齢化で医療費が増加する中、埼玉県医師会などが県内で調査したところ、「回復の見込みのない延命治療は希望しない」と考えている人が約7割に上ることが、明らかになりました。
 この調査は、埼玉県医師会などが終末期医療や公的医療保険制度について県民の意識を探ろうと、2016年11月~2017年5月、20歳代から70歳代までの男女を対象に、質問項目を変えながらインターネットで計3回アンケートを行い、およそ1500人が回答しました。
 この中で、自身が病気や事故などにより意識のない患者になった場合に「回復の見込みのない延命のための治療を希望するか」を尋ねたところ、「希望する」と答えたのは4%にとどまり、「希望しない」が67%に達しました。
 年代別にみると、「希望しない」は50歳代が69%、60歳代が78%、70歳代が85%と、年代が上がるにつれて増えました。
 また、病気などの治療にかかる国民医療費が2015年度は42兆3600億円余りと9年連続で増加する中、「延命すればするほど医療費の負担は増えるが、何らかの制限を設けるべきか」という問いに対し、「とてもそう思う」が31・8%、「ややそう思う」は39・5%と、制限を設けることに肯定的な意見が7割以上を占めました。
 一方で、延命治療を望まないなどの意思をあらかじめ医療機関に示す「リビング・ウィル」については、「知らない」との回答が49・3%に上りました。
 「安楽死」に関しては、賛成する人が半数を超えました。公的医療保険制度に関しては、誰でも平等に医療を受けられる現行制度を「維持すべきだ」と回答した人は72%。また、73%の人が医療費負担が増えても制度を維持、充実すべきだと答えました。
 埼玉県医師会の担当者は、意識がなくなった場合に延命治療を望まない人が多かった理由について、「家族に迷惑をかけたくないという意識が強いためではないか」と指摘。安楽死に賛成する人が半数を超えたことについては、「治療費などの経済的負担や闘病生活を避け、安らかな死を迎えたいと考える人が多いのではないか」と語っていました。
 終末期医療に詳しい埼玉医科大学の齋木実准教授は、「どのような最期を迎えたいか、治療以外にも選択肢があることを本人が認識できる環境を作ることが重要だ」と話していました。

 2018年1月7日(日)
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