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■服用1回で治療できるインフルエンザ新薬、5月発売へ 塩野義製薬 [健康ダイジェスト]





 1回飲むだけの新たなインフルエンザ治療薬「ゾフルーザ」が、5月にも発売される見通しになりました。ウイルスの増殖を直接抑える、これまでになかったタイプで、塩野義製薬が開発しました。
 従来の薬にウイルスが耐性を持ち、効きにくくなった人にも効果が期待されます。
 厚生労働省の専門部会が2日、製造販売を了承しました。通常のスケジュールに従えば、3月に厚労省による承認が見込まれ、5月にも薬価が決まり発売されます。対象は成人、小児のA型、B型インフルエンザウイルス感染症で、年齢や体重によって異なる量の錠剤を1回服用します。
 1日2回、5日間飲み続けるタミフルなどと比べて使いやすいのが、特徴です。既存薬よりも他人にウイルスを感染させるリスクを減らせると期待され、塩野義製薬が行った臨床試験では、投与翌日には半数以上の患者で、感染性を持つウイルス量が減っていることが認められました。
 国内でよく使われるタミフルなどの4種のインフルエンザ治療薬は、細胞内で増殖したウイルスが細胞外に広がるのを抑えます。このタイプの薬が効かない耐性ウイルスが流行した時に、ゾフルーザは効果を発揮しそうです。
 10年前には、ヨーロッパでタミフルに耐性のあるウイルスが登場し、世界中に広まりました。日本でも4年前に、札幌市内の患者から、タミフルなどが効きにくいウイルスが検出されました。国や自治体は、既存薬に耐性を持つウイルスの調査を続けています。
 ゾフルーザは、画期的な薬の早期実現化のために厚労省が優先的に審査する先駆け審査指定制度の対象品目で、2015年に同制度が導入されて以来、承認了承された医薬品として第1号になりました。
 塩野義製薬は、「家庭内や学校、職場などでウイルスの感染拡大の抑制に一定の効果があると期待される」としています。

 2018年2月3日(土)
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■インフルエンザ患者数、過去最多の前週を上回る B型とA型のウイルスが混合流行 [健康ダイジェスト]





 インフルエンザの大流行が続いています。全国のインフルエンザの患者数は、1月28日までの1週間に1医療機関当たり52・35人となり、統計を取り始めた1999年以降、過去最多となりました。
 北海道を除く46都府県で警報のレベルを超え、インフルエンザの流行は引き続き拡大しており、国立感染症研究所は手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼び掛けています。
 国立感染症研究所によりますと、1月22~28日までの1週間に、全国約5000の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、1医療機関当たり52・35人となり、統計を取り始めた1999年以降、最も多かった前の週をさらに上回り、2週連続で過去最多を更新しました。
 国は1医療機関当たりの患者数が30人を超えると警報レベルとしていますが、秋田県と石川県が新たに警報レベルに達し、北海道を除く46都府県で警報レベルになりました。
 都道府県別では、福岡県が77・35人と最も多く、次いで大分県が74・76人、埼玉県が65・41人、神奈川県が63・36人となっています。
 この数値を基にした全国の患者数は、およそ274万人と推計されています。推計の患者数を年齢別にみると、0歳から9歳が約89万人、10歳から19歳が約60万人と、20歳未満が全体の半数以上を占めており、若い世代で流行が続いています。
 今シーズンの累計患者数は約1111万人に達し、学級閉鎖した小中高などは今シーズン初めて1万を超えました。
 国立感染症研究所によりますと、検出されたウイルスはB型が全体の43%、9年前に新型として流行したA型のH1N1型が31%と、B型とA型が同時に流行する「混合流行」の傾向が続いているということで、感染を予防するための手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼び掛けています。
 インフルエンザの流行状況について、国立感染症研究所の砂川富正室長は、「患者数の増加の推移を見ると、流行はピークか、ピークに近い段階だと考えられる。西日本の患者数がわずかに減少したものの東日本では増加していて、全国的にみれば、引き続き大規模な流行が続き、感染のリスクも高まっているので、子供や高齢者は外出の際、できるだけ人混みを避けるなど、感染しないようにしてほしい」としています。
 その上で、「例年よりもB型の流行が1カ月早くきていて、A型とB型の2つの型のウイルスが流行しているので、2度、感染する可能性がまだ例年より高い状態だ」と話しています。

 2018年2月3日(土)
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