健康創造塾

　気象庁は16日、大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度が国内の観測地点で、初めて400ｐｐｍ（０・04パーセント）を超えたと発表しました。
　ＣＯ２は、地球温暖化に及ぼす影響が最も大きな温室効果ガス。400ｐｐｍは、国連のＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）が地球温暖化による気温上昇を２度程度に抑えるための目安と位置付けている値です。
　世界平均で400ｐｐｍを超えると、地球温暖化が深刻化するとされており、気象庁は「これだけ温暖化対策が叫ばれても全く減る兆候がない」と危機感を強めています。
　気象庁は、人間活動の影響を受けにくい岩手県大船渡市、東京都・南鳥島、沖縄県・与那国島の３地点でＣＯ２濃度を観測。大船渡市では今年２月の月平均値が400・０ｐｐｍ、３月の月平均値が401・２ｐｐｍ、４月の月平均値が402・２ｐｐｍを記録し、1987年の観測開始以来、初めて400ｐｐｍの大台を超えました。
　４月の月平均値は、南鳥島で398・１ｐｐｍ、与那国島で399・４ｐｐｍとなり、いずれも過去最高。春は植物の光合成が本格化する前に当たることなどから、年間で最もＣＯ２濃度が高くなる時期といいます。
　昨年の年平均値も、大船渡市394・３ｐｐｍ、南鳥島392・８ｐｐｍ、与那国島394・４ｐｐｍで、いずれも過去最高を記録。過去10年間は、１年に約２ｐｐｍのペースで上昇が続いています。
　気象庁によると、一般的に人口の多い北半球の方がＣＯ２濃度が高く、2010年の世界の年平均値は389・０ｐｐｍ。産業革命以前と比べると100ｐｐｍ以上も増加しており、100年当たり０・68度の割合で気温が上昇しているといいます。
　気象庁はこのままではあと数年で世界の年平均値が400ｐｐｍを超える可能性が高いとみており、「削減に向けた取り組みが一層求められる。日本も森林破壊や化石燃料の消費などをより一層、抑える努力が必要になってきた」と話しています。

　２０１２年５月１７日（木）

　加工食品や飲料、化粧品などに広く使われている着色料「コチニール」の摂取で、呼吸困難などの急性アレルギー反応が起きる可能性があるとして、消費者庁が注意を呼び掛けています。
　消費者庁が食品添加物のアレルギー発症で注意を喚起するのは初めて。厚生労働省もコチニール入り製品を扱う全国の事業者に、発症事例があれば報告するよう通知しました。
　コチニールは、中南米原産の昆虫であるエンジムシより抽出された、カルミン酸を主成分とする赤色の着色料。食品衛生法で食品添加物として認められています。
　ハムやかまぼこ、菓子などを始めとして、清涼飲料水、化粧品（口紅、アイシャドー）などに使われています。
　同素材の摂取により、かゆみ、じんましん、発疹、呼吸困難などの急性アレルギー反応（アナフィラキシー）を引き起こしたと推定される事例が20例ほど、論文で報告されているといいます。今年４月にも、国内の病院から消費者庁に、コチニール入り飲料で急性アレルギー反応を起こした患者の報告があったことから、注意喚起に踏み切りました。
　同庁では、商品の容器や外箱などの表記で「コチニール色素」、「カルミン酸色素」、「着色料（コチニール）」、「着色料（カルミン酸）」が表示されている食品のほか、医薬品や化粧品の成分項目に「コチニール」、「カルミン」、「カルミン・コンジョウ被覆雲母チタン」、「カルミン被覆雲母チタン」と表示されている商品を避けるよう注意喚起を促しています。
　なお、使用および摂取で体調の変化を感じた場合は、皮膚科およびアレルギー科の専門医を受診するよう呼び掛けています。
　独協医科大越谷病院の片桐一元（かずもと）教授は、「精製過程で混じる不純物の中のたんぱく質が、アレルギー反応を引き起こすといわれている。今回の注意喚起で、医療現場ではコチニールが原因物質かどうか疑いやすくなるだろう」と話しています。

　２０１２年５月１６日（水）

　東京電力福島第一原発事故を受け、住民の内部被曝を調べている福島県南相馬市立総合病院で、放射性セシウムの検出量が比較的高かった大人約110人を３カ月後に検査した結果、半分程度に減少した人が大半だった一方、あまり減っていない人が１割程度いることが15日、判明しました。わずかながら増加した人も２人いました。
　病院で調べたところ、これらのケースでは、国の食品基準値に基づく放射性物質の検査を経ていない家庭菜園の野菜などを頻繁に食べている共通点がありました。病院関係者は「断定はできないが、食品が原因の可能性は高い」と注意を呼び掛けています。
　同病院は、ホールボディーカウンターで独自に検査をしており、１万人以上が１回目の検査を受けました。このうち、体重１キロ当たり20ベクレル以上のセシウムが検出された高校生以上の大人を対象に約３カ月後に再検査しました。
　新たな内部被曝がなければ、体外に自然に排出されるなどして減少し、成人男性の場合、３～４カ月で半分程度になる計算。実際に１回目に１キロ当たり40ベクレルだった人が、２回目は20ベクレル程度に下がるなど、大半が半分ほどに減りましたが、２回目も35ベクレル程度にとどまるなど、あまり減っていない例が約１割あり、検査の際に記入してもらったアンケートから食べ物の可能性が浮上しました。
　東京電力福島第一原発事故後、国は食品に含まれる放射性物質の暫定基準値を決め、今年４月からは内部被曝への不安を払拭するために、肉や野菜など「一般食品」で１キログラム当たり100ベクレルなど大幅に厳しくした新基準値が適用していますが、市場に流通しない食品までは目が届かないのが実情です。
　病院関係者は、「内部被曝の状況を把握するため、検査を定期的に受ける必要がある。検出量が想定通りに減らなければ、その理由を探ることで有効な対策を考えられる」としています。
　一方、福島県の生協が、組合員の家庭100世帯を対象に食事に含まれる放射性セシウムを調査した結果、90世帯で放射性セシウムは検出されず、検出された世帯でも国の一般食品の基準を大幅に下回りました。
　この調査は、福島県内に17万人の組合員がいる「コープふくしま」が、去年11月から先月まで子供がいる組合員などのうち、希望する100世帯を対象に行いました。
　調査では、応募した家庭で２日間、朝昼晩の食事とおやつを１人分多く作って検査機関に送ってもらい、ミキサーでかき混ぜた後、食品１キログラム当たり１ベクレルまで検出できる測定器で放射性セシウムの量を調べた結果、90世帯で放射性セシウムは検出されず、検出された10世帯のうち最も高い値は12ベクレルで、国の一般食品の基準100ベクレルを大幅に下回りました。
　調査方法などについて助言したＮＰＯ「放射線安全フォーラム」の多田順一郎理事は、「結果を見ると、福島県でふだんどおりの食生活を続けていても健康に問題がないことがわかる」と話しています。

　２０１２年５月１５日（火）

　子宮内の胎児の心臓から自分の体以外にも血液が送られ、心臓に負荷がかかる重い病気に対し、母親の腹の外から強い超音波を当てて不要な血管をふさぐ方法で治療することに成功したと、昭和大の岡井崇教授（産婦人科）らのチームが14日、明らかにしました。
　母親の腹部に超音波を当てて胎児の治療に成功したのは、世界でも初めてだといいます。
　従来は母親に全身麻酔をし、腹に刺した針に電流を流して血管をふさぐなどの方法が行われていましたが、流産や早産、感染症の危険がありました。今回の方法は母子への負担が軽く、岡井教授は「合併症の恐れがほぼなく、妊婦にも胎児にも優しい治療になる。一日も早く、通常の医療として実施していきたい」と話しています。
　治療したのは、一卵性双生児の片方にしか心臓がなく、１つの心臓が双方に血液を送る「無心体双胎（ＴＲＡＰ症候群）」。心臓がない胎児（無心体）は生存できず、健康な胎児も心臓がない胎児への血流を止めないと６割程度は心不全で死亡するとされます。
　岡井教授らは、通常の超音波検査で使う100万倍のエネルギーの超音波を直径約１ミリの範囲に集中的に当て、高熱を発生させる装置を開発。４～５月に、妊娠16週の女性（32歳）の腹の外から、心臓がない胎児のへそ付近に装置で超音波を当て、臍帯血管の血流の停止を確認。健康な胎児は、順調に成長しているといいます。
　この無心体双胎は、約35000分娩に１例というまれな異常で、日本では年間約30例あると推定されています。
　また、無心体双胎だけでなく、胎児の肺や尻にできた腫瘍など、少なくともほかの８つの病気にも応用が可能だということで、より安全な治療技術になると注目されています。
　岡井教授は、「腫瘍のある胎児から患部を取り除くなどさまざまなケースで応用が期待できる」と話しています。

　２０１２年５月１４日（日）

　体のあらゆる組織や臓器になるとされる人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）にかかわる京都大の米国での３件目の特許が、３月に成立していたことが判明しました。今回はｉＰＳ細胞からできた心臓や神経といった細胞で薬を開発することなどにも、権利が及びます。
　米国ではこれまで、皮膚などの細胞から山中伸弥教授らの方法でｉＰＳ細胞を作製する特許が認められていました。今回は、そのｉＰＳ細胞を分化、誘導して心臓や神経の細胞に変化させる方法が対象。京大の権利は、できた細胞を研究機関や企業などが買って研究に使う場合にも及びます。
　ｉＰＳ細胞から作製した細胞を使って治療薬の候補を探したり、副作用がないか調べたりする研究が世界の製薬企業で盛んなほか、アルツハイマー病やパーキンソン病などの患者から作製したｉＰＳ細胞を使って、病気のメカニズムや原因を明らかにする研究も盛んになっています。こうした幅広い活動にも、京大の許可が必要になります。
　京大ｉＰＳ細胞研究所の高須直子知財契約管理室長は、「新薬開発の盛んな米国で特許を取得した意味は大きいと考える。現在、欧州でも審査中で、より広い範囲での特許の取得も目指している」としています。同様の特許は、日本では取得済みといいます。　
　ただし、ｉＰＳ細胞を作製した機関と、それをほかの細胞に変えた機関が違う場合、その細胞を使う研究に権利は及びません。また、京大とは異なる方法で作製したｉＰＳ細胞からの研究も、対象外になります。
　今回の特許で、ｉＰＳ細胞の作り方はウイルスを使う方法に限られます。再生医療で患者に移植するためにはより安全な方法が求められており、今後はより安全な作り方での特許取得も目指します。

　２０１２年５月１３日（日）