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■自殺死亡率、日本は世界ワースト6位 若年層の死因1位は自殺 [健康ダイジェスト]





 厚生労働省は世界各国の自殺死亡率(人口10万人当たりの自殺者数)を比較し、日本は世界ワースト6位だとする分析結果をまとめました。先進国の最悪レベルで、特に女性は世界ワースト3位と高くなっています。
 今月下旬に閣議決定される「2017年版自殺対策白書」で公表されます。
 自殺死亡率は国によって統計の信頼性や更新頻度が異なるため単純な比較が難しく、世界保健機関(WHO)が2014年に初めてまとめた「世界自殺リポート」でも順位付けはしていません。
 厚労省はWHOのデータベースを使い、2013年以降の人口と自殺者数が把握できている中から上位国を抽出しました。
 日本の2014年の自殺死亡率は19・5で、アジアでは世界ワースト2位で28・5の韓国の次に高くなっており、主要8カ国(2011~2014年)との比較では、ロシアの21・8に次いで高くなっています。
 男性の自殺死亡率は27・7で、世界ワースト12位でした。女性の自殺死亡率は11・7で、韓国、スリナムに続き世界ワースト3位でした。
 警察庁の自殺統計によると、2016年の自殺者数は2万1897人(男性1万5121人、女性6776人)で、2003年の3万4427人をピークに減少傾向が続いています。しかし、自殺が最も多い中高年の男性に比べて若年層は減り幅が小さく、5歳ごとに区切った年齢階級別でみると、15歳から39歳までの5階級で、死因の1位が自殺でした。
 自殺対策白書は、「若い世代の自殺は深刻な状況にある。20~30歳代の自殺死亡率を低下させることが課題」と分析しています。

 2017年5月23日(火)
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■突然死のブルガダ症候群、特定遺伝子変異で再発2倍に 日本医科大が解明 [健康ダイジェスト]





 30歳代から50歳代にかけての男性に多く、重篤な不整脈である心室細動により失神し、死に至る場合がある心疾患「ブルガダ症候群」で、ある特定の遺伝子に変異があると再発のリスクが高いことを、日本医科大学などの研究チームが明らかにしました。
 論文は、アメリカの心臓病学会誌「サーキュレーション 」電子版に発表されました。
 ブルガダ症候群は、心電図に特徴的な波形があり、日本では健康診断で1000人に1人程度で見付かります。心臓が細かくけいれんする心室細動を起こし、失神したり、突然死を起こしたりすることもあります。
 研究チームは、ブルガダ症候群の患者の2割弱で、心臓の電気信号を調節するSCN5Aという特定の遺伝子に変異がみられることに着目。心室細動になったり、健診で診断されたりした415人を7年間、全国14施設で追跡調査したところ、この遺伝子に変異があった患者は変異がない患者に比べて、致死性不整脈が2倍の頻度で起きていました。
 突然死を防ぐには、不整脈が起きた際に作動する植え込み型除細動器(ICD)を事前に胸に着ける方法が一般的です。
 研究チームの清水渉・日本医科大教授は、「今回の研究成果は、再発を防ぐために除細動器を使うかどうかを判断するための一つの材料になる」と話しています。

 2017年5月22日(月)
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■がん治療前の卵子の凍結保存、1年間で256件 厚労省が初の実態調査 [健康ダイジェスト]





 がんの治療前に卵子の凍結保存をしておいた場合に将来、子供を作れる可能性のある未婚のがん患者の女性は、推計で年間およそ5000人に上るのに対し、実際に凍結保存をしているケースは年間およそ250件にとどまっているとする初の報告書を国の研究班がまとめました。
 専門家は、「地元に対応できる医療機関がないといった地域格差などによって、がん患者の女性が子供を持てる機会を失っている可能性があり、早急な対策が必要だ」と指摘しています。
 抗がん剤や放射線治療の副作用よって、卵巣の機能が失われて不妊になる恐れのある若いがん患者の女性にとって、治療前の卵子の凍結保存は将来子供を作る可能性を残せる重要な手段となっています。
 その一方で、実際にどの程度、卵子の凍結保存が行える態勢が整っているのか国内の実態はつかめておらず、厚生労働省の研究班が全国600の不妊治療を行う施設を対象に初の実態調査を行いました。
 その結果、15歳から39歳までの未婚のがん患者の女性は毎年、推計およそ5000人に上る一方、女性が実際に卵子を凍結保存したケースは、2015年1年間で256件にとどまっていました。
 また、がん患者の女性が卵子の凍結保存を行う施設は、日本産科婦人科学会に登録する仕組みになっていますが、14の県ではまだ登録施設がないということです。
 研究班の代表で、聖マリアンナ医科大学の鈴木直教授は、「がん治療を優先するため、卵子の凍結保存ができないという人もいると思うが、将来子供を作りたいと願うがんの女性が、地域の医療格差などによって、その機会を失っている可能性がある。自治体の枠を越えて、がんの治療医と不妊治療を行う医師が連携を取っていくなど、早急な対策が必要だ」と話しています。

 2017年5月22日(月)
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■がん化の恐れあるiPS細胞、2時間で除去 京大が薬剤を開発 [健康ダイジェスト]





 京都大学の斉藤博英教授(生命工学)らの研究チームは18日、iPS細胞(人工多能性幹細胞)の中から、がんになる恐れのある不要な細胞を約2時間で除去できる薬剤を開発したと発表しました。
 iPS細胞を移植治療に使う再生医療の安全性を高められます。成果は、アメリカの科学誌「セル・ケミカルバイオロジー」(電子版)に掲載されました。
 iPS細胞から神経や心筋などの細胞を作って人に移植する場合、変化しないまま残ったiPS細胞はがんなどの腫瘍になる恐れがあります。現在は高額な機械を使って取り除く必要があり、より簡単で安価な手法が求められていました。
 開発した薬剤は、アミノ酸の集まりでできた「ペプチドD―3」と呼ぶ化合物。変化していないiPS細胞と心筋細胞に育ったものを混ぜた混合物に、ペプチドD―3を加えると、2時間ほどで変化していないiPS細胞がほぼ消えました。正常な心筋細胞には影響が出なかったといいます。
 混合物をマウス4匹の精巣に移植したところ、8つの精巣のうち7つでがんになる可能性がある腫瘍ができました。一方、混合物にペプチドD―3を約1時間加えてからマウス4匹の精巣に移植すると、どの個体にも腫瘍ができませんでした。
 研究チームは、「未分化のiPS細胞を短時間で簡便に除去できる。iPS細胞を利用する再生医療の安全性を高めるのに役立てたい」としています。

 2017年5月21日(日)
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