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■資生堂、ボディーソープ136万個を自主回収 香りに異常 [健康ダイジェスト]





 資生堂は21日、香りに異常が見付かったとして、国内外で販売しているボディーソープなど23商品の一部、計約136万個を自主回収すると発表しました。使用しても安全性や洗浄機能に問題はないといいます。
 対象となるのは「クユラ ボディーケアソープ」や「専科 パーフェクトバブル フォーボディー」、「ばら園 ローズボディーソープRX」など一般向けに販売した16商品と、ホテル向けなど業務用7商品で、今年1月から7月にかけ久喜工場(埼玉県久喜市)で製造した商品の一部。
 「通常と違う香りがする」と消費者から指摘があり、発覚しました。工場の管理体制に不備があり、製造工程で原料に空気が入って酸化し、通常とは異なる香りになったとみられます。健康被害の報告は受けていないといいます。
 該当する商品名と製造番号は、専用の電話窓口や資生堂のウェブサイトから確認できます。国内販売ぶんの99万個のほか、中国や香港、台湾、韓国で販売したぶんについても回収します。
 製造番号や氏名、住所などを伝え、商品を送付すると返金されます。問い合わせは、ボディー用洗浄料回収窓口0120・20335

 2017年7月21日(金)
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■エイズ死者数100万人、ピーク時のほぼ半数に 国連合同エイズ計画が報告 [健康ダイジェスト]





 AIDS(エイズ、後天性免疫不全症候群)による世界中での昨年の死者数は約100万人で、ピークだった2005年のほぼ半数に減ったとする国連合同エイズ計画(UNAIDS)の報告が20日、発表されました。
 エイズ関連死は2005年には190万件でしたが、2016年はその約半数の100万人でした。また、HIV(エイズウイルス、ヒト免疫不全ウイルス)の新規感染者数も、最多だった1997年の約350万人から、昨年は180万人とほぼ半減しています。かつて世界有数のエイズまん延地域とされたアフリカ東・南部での感染者の減少が、顕著だといいます。
 フランスのパリで23日に開幕するエイズ関連の学術会議を前に発表されたデータによると、HIVの新たな感染者とエイズによる死者数が減っていることに加え、生命維持治療を行っている患者の数がかつてなく増えています。
 国連合同エイズ計画によると、2016年は世界のHIV感染者3670万人のうち、約53%の1950万人が治療を受けることができていました。HIV感染者の半数以上が抗ウイルス薬を複数組み合わせて飲む抗レトロウイルス療法を受けていたのは、初めて。抗レトロウイルス療法ではHIVを死滅させるのではなく、その増殖を抑えます。
 国連合同エイズ計画のミシェル・シディベ事務局長は、「2020年までに3000万人に治療を施すとの目標達成が軌道に乗りつつある。エイズを制御することができるようになり、保健衛生面での効果も改善し、各国も以前より強くなっている」と述べました。
 国連は、2030年までにエイズの流行を終わらせるとの計画を掲げ、全患者に抗レトロウイルス療法を行うことを目指しています。
 1980年代にエイズの発症例が拡大し始めて以来、これまでに計7610万人がHIVに感染し、約3500万人がエイズにより死亡しています。

 2017年7月21日(金)
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■無痛分娩の6割近くが診療所で実施 欧米は大病院主流 [健康ダイジェスト]





 麻酔を使って出産の痛み和らげる無痛分娩(ぶんべん)について、昨年度実施された約2万1000件のうちの6割近くが「病院」より規模の小さな「診療所」で行われているという調査結果を、日本産婦人科医会がまとめました。
 産婦人科医会は、「状態が急変した際に、地域の医療機関と連携する態勢づくりが必要だ」としています。
 無痛分娩は、出産の際に麻酔をかけ陣痛を和らげる分娩方法で、近年、産後の回復が早いなどの利点から高齢妊婦の多い都市部を中心に人気が高まっています。一方で、背中に入れた細い管から麻酔薬を注入する硬膜外麻酔という手法が多い問題から、妊婦が死亡するなど重大な事故も起きています。
 このため、日本産婦人科医会は今年6月に初めての実態調査を行い、対象となった約2400の施設の約4割から回答を得て、中間的なまとめを行いました。その結果、2016年度、約40万6000件の出産に占める無痛分娩の割合は5・2%とここ数年増加傾向にあり、その6割近くが病院よりも規模の小さい診療所で行われていたということです。
 無痛分娩が普及する欧米では、産科医、麻酔科医、新生児科医がそろった大病院で行うのが主流ですが、国内では小規模の医療機関に広がっていました。
 無痛分娩を巡っては、最近、大阪府、兵庫県、京都府の4医療機関で計6件の産科麻酔を巡る事故が発覚しましたが、6件のうち5件が診療所での事例でした。
 日本産婦人科医会の石渡勇常務理事は、「無痛分娩は適切に行えば安全だが、麻酔による中毒症状や合併症を引き起こす可能性がある。診療所では対応しきれないケースがあるので、地域の医療機関と連携する態勢づくりが必要だ」と話しています。
 日本産婦人科医会ではさらに詳しい分析などを加えて、最終的な報告書をまとめることにしています。

 2017年7月21日(金)
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■都道府県の健康格差が拡大、平均寿命に最大3・1歳の隔たり 全体の平均寿命は4・2歳延伸 [健康ダイジェスト]





 2015年までの25年間で平均寿命は4・2歳延びた一方で、平均寿命が最も長い県と短い県の差が0・6歳広がったことが20日、東京大学の研究成果で明らかになりました。
 健康で過ごせる期間である健康寿命の地域間の差も0・4歳拡大しました。こうした健康格差の拡大の原因は解明できておらず、東大の渋谷健司教授(国際保健政策学)は「医療の質や生活習慣など詳細な研究が必要」と指摘しています。
 研究は、東京大学大学院の国際保健政策学教室がアメリカのワシントン大の保健指標・保健評価研究所と共同で、実施しました。成果は20日、イギリスの医学誌ランセットに掲載されました。
 厚生労働省などのデータを使って分析したところ、男女合わせた日本人の平均寿命は1990年の79・0歳から2015年の83・2歳まで4・2歳上昇しました。
 ところが、都道府県別では1990年に最も平均寿命が長い長野県(80・2歳)と短い青森県(77・7歳)の差は2・5歳でしたが、2015年には最も長い滋賀県(84・7歳)と最も短い青森県(81・6歳)の差は3・1歳で、25年間で差は0・6歳広がっていました。
 健康で過ごす期間を示す健康寿命も、1990年の70・4歳から2015年の73・9歳まで延びました。ところが、都道府県別では1990年に最も長い長野県(71・5歳)と最も短い高知県(69・2歳)の差は2・3歳でしたが、2015年には最も長い滋賀県(75・3歳)と最も短い青森県(72・6歳)の差は2・7歳で、0・4歳拡大しました。
 こうした健康格差について、1人当たりの医療費や人口当たりの医師数などのほか、生活習慣などのリスク要因との関係を分析しましたが、関係性は見いだせませんでした。
 一方、年齢調整した人口10万人当たりの死亡率は、1990年の584・1人から2015年の414・8人まで29%減少。心臓病やがんの死亡率が下がったためですが、2005年以降は低下率が鈍化しているといいます。
 病気になる要因は、2015年でみると食習慣や喫煙など生活習慣が最も高く、次いで高血圧や高コレステロールなどメタボリック症候群関連でした。
 特に男性は喫煙が死亡の18・9%に関係し、塩分が高いなど不健康な食事が死亡の18・8%に関係していました。女性は不健康な食事が死亡の18・0%に関係していました。
 渋谷教授は、「喫煙対策は喫緊の課題。男女とも食生活の見直しも不可欠」と指摘し、「今後、こうした都道府県間の格差をさらに詳しく分析し、実態を踏まえた対策を打ち出すことが必要」と訴えています。

 2017年7月21日(金)
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