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■コーヒーを多く飲む人、欧州でも死亡リスク低下を確認 45万人を調査 [健康ダイジェスト]





 コーヒーは世界で最も多く飲まれている飲料の1つで、さまざまな成分を含んでいます。これまでにも、コーヒーの摂取は健康によい影響を及ぼすという報告は複数ありましたが、それらは主にアメリカ人を対象に行われた研究の結果でした。
 そこで、フランスに本部を置く国際がん研究機関(IARC)は、コーヒー摂取と死亡の関係がほかの地域に住む人々にもみられるのかどうか、そして、コーヒーの摂取が特定の死因による死亡リスクを減らしたり高めたりするのかどうかを明らかにしようと考え、欧州10カ国の市民を対象に研究を行いました。
 研究対象にしたのは、デンマーク、フランス、ドイツ、ギリシャ、イタリア、オランダ、ノルウェー、スペイン、スウェーデン、イギリスの一般市民で、主に35歳以上の45万1743人(男性13万662人と女性32万1081人)。
 コーヒーの摂取量は食物摂取頻度調査の中で尋ね、ライフスタイル質問票を用いて、学歴、喫煙、飲酒習慣、運動量などに関する情報も収集しました。
 当初のコーヒーの摂取量に基づいて、国ごとに対象者を分類。まず、全く飲まないグループを参照群として設定し、残りの人々を摂取量が最も少ないグループから最も多いグループまで4等分しました。主に比較したのは、参照群と、最もコーヒーの摂取量が多いグループで、このグループの1日当たり摂取量の中央値は男性が855ミリリットル、女性が684ミリリットル。
 コーヒーの摂取量調査から平均16・4年追跡したところ、4万1693人(男性1万8302人、女性2万3391人)が死亡していました。うち1万8003人ががん、9106人が循環器疾患、2380人が脳血管疾患(脳梗塞、脳出血など)、3536人が虚血性心疾患(心筋梗塞など)、1213人が消化器疾患、1589人が呼吸器疾患で死亡しており、1571人が外傷性の死亡、418人は自殺による死亡でした。
 これらの死亡とコーヒーの摂取量との関係を分析したところ、コーヒーを全く飲まないグループに比べ、コーヒーを最も多く飲むグループのあらゆる原因による死亡(総死亡)のリスクは、男性で12%、女性では7%低下していました。これらの差は、統計学的に意味のあるレベルでした。
 また、コーヒーを飲む量が多い人ほど総死亡リスクが低いことも、示唆されました。コーヒー1杯を237ミリリットとすると、1日の摂取量が1杯増加するごとに、総死亡リスクは男性が3%、女性は1%低下していました。
 欧州では国ごとに、好まれるコーヒーの抽出方法が違っています。しかし、各国のコーヒーの摂取量と死亡との関係に差はなく、抽出方法にかかわらず、より多く飲む人の死亡リスクが低い現象が一貫して認められました。
 コーヒーの摂取は、消化器疾患による死亡リスクの低減とも関係していました。1日の摂取量が1杯増加するごとのリスク低下は、男性が23%、女性は14%でした。
 消化器疾患による死亡の3分の1強は、肝臓の病気による死亡でした。男女合わせて分析したところ、コーヒーを全く飲まないグループと比較して、最も多く飲むグループの肝臓病による死亡リスクは80%低いことが明らかになりました。肝硬変による死亡リスは79%低く、肝臓がんによる死亡リスクは40%前後低くなっていました。一方で、肝臓病以外の消化器疾患による死亡リスクは、統計学的に意味のある低下を示しませんでした。
 男女に差がみられた項目もありました。循環器疾患による死亡と脳血管疾患による死亡では、女性においてのみ、コーヒー摂取量が最も多いグループでリスク低下が認められました。一方で、がんによる死亡、および卵巣がんによる死亡は、いずれも女性においてのみ、コーヒー摂取量が最も多いグループでリスクが上昇していました。
 以上のような関係は、カフェインを含むコーヒーと含まないコーヒーの摂取量を別々に分析しても同様に認められました。
 研究を行った国際がん研究機関のマーク・グンター博士は、「重要なことは、コーヒーを飲む文化や伝統が多様な欧州10カ国すべてで、コーヒーを毎日飲むことで健康を得られるという同じ結果が出たことだ。これはコーヒーに含まれる成分に余命を延ばす効果があることを示している」と述べています。

 2017年9月18日(月)
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■光で操作してiPS細胞を神経細胞に分化 東大、制御技術を開発 [健康ダイジェスト]





 東京大学大学院総合文化研究科の佐藤守俊教授らの研究チームは、さまざまな組織に育つiPS細胞(人工多能性幹細胞)を光で刺激して神経細胞に変える手法を開発しました。
 光を当てると特定の遺伝子が働くような仕掛けをiPS細胞に組み込みました。同じ原理で、iPS細胞を神経細胞以外に変えるのも簡単だといいます。細胞の機能を光で制御する技術に道を開く成果で、生命現象の解明や病気の研究に役立ちます。
 研究チームは「クリスパー・キャス9」というゲノム(全遺伝情報)編集技術を応用して、光に反応するタンパク質などをiPS細胞に送り込み、神経細胞へ変えるタンパク質の生産を促しました。
 実験では、iPS細胞に青色の光を当てると特定の遺伝子の働きが高まり、iPS細胞が神経細胞に変化しました。
 これまでも、薬剤を投与してiPS細胞を神経細胞に変える手法はありましたが、今回の手法は光を当てた時に遺伝子の働きが高まり、iPS細胞の変化を自由に制御できます。
 今後は同じ原理を応用して、神経細胞以外の細胞への変化も光で制御できるようにしたいといいます。
 光の刺激で遺伝子の働きを調節する手法は、「光遺伝学」として注目されています。ゲノム編集技術も、従来の遺伝子組み換え技術に比べて桁違いに高い精度で遺伝子を改変できるとして、研究が盛り上がっています。

 2017年9月18日(月)
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■厚労省、食品業者にO157感染や食中毒の注意喚起 今年の感染者は2568人に上る [健康ダイジェスト]





 O157などの腸管出血性大腸菌による食中毒は例年、菌が繁殖しやすい夏場に増加し、強いベロ毒素により高齢者や子供などを中心に死者も出ています。厚生労働省は13日、都道府県などを通じ、感染や食中毒について食品業者への注意喚起の通知を出しました。
 国立感染症研究所によると、8月28日~9月3日までに報告された腸管出血性大腸菌の感染者は210人で、今年に入ってからの感染者は計2568人となりました。7月下旬からは週200人を超える患者が連続して報告されています。
 東京都健康安全研究センターの石井健課長は「O157は、菌が出すベロ毒素により出血性の大腸炎が起きるのが特徴。健康な成人は下痢で終わることも多いが、抵抗力の弱い乳幼児や高齢者などでは、まれに溶血性尿毒症症候群(HUS)が引き起こされることがある」と解説しています。
 大阪府堺市で1996年、学校給食などで約9500人が感染したO157集団食中毒では、小学生3人が死亡し、2015年に至って後遺症で1人が死亡しました。昨年、厚労省に報告があったO157の食中毒14件でも、患者252人のうち10人が死亡しています。
 石井課長は「細菌を『つけない』『増やさない』『やっつける』の3つが食中毒予防の大原則」とし、「食品を扱う時は手を洗い、調理器具を殺菌するなどして食べ物に菌がつかないようにした上で、食品の常温保存を避けて菌を増やさないこと、75度で1分以上の加熱で菌を死滅させることなどが重要」と解説しています。

 2017年9月18日(月)
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■90歳以上の高齢者、初めて200万人を突破 働く高齢者は770万人に [健康ダイジェスト]





 総務省が18日の「敬老の日」に合わせ17日に発表した人口推計によると、90歳以上の高齢者人口が9月15日時点で1年前より14万人増えて206万人となり、データをとり始めた1980年以降、初めて200万人を突破しました。
 65歳以上の高齢者人口は3514万人となり、総人口に占める割合が27・7%に上りました。前年より57万人、率にして0・5ポイント増え、いずれも過去最高を更新。65歳以上の男性は1525万人で男性人口の24・7%、女性は1988万人で女性人口の30・6%に上りました。
 総人口に占める65歳以上の高齢者の割合は1950年以降増え続け、1985年に10%、2005年に20%を超えました。国立社会保障・人口問題研究所の推計では、第2次ベビーブームに当たる1971~1974年生まれの世代が65歳以上になる2040年には、総人口の35・3%が高齢者となる見通し。
 2011年以降日本の総人口が減少する一方で、高齢者の人口は一貫して増え続けており、高齢者を支える社会の仕組み作りが大きな課題です。
 90歳以上の高齢者が総人口に占める割合は1・6%で、前年より0・1ポイント上昇しました。90歳以上の人口は1980年の12万人から年々増加し、2004年に102万人となった後は13年間で倍増し、206万人となりました。医療技術が進歩し、老齢人口が増えるのみならず、個人の長寿化が目立ってきました。
 80歳以上の高齢者人口でみると、1950年には37万人だったのが2017年には1074万人となり、総人口の8・5%になりました。国立社会保障・人口問題研究所は、2040年には80歳以上の高齢者人口が1578万人となり、総人口の14%を超えると試算しています。
 長寿化は、医療や介護に使う社会保障費の増加につながり、政府の財政運営に影響を及ぼします。個人にとっては、老後の期間が長くなることへの備えが必要になります。
 労働力調査によると、65歳以上の就業者数は2016年、770万人と13年連続で増加して過去最多となったほか、15歳以上の就業者総数に占める割合も11・9%で過去最高となりました。65~69歳では男性の53・0%、女性の33・3%が就業していました。
 総務省は「高齢者の働く意欲が高いことが背景」と説明していますが、長生きに備えて老後資金を蓄えておきたいとの考えもありそうです。

 2017年9月17日(日)
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