So-net無料ブログ作成
健康ダイジェスト ブログトップ
前の4件 | 次の4件

■東京大、データヘルス・ポータルサイトを12月から運用 6773万人分のデータを統合 [健康ダイジェスト]





 東京大学が12月から、国内6773万人分の健康診断、医療費、生活習慣などのデータを集計した分析・支援ウェブサイトを運用することになりました。1399の健康保険組合(2946万人)と、中小企業の全国健康保険協会(協会けんぽ、3827万人)が持つデータを統合することで、業界別・地域別の健康状態の傾向や、どの健保組合がどれぐらい医療費を使い、どんな対策を取っているかを比較検討できます。
 病気の予防や医療費適正化のための政策立案への活用が期待されます。専門家によると、世界で初めての試み。
 この「データヘルス・ポータルサイト」は、厚生労働省の補助金で東京大政策ビジョン研究センターの「データヘルス研究ユニット」(仮称)が構築しました。がんや高血圧症など疾病別の医療費、年次や年齢による医療費の変化、血糖値やメタボなど健診の結果分析・実施率、運動や喫煙など生活習慣の調査結果といったデータが一つのサイトに統合されて一目でわかるようになり、男女別、年齢別、企業規模別、地域別など、特性に応じた逐次分析が可能になります。集合データを集計する仕組みのため、個々の加入者の個人情報が特定される恐れはなく、個人情報保護法制上の問題はありません。
 国は2015年度から健康保険組合などすべての医療保険者に、健診データやレセプト(診療報酬明細書)の分析をまとめた3年間の「データヘルス計画」を作るよう指示しています。しかし、計画書は主に紙で集められ、様式もバラバラで分析・比較が困難なため、対策も打ち出しにくいという問題がありました。データヘルス・ポータルサイトは、これを電子化し統合します。
 それぞれの医療保険者がデータをサイト上に入力し、来年度から3年間の健康対策(保健事業)の内容や数値目標を複数の選択肢から選ぶと、データヘルス計画ができ上がる仕組み。1880ある市町村国民健康保険(3294万人、国保組合含む)も加入を検討しています。
 将来は、属性を入力するだけで傾向と対策が出るよう進化させます。企業側からも職員の体調不良による仕事の能率低下などの情報を集め、関連を分析します。
 データヘルス研究ユニットの代表の古井祐司自治医科大学客員教授は、「健康に関する科学的証拠に基づく政策立案ができる。大きな社会実験になる」と話しています。

 2017年11月21日(火)
nice!(4)  コメント(0) 
共通テーマ:健康

■妻6割「夫から介護されたくない」、夫7割「妻から介護されたい」 介護の日に合わせ全国調査 [健康ダイジェスト]





 有料老人ホームや高齢者住宅を全国で運営する「オリックス・リビング」(東京都港区)が、11月11日の「介護の日」に合わせ全国の中高年を対象に行った調査で、男性の7割は妻に介護されたいのに、女性の6割は夫に介護されたくないという男女間の介護に対する意識の違いが浮き彫りになりました。
 この介護に関する意識調査は、介護への理解を深めようと、オリックス・リビングが年に1回実施し、今年で10回目。40歳代以上の男女1238人が回答しました。
 配偶者の介護についての質問には、男性の67・9%が現状は難しい場合も含め、配偶者に介護されたい気持ちがあるとする一方で、女性の61・1%はやむを得ない場合を含め、配偶者に介護されたいとは思わないと回答。男性の82・9%が配偶者を介護したいとしましたが、女性は64・2%にとどまり、男女間で差が出ました。
 約半数の人は介護経験がない中、「家族の介護に不安を感じるか」と質問したところ、「不安を感じる」または「やや不安を感じる」と答えた人が84・3%に上りました。不安を感じる内容について、男性で最も多かったのが「費用負担」で62・7%。女性では「精神的な負担」とする回答が74・0%で最多でした。
 こうした男女差について、オリックス・リビングの広報担当者は「自身や配偶者の親を含めて、女性のほうが介護に直面することが多いぶん、介護の大変さを理解しており、家族に迷惑をかけたくないと考える人が多いのではないか」と分析しています。
 一方、介護のために退職する「介護離職」が社会問題になっている折、仕事と介護の両立が「できると思う」と答えたのはわずか8・6%で、「できないと思う」が約6割を占め、現実の厳しさをうかがわせました。介護休業制度を利用する際の障害として、収入減や休暇取得後の復帰のしづらさなどを挙げた人が目立ちました。
 また、外国人が介護業界で働くことへの意識を今回初めて質問したところ、「人材不足が解消されてよい」と半数以上が前向きにとらえていることがわかりました。

 2017年11月20日(月)
nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:健康

■野菜摂取1日133グラム、350グラム以上の目標達成は5% カゴメが調査 [健康ダイジェスト]





 食品メーカーのカゴメ(名古屋市中区)が20~60歳代の男女から食卓画像を収集し、野菜の摂取量を推計したところ、1日平均の野菜摂取量はわずか133グラムで、国が掲げる目標の半分にも届きませんでした。特に20~34歳の若い世代や、会社員やパートなどで働いている人の食生活の乱れが顕著でした。
 国が掲げる「21世紀における国民健康づくり運動(健康日本21)」では、成人の1日の野菜摂取量目標は350グラム以上。しかし、厚生労働省が発表した「2015年国民健康・栄養調査」では平均293・6グラムとなっており、目標を下回っています。
 カゴメは今年3月、20~69歳の男女410人から、3食3日間分の食卓画像3690枚を収集。管理栄養士3人が画像を見て、目測で野菜摂取量を推計しました。
 その結果、1日の平均野菜摂取量は133グラム。国の目標通り350グラム以上を摂取している人は、わずか5%しかいませんでした。年代別では、20~34歳が99グラム、35~49歳が122グラム、50~69歳は164グラムで、若い世代ほど摂取量が少なくなりました。
 職業別では、会社員やパート、アルバイトなど働いている人ほど野菜不足が目立ち、逆に専業主婦や無職の人は野菜摂取量が多くなっています。
 傾向を調べるため、平均に近い140グラムより多く摂取している人と摂取していない人に分け、朝食、昼食、夕食の別でみたところ、140グラム未満の人の食事はいずれも、1食当たりの皿数が1皿未満。140グラム以上の人は、生と加熱の野菜が半々など、調理方法がバラエティーに富んでいることがわかりました。
 1日の野菜摂取量が40グラム程度だった20~34歳の単身女性の食事例は、朝食がパンと飲み物、昼食がスープとサンドイッチ、夕食がフライ定食で、夕食でしか野菜を食べていませんでした。
 一方、1日210グラム食べていた例では、単身女性と同様、朝食と昼食ではほとんど野菜を食べていませんでしたが、夕食では200グラムの野菜を摂取。1日340グラムを摂取していた例では、一汁三菜の朝食に、サラダ付きワンプレートランチ、コロッケ定食と、食事ごとに100グラムから120グラムの野菜を食べていました。
 料理写真を分析した管理栄養士で、料理研究家でもある関口絢子さんは、「忙しい世代ほど食事にかける時間が少なく、野菜の摂取が難しい」と指摘。「野菜は洗浄、カット、調理が必要で、慣れていないと時間がかかる。ソースや缶詰といった野菜の加工品を上手に取り入れ、外食時には色の濃い野菜を選ぶなどの工夫を。さらに、難消化性デキストリンなど、食物繊維の代わりになる加工食品で補給するのも一案」とコメントしています。
 関口さんが、野菜不足に陥りやすいタイプを以下の4つに分類しました。
【帳尻合わせタイプ】夕食くらいはバランスよく食べようと野菜料理を意識するものの、1日の総量では350グラムに満たずに不足します。
【気まぐれ摂取タイプ】数日間のうち、意識的に野菜が豊富に並ぶ食事もあるものの、習慣化されていないため、不足するパターン。レタス、キュウリ、トマトのように品目が偏っていて、栄養素的にも足りていないケースが多くなっています。
【慢性不足タイプ】野菜摂取に対する意識が低く、付け合わせのキャベツの千切りや少量の野菜で食べた気になっているタイプ。野菜の適正量を自覚していないために不足状態から抜け出すことができません。
【糖質過多&インスタント食品タイプ】健康的な食事に対する意識が低く、菓子パンやインスタント食品などが食事のメイン。調理せずに簡易的に空腹を満たそうとすることから、炭水化物が中心で、カロリー過多でも栄養不足に陥ります。

 2017年11月20日(月)
nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:健康

■心身の活力が低下するフレイル、自立度低下リスクが約2・4倍 健康長寿医療センターが追跡調査 [健康ダイジェスト]





 東京都健康長寿医療センターの研究チームは、65歳以上の高齢者を平均7年追跡した結果、調査開始時に心身の活力や機能が低下した「フレイル」状態だった人が、要介護認定を受けるなど自立度に影響が出る危険性は、そうではない人よりも2・4倍高くなるとの分析結果をまとめ、「日本公衆衛生雑誌10月号」に発表しました。
 一方、国が推進する特定健康診査(特定健診、メタボ健診)で調べるメタボリック症候群(メタボリックシンドローム)の有無は、自立度の低下と関係ないことがわかったとしています。
 同じ集団を対象にフレイルとメタボリック症候群の影響を調べた調査は、初めてです。調査は、群馬県草津町で2002~2011年に高齢者健康診査を受診した65歳以上のうち、要介護認定を受けていない1453人を2014年まで平均7年、最大12年追跡しました。
 追跡終了時に要介護認定を受けたり亡くなったりした人は、計494人。健康診査時にフレイルと判定された161人を分析すると、フレイルではないと判定された人と比べ、要介護認定を受けたり死亡したりする危険性が約2・4倍高くなりました。また、74歳までの前期高齢者と75歳以上の後期高齢者に分けた場合、前期高齢者では約3・4倍高くなり、後期高齢者では約1・7倍で、特に前期高齢者で差がありました。
 メタボリック症候群は、自立度の低下との関連が認められませんでした。フレイルとメタボリック症候群の両方に当たる人もいましたが、統計学的に分析するとフレイルだけが要介護認定や死亡の発生率に影響を与えていました。
 メタボリック症候群を調べる特定健康診査は現在40~74歳を対象としており、75歳以上は腹囲測定を除く後期高齢者健康診査となります。
 研究チームの北村明彦・東京都健康長寿医療センター研究部長は、「若いころと同様に『太りたくない』と話す高齢者も多いが、健康寿命を延ばすには、高齢者は肥満対策よりも必要な栄養を取り、筋力を付けてフレイルを予防することが大切だ。前期高齢者の健診内容も検討すべきだろう」と話しています。
 フレイルは、加齢とともに筋力などの運動機能や日常の活動量、認知機能などが低下した状態。「虚弱」や「老衰」「脆弱」などを意味する英語「フレイルティー(frailty)」が語源。早く対処すれば、進行を防いだり健康な状態に戻したりすることが可能なことから、日本老年医学会が2014年5月に新しい呼び方として提唱しました。国内の75歳以上の1~2割がフレイルとの推計もあります。

 2017年11月19日(日)
nice!(1)  コメント(0) 
共通テーマ:健康
前の4件 | 次の4件 健康ダイジェスト ブログトップ