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■塩分過多は高血圧と糖尿病のリスク 山形大が研究 [健康ダイジェスト]





 山形大学医学部が18日、塩分摂取量が多いと、高血圧だけでなく糖尿病にもかかりやすい傾向があるという研究結果を発表しました。
 山形県民約2万人の疾病などを追跡調査する山形大の「コホート研究」の一環で、米沢市民を対象とした調査で明らかになりました。今後、塩分摂取量と糖尿病発症リスクの因果関係を詳しく調べます。
 調査では、2015年に健康診断を受けた30~70歳代の男女2130人の尿を分析。1日の推定塩分摂取量は12・1グラムで、全国平均10・0グラムを2・1グラム上回りました。
 塩分摂取量と高血圧の有病率の関係は、摂取量6グラム未満は22・6%でしたが、摂取量の増加とともに上昇傾向を示し、22グラム以上は65・4%でした。塩分摂取量と糖尿病の有病率の関係も同様に、摂取量6グラム未満は3・2%でしたが、22グラム以上はおよそ10倍に当たる30・8%に上昇しました。
 研究を担当した山形大学医学部メディカルサイエンス推進研究所の冨樫整データ管理部長は、「塩分の取り過ぎによる高血圧や腎機能への影響はよく知られるが、糖尿病との相関関係が示されるのは初めてではないか」と話しています。
 今後は、塩分摂取が生物学的に糖尿病を誘発するのか、塩気の強い物を食べるとご飯が進んだり、甘い物が食べたくなったりすることに由来するのか、食事の好みを記した問診データなどから分析する方針。
 一般的にラーメン1杯をスープまで飲み干すと、4~5グラムの塩分を摂取するといわれます。米沢市の中川勝市長は、「実態を市民に知らせ、大学と連携して減塩運動など食生活の改善と健康づくりを進めたい」と話しています。

 2017年7月20日(木)
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■人工知能を使う腕時計型端末で熱中症予防 富士通などが開発 [健康ダイジェスト]





 真夏の炎天下でも屋外での作業が必要な職場で、熱中症の対策に役立ててもらおうと、危険性が高まっていると判断すると振動などで知らせる、腕時計型の端末が開発されました。
 熱中症を防ぐという腕時計型の端末は、建設工事や警備、それに農作業など、真夏の炎天下でも屋外で作業をする職場向けに、大手電機メーカー「富士通」などが開発しました。
 この端末を前腕に着けると、心拍数や運動量、歩数、発汗量、それに周辺の気温や湿度などを7つのセンサーで感知してデータとして蓄積します。そして、熱中症にかかる危険性が高まっていると判断すると、内蔵のバイブレーターが振動して本人に知らせます。
 さらに、オフィスにいる上司のパソコンやスマートフォンなどにも危険の度合いを4段階に分けて通知し、休憩や水分補給などの迅速な対応を促すことができる仕組みです。
 このシステムには人工知能(AI)が使われ、事前に学習した危険性と端末で集めた個人ごとのデータを掛け合わせることで判断の精度を高めているということです。
 端末を開発した富士通の川崎市の工場では、6月から警備員の熱中症対策にこの端末を導入しており、7月末から企業向けに販売する予定だということです。1個の価格は数万円を見込み、初年度は1万個の売り上げを目標とします。2020年東京五輪・パラリンピックに向け、選手だけでなく観客にもニーズがあるとみており、販促に力を入れる考えです。 
 工場で警備員を務める63歳の男性は、「午前中は日陰がなく暑いので、端末を着けていれば何かあった時にすぐにわかるので安心です」と話していました。
 富士通の北村卓也さんは、「端末を使ってデータを集めることで一人ひとりに合った熱中症対策を取ることができるようになると思う」と話しています。

 2017年7月19日(水)
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■熱中症、前週の1・8倍の7680人搬送 北海道などで6人が死亡 [健康ダイジェスト]





 総務省消防庁は19日、10~16日の1週間に7680人が熱中症で病院に搬送されたとの速報値を発表しました。
 前週の4241人から1・8倍に増え、北海道、山形県、埼玉県、新潟県、和歌山県、佐賀県の計6人が搬送先で死亡しました。各地で真夏日や猛暑日を観測するなど、気温が高い日が続いたためとみられます。
 集計によると、3週間以上の入院が必要な重症者は173人、短期の入院が必要な中等症は2586人、軽症は4816人でした。
 年齢別では、65歳以上の高齢者が3803人と49・5%を占めたほか、18歳以上65歳未満が2649人、新生児や乳幼児を含む18歳未満が1228人でした。
 都道府県別では、東京都の627人が最も多く、埼玉県488人、大阪府453人と続きました。7月としては記録的な暑さだった北海道が4位の439人。
 総務省消防庁は、適切に冷房を使い、こまめに水分をとるなど熱中症に十分注意するよう呼び掛けています。

 2017年7月19日(水)
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■国立循環器病研究センター、心臓移植100例を達成 全国の医療機関で初 [健康ダイジェスト]





 脳死になった人から臓器の提供を受けて、国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)が行った心臓移植の件数が、全国の医療機関の中で最も多い100例を超えました。
 国立循環器病研究センターは、脳死段階での臓器提供を認める臓器移植法が施行された2年後の1999年に国内2例目、3例目となる心臓移植を実施。その後、2度にわたる2例同日移植や、6歳未満の小児への移植を行い、今年の7月12日に、重い心臓病の40歳代の男性患者に100例目となる心臓移植を行って成功したということです。男性患者の経過は順調といいます。13日には、101例目の心臓移植も行いました。
 日本臓器移植ネットワークによりますと、臓器移植法に基づいてこれまでに460例を超える脳死からの臓器提供が行われ、心臓移植は340例余り行われましたが、国立循環器病研究センターの心臓移植の件数は国内で最も多いということです。
 これまで、国立循環器病研究センターで心臓移植を受けた患者の10年後の生存率は、今年5月時点で95・2%で、世界でもトップクラスです。
 一方、心臓移植を必要とする患者が移植を受けるまでの待機日数は、平均で1000日を超えているということで、医師は臓器提供の増加が求められると指摘しています。
 国立循環器病研究センターの福嶌教偉(ふくしま のりひで)移植医療部長は、「ようやく100例に達したという気持ちだ。国内で脳死からの臓器移植ができるようになってから今年で20年になるが、多くの患者が早く移植を受けられるよう、臓器提供の増加が求められる」と話しています。

 2017年7月19日(水)
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