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■アルツハイマー病を超音波の照射で治療 東北大が世界初の治験へ [健康ダイジェスト]





 東北大の研究チームが19日、超音波を脳に照射してアルツハイマー病の悪化を防ぐ新たな治療法の実用化に向け、今月中にも医師主導の臨床試験(治験)を始めると発表しました。超音波を使った認知症の治験は世界初。
 軽度の患者と、発症前の軽度認知障害の患者が対象で、早ければ5年後の実用化を目指します。
 人間の脳には、血液に混じって外部から異物が侵入するのを防ぐ仕組みがあり、投薬によるアルツハイマー病の治療を妨げてきました。超音波にはその制約がなく、治験で効果が認められれば革新的な治療法につながります。
 治験では、患者の頭部にヘッドホンのような装置を付け、頭蓋骨が薄く超音波が通りやすいこめかみ付近から、左右交互に弱い超音波を脳全体に断続的に照射。患者5人で主に安全性を確認した後、患者20人を対象に3カ月ごとに照射し、1年半かけて、超音波を照射をしない患者20人と比較して効果と安全性を調べます。
 使うのは研究チームが見いだした特殊な超音波で、脳を刺激する効果があります。照射すると脳内に新たな血管が生まれ、血流が改善。アルツハイマー病の原因物質の一つとされる「アミロイドベータ」というタンパク質の生成を抑制し、症状の進行を抑えるといいます。
 アルツハイマー病を人工的に発症させたマウスの実験では、3カ月後でも健常なマウスとほぼ同等の認知機能を維持しました。手法が安価で、簡易なのも特徴。
 下川宏明教授(循環器内科学)は、「少しでも有効性が認められれば、世界的な朗報だ。将来は重症な患者や、脳卒中による認知症患者にも対象を広げたい」と話しています。

 2018年6月20日(水)
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■がん免疫薬「オプジーボ」、中国で肺がん向けに承認 小野薬品など  [健康ダイジェスト]





 小野薬品工業などは18日、中国でがん免疫薬「オプジーボ」が非小細胞肺がんの治療薬として、現地の規制当局である中国国家医薬品監督管理局から承認を得たと発表しました。中国では毎年78万人以上が肺がんと診断され、がんの中で最も発症率と死亡率が高いといいます。中国でがん免疫薬そのものが承認されるのは初めてとしています。
 中国では提携する米ブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)が開発・製造・販売権を持つものの、売り上げなどに応じて小野薬品も収入が得られます。今回承認を得たことで、既存の治療方法が効かない患者に対して第二の選択肢として投薬できるようになります。
 オプジーボは、異物を排除する免疫機能を高める効果を持ちます。進行性や転移性などの末期がん、難治性がんに劇的な治療効果が確認され、60カ国以上で承認されています。非小細胞肺がんでは、日本や欧米、韓国などで2次治療薬としての承認を得ています。
 中国人患者らを対象にした臨床試験(治験)でも、肺がん患者の生存期間が延びたほか、がんの消滅や縮小などの効果を確認できました。
 肺がんはがんによる死亡原因の多くを占め、そのうち非小細胞肺がんの患者数が8割以上に上ります。特に肺がんのリスクが高いとされる中国では、効果的な治療薬の導入が急がれていました。BMSによると、中国では1日に7500人以上ががんで死亡しているといいます。
 小野薬品などは、オプジーボががん治療の第一選択肢として承認を受けるために、各国で治験に取り組んでいます。また、BMSのがん免疫薬「ヤーボイ」と一緒に投与することで、治療効果をさらに高める開発も手掛けています。
 ただ、がん免疫薬を巡っては世界の製薬会社が開発を進めており、小野薬品とBMSがオプジーボで先行していたものの、足元の治験では米メルクの「キイトルーダ」が好成績を挙げるなど競争が激化しています。

 2018年6月19日(火)
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■ゲーム障害、WHOが新疾病に認定 依存症の一つとして追加 [健康ダイジェスト]





 世界保健機関(WHO)は18日、インターネットゲームやテレビゲームのやりすぎで日常生活が困難になる「ゲーム障害(Gaming disorder)」を新たな疾病として認定し、依存症の一つとして「国際疾病分類(ICD)」の最新版に加えたと発表しました。
 スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、ゲーム依存が広がり、日本など世界各国で問題化していることが背景にあります。
 WHO当局者は、「概算でゲームをしている人の2~3%がゲーム障害とみられる」と指摘。これまで正式な病名はありませんでしたが、病気とけがの世界的な統一基準となる病気の分類に盛り込むことで「各国で診断例が増えて研究が進み、治療法確立への寄与を期待する」と強調しました。
 ゲーム障害は、ゲームをしたい衝動が抑えられなくなり、日常生活よりゲームを優先し、健康を損なうなど問題が起きても続けてしまう特徴があると定義されました。ただし、ゲーム障害であるとの診断を下す基準がいくつかあり、その一つは問題行動が最低でも12カ月間継続していることとなっています。
 ゲームを含むネット依存について、香港大学の研究者は2014年、世界の人口の6%(約4億2000万人)以上と推計。日本でも厚労省発表で、成人の約421万人(2014年)、中高生の52万人(2013年)にネット依存の疑いがあるとされます。

 2018年6月19日(火)
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■難病患者への医療費助成、対象外れ10万人規模か 制度変更で軽症者が枠外に [健康ダイジェスト]





 難病患者への医療費助成制度が今年1月に変更されたのに伴い、助成継続が認められなかった軽症の人が少なくとも39府県で約5万6000人に上ることが、マスコミの調査で明らかになりました。全国では8万人前後になる計算で、患者側が断念するなど未申請のケースも合わせると十数万人が助成の対象から外れたとみられます。軽症者が制度の枠外に置かれると実態が把握しづらくなり、急変時の対応遅れや治療研究の停滞が懸念されます。
 難病法が2015年1月に施行され、国は医療費を助成する病気の数を56から331に拡大した一方、全体の助成額を抑えるため軽症者を対象から原則外しました。ただ、難病法の施行前から助成を受けてきた約70万人の患者については、2017年12月末まで病状の軽重にかかわわらず助成を続ける3年間の経過措置が取られてきました。
 今年1月以降は、都道府県が指定する医師が病気ごとに定められた基準に従って病状を判定。軽症であれば、医療費が一定額を超えない限り、都道府県から受給者証が交付されません。マスコミは5~6月、各都道府県に新基準での認定結果を尋ね、「集計中」などとした8都道県を除く39府県の回答を分析しました。
 その結果、約47万人の経過措置対象者の12%に当たる約5万6000人が、助成を申請したものの不認定となっていました。不認定率は各自治体とも1割前後で、大きな地域差はありません。医師の診断から助成の申請自体を諦めたケースなど、未申請者も9%に当たる約4万人いました。
 2017年12月末時点の経過措置対象者は47都道府県で約70万人おり、同じ割合なら、不認定は全国で8万人前後、未申請は6万人前後に上る計算になります。計十数万人がこれまで受けていた助成額は、明らかになっていません。
 助成の対象外となった難病患者は、医療費の自己負担が増すほか、年1回の更新手続き時に自治体が出す制度変更の通知などを受け取れなくなります。また、更新の際に提出する診断書(臨床調査個人票)は、国で集約して難病研究に活用されますが、今後は軽症者のデータが欠けることになります。
 患者団体「日本難病・疾病団体協議会」の森幸子代表理事は、「不認定の多さに驚いた。軽症者も重症化を防ぐ治療が必要で、支援が届くようにすべきだ。法改正の議論で是正を求めたい」と話しています。
 難病法は施行5年以内の見直し規定があり、今夏にも国の審議会で議論が始まります。

 2018年6月19日(火)
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