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■バレンタインチョコ菓子、約1万6000個を自主回収へ 金属片が混入 [健康ダイジェスト]





 2月14日のバレンタインデーに合わせて首都圏や名古屋市内の百貨店などで販売されたチョコレート菓子の中に金属片が混入していたことがわかり、製造元の愛知県蟹江町のメーカーは約1万6000個の商品の自主回収を始めました。
 自主回収の対象となっているのは、愛知県蟹江町の菓子メーカー「プレジィール」がバレンタインデーに合わせて製造し、首都圏や名古屋市内の百貨店などで販売された「オードリーショコラ」というチョコレート菓子の2個入り、5個入り、7個入り、10個入り、20個入りで、賞味期限が2月24日から3月11日までの約1万6000個。
 この商品を扱った「ジェイアール東海高島屋」によりますと、2月13日に購入した客から「大きさが3ミリほどの金属片が入っていた」と、連絡があったということです。
 菓子メーカーが調査したところ、工場の果物などを細かく砕く「かくはん機」という装置に破損した箇所が見付かったということで、「この装置の破片が混入した可能性が高い」としています。
 これまでに健康被害の報告はないということですが、菓子メーカーとジェイアール東海高島屋では同じ商品を自主回収することを決め、それぞれコールセンターを開設して購入した客からの相談に応じています。
 電話番号はプレジィールが0120-702ー147(営業時間/平日9:00〜17:00、2月24日以降の土日・祝祭日を除く)、ジェイアール東海高島屋が0120-105ー538(受付時間/10:00〜18:00)。
 プレジィールは、「今後、より一層の品質管理に努め、再発防止に取り組む」としています。

 2018年2月18日(日)
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■東京都内でスギ花粉の飛散始まる 平均より2日早く [健康ダイジェスト]





 東京都は16日、都内のスギ花粉の飛散開始を14日に確認したと発表しました。過去10年平均の開始日の16日より2日早く、昨年より3日遅くなりました。
 東京都は先月から都内の12カ所でスギ花粉の観測をしており、このうち千代田区や杉並区、八王子市、多摩市など7カ所で14日から2日続けて、1平方センチメートル当たり1個以上のスギ花粉が観測されたとして、16日、「都内でスギ花粉が飛び始めた」と発表しました。
 過去10年の平均と比べて2日早いものの、昨年に比べて3日遅くなったのは、1月下旬から2月上旬にかけて気温の低い日が続き、スギの花の開花が遅れたことが影響しているとみています。
 また、この春に都内で飛ぶスギ花粉の量は、過去10年の平均との比較で1・1倍と、例年並みになる見通しです。
 東京都がまとめた花粉症患者の実態調査では、都民の48・8%がスギ花粉症で、10年前より17・4ポイント増えたと推定されています。東京都は予防に向けて、ホームページで各地の観測結果を掲載しており、花粉の飛散の多い日に外出する際のマスクや眼鏡の着用、帰宅時の花粉の払い落とし、洗濯物の室内干しといった対策を呼び掛けています。

 2018年2月18日(日)
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■インフルエンザの大流行続く 患者は前週より減少し239万人 [健康ダイジェスト]





 3週連続で過去最多となっていた全国のインフルエンザの患者数は、2月11日までの1週間に1医療機関当たり45・38人と、前の週よりも8・95ポイント低くなりました。国立感染症研究所は流行のピークはすぎつつあるとみられるものの、患者数が多い状態は続いており、引き続き、手洗いやマスクの着用など、感染対策を徹底するよう呼び掛けています。
 国立感染症研究所によりますと、全国約5000の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、統計を取り始めた1999年以降としては3週連続で過去最多となっていましたが、2月11日までの1週間の1医療機関当たりの患者数は前の週の54・33人よりも8・95ポイント低くなりました。それでも、最近10年で最も流行した6年前のシーズンのピークよりもさらに3ポイント程度高く、大きな流行が続いています。
 都道府県別では、高知県が67・67人と最も高く、次いで、山口県が62・82人、大分県が60・28人、宮崎県が57・17人などとなり、前の週と比べると8つの道と県で増加した一方で、39の都府県で減少しました。また、この数値を基にした全国の患者数の推計は、約239万人と前の週より約43万人少なくなりました。
 推計の患者数を年齢別にみると、10歳未満が約76万人、10歳から19歳が約50万人と、依然、若い世代を中心に流行が続いています。
 インフルエンザで学級・学年閉鎖や休校となった小学校や中学校などの合計は7974施設で、前の週と比べると26%減りました。入院患者数は1847人で、前の週と比べ10%減りました。年齢別では、80歳以上が692人で最も多くなりました。
 また、これまでの5週間に検出されたウイルスは、B型が55%、A型が43%で、2つの型のウイルスが流行する「混合流行」の傾向が続いているということです。
 国立感染症研究所の砂川富正室長は、「流行のピークはすぎつつあるとみられるが、例年と比べると患者数が多い状態は続いていて再び拡大する可能性もある」と話しています。
 北海道では1医療機関当たりのインフルエンザの患者数は、10・01ポイント増加して55・39人となり、ほかにも西日本を中心に増加した県がみられ、沖縄県では5・48ポイント、鳥取県では5・21ポイント、滋賀県では1・58ポイント増えています。
 また、福井県を除くすべての都道府県で国が示す警報レベルの1医療機関当たり30人を上回っています。
 一方で患者数が減少した地域も出てきており、神奈川県で18・46ポイント、埼玉県で16・92ポイント、大分県で16・81ポイント、福岡県で16・74ポイント前の週を下回りました。
 砂川室長は、「今週は全国的に患者数が減少しているが、流行の中心は西日本から東日本に移っていく傾向にあり、再び増加する地域もあるのではないか」と話しています。

 2018年2月17日(土)
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■喫煙可能な飲食店、客席面積100平方メートル以下に 厚労省方針 [健康ダイジェスト]





 非喫煙者がたばこの煙を吸い込む受動喫煙対策を強化する健康増進法改正案を巡り、厚生労働省は、例外的に喫煙を認める小規模飲食店の規模について、「客席面積100平方メートル以下」とする方針を固めました。
 「店舗面積150平方メートル(客席100平方メートル、厨房(ちゅうぼう)50平方メートル)以下」を軸に検討していましたが、飲食店業界の要望もあって修正しました。
 喫煙を認める飲食店の条件は、厨房や従業員用の控室などを除いた客席面積100平方メートル以下で、個人経営か資本金5000万円以下の中小企業が経営する既存飲食店となる方向です。厚労省の推計では、対象となる飲食店はすでに禁煙の店や大手チェーンなどを除いて、最大で全体の55%ほどになるといいます。
 厚労省は1月末、一定の規模以上の飲食店は原則として禁煙とする一方、既存の小規模飲食店では業態に関係なく、「喫煙」「分煙」の表示をすれば喫煙を認める素案を公表。客席と厨房を合わせた店舗面積150平方メートル以下を検討していました。
 これに対し、飲食店などで作る「全国生活衛生同業組合中央会」が、料亭などは厨房が広く店舗面積全体で測ると不公平になるとして、基準を「客席面積100平方メートル以下」とするように要望。「(店舗面積150平方メートルと)実質は変わらないが、面積は小さく見えたほうがいい」(厚労省幹部)との思惑もあり、見直しました。
 公表された案では、新規店は面積にかかわらず喫煙を認めない方針です。厚労省によると、5年間で3割強の飲食店が入れ替わるといいます。「喫煙できる店は減っていく。将来に向けて対策が前進していく案だ」と説明して、理解を求めています。
 一方、自民党の「受動喫煙防止議員連盟」が、バー・スナック以外は店舗面積にかかわらず原則禁煙とすることを求める決議をまとめるなど、与党内にもさまざまな意見があります。厚労省は調整を図り、2020年4月1日に法律を全面的に施行できるよう、今の国会に健康増進法改正案を提出して成立を目指す方針です。

 2018年2月16日(金)
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