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■用語 虚血肢 [用語(か行)]





[ゴルフ]血管の病変が手足の動脈に慢性的に起こっている状態
 虚血肢とは、足や手の動脈が動脈硬化になって細くなったり、詰まったりして、慢性的に血の巡りが悪くなっている状態。
 閉塞(へいそく)性動脈硬化症、もしくは慢性動脈閉塞症と呼ばれている疾患が、末梢(まっしょう)動脈、すなわち足や手の動脈に起きている状態で、症状は主に足に現れます。
 動脈に脂肪分が沈着して粥状(じゅくじょう)硬化(アテローム硬化)が起こると、血管の内膜が肥厚して内腔(ないくう)が狭くなったり、潰瘍(かいよう)ができたりします。結果として、血流に障害が起き、血液が固まって血栓を生じ、詰まりやすい状態になります。
 虚血肢を起こした場合、足や手の動脈だけでなく、全身の血管にも動脈硬化を来している場合が少なくありません。3割の人で冠動脈疾患の合併、2割の人で脳血管障害の合併が認められます。
 発症しやすいのは、糖尿病、高血圧、高脂血症、喫煙などの動脈硬化の危険因子を持っている人。食生活やライフスタイルの欧米化により、動脈硬化を基盤とする虚血肢が急速に増えています。
 初期の症状は、足の冷感やしびれです。進行すると、短い距離を歩いただけで、ふくらはぎや太ももの裏側が重くなってきたり、痛みを感じるようになります。2〜3分休むとよくなり、再び歩くことができます。この間欠性跛行(はこう)や足のしびれなどの症状が神経痛の症状と似ているために、勘違いされて見逃されることも多く見受けられます。
 さらに進行して重症虚血肢になると、じっとしている安静時にも足に痛みが現れるようになったり、靴擦れや深爪(ふかづめ)といったちょっとしたけがが治らず、足先に潰瘍ができてただれ、傷口が治りにくくなったりします。病変がある動脈で、急に血液が固まって急性閉塞が起きた場合には、24時間を経過した後で、筋肉に壊死(えし)が起こることもあります。
 重症虚血肢は自然によくなることはなく、個人差はありますが次第に進行してゆきます。重症虚血肢をほうっておくと、最終的には末期重症虚血肢となって全く血が通わない虚血のために足が腐敗し、切断しなければならない可能性が高くなります。
[ゴルフ]虚血肢の検査と診断と治療
 循環器科、循環器内科、心臓血管外科、心臓血管内科などの医師による診断では、血管が閉塞した部位より先の動脈は、拍動が触れなくなります。四肢の血圧から足関節/上腕血圧比を測ることにより、さらに詳しく下肢の虚血を診断できます。確定診断には、血管造影検査が必要になります。
 循環器科、循環器内科、心臓血管外科、心臓血管内科などの医師による治療では、初期の足の冷感やしびれに対しては、血管を広げる血管拡張薬や、血液を固まりにくくする抗血小板薬を中心に治療を行います。手足の痛みが強く、肘(ひじ)や膝(ひざ)から上の比較的狭い範囲で慢性の動脈閉塞が起きている場合には、カテーテル治療、レーザー血管形成術、バイパス手術、血管新生療法などを行います。
 カテーテル治療は、狭心症や心筋梗塞(こうそく)の治療で行われるバルーン療法と同じ血管内治療。閉塞した部位にカテーテルを通し、そこで風船を膨らませて閉塞を治した後、再閉塞を防ぐためにコイルを留置します。レーザー血管形成術は、閉塞部近くまでカテーテルを挿入し、レーザー光を発して血栓や肥厚した内膜を霧状に散らす療法。
 バイパス手術は、閉塞した動脈の代わりに人工血管や自家静脈、自家動脈を使ってバイパス(側副血行路)を作り、動脈の血行を再建する治療。腹部から太ももにある太い動脈の再建には、ダクロンやゴアテックスなどの素材でできた人工血管が用いられることが多く、膝下から足先にある細い動脈の再建には、自家静脈が適しています。自家静脈としては、足の表面近くにある大伏在静脈や小伏在静脈が用いられます。
 血管新生療法は、肝細胞を増殖させる物質の遺伝子が血管を新しく作ることがわかったため、それを使って行う新しい治療。血管を新生する因子(HGF)を産生する遺伝子を含む医薬を筋肉に注射し、新しい血管を誕生させて血流をよみがえらせます。
 治療方法は数多くあるものの、虚血肢が進行して重症虚血肢、末期重症虚血肢になり、壊死が進行した場合は、足の切断が必要になることがあります。日本では毎年、1万人程度が足の切断を余儀なくされていると推定されます。しかし、血液の流れを改善して壊死に陥った足指を切断すれば、脛(すね)や太ももで切断する大切断を避けられる可能性があります。
 この虚血肢は、糖尿病や高血圧、高脂血症がある人に起こりやすいので、このような既往症のある人は、食生活を正して食べすぎを避け、減塩を守ること、ストレスを解消すること、禁煙をすることが必要です。
 また、足の症状が出るまでは、休みながらも繰り返し歩くように心掛けます。歩くことにより、バイパス(側副血行路)が発達し血行が改善します。靴下、毛布などを使って、足の保温にも努めます。寒冷刺激は足の血管をさらに収縮させ、血液の循環を悪くさせるからで、入浴も血行の改善に役立ちます。
 足はいつも清潔にしておき、爪を切る時は深爪をしないようにし、靴も足先のきつくないものを選ぶようにします。




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■75歳以上同士の老老介護、初めて30%を超す 厚労省2016年調査 [健康ダイジェスト]




 厚生労働省が27日に発表した2016年の国民生活基礎調査によると、家族や親族による在宅介護のうち、介護が必要な65歳以上の高齢者を65歳以上の人が介護する「老老介護」の世帯の割合が54・7%に達しました。
 また、ともに75歳以上の老老介護の世帯の割合は30・2%に達し、2001年に調査を始めてから初めて3割を超えました。
 急速に高齢化が進んだことに加えて、世代をまたぐ同居が減った結果とみられます。介護する側の負担も重く、生活支援サービスの育成が課題になりそうです。
 国民生活基礎調査は、2016年4月に大きな地震があった熊本県を除く全国の世帯から、約30万世帯を選んで実施しました。世帯の人員構成などは、約22万4000世帯からの回答がありました。介護状況は、原則として自宅で介護する約6800人から回答を得ました。世帯人員は毎年調べ、介護状況は2001年から3年ごとに調べています。
 要介護認定された人と、介護する同居人がともに65歳以上の世帯の割合は、前回調査より3・5ポイント上昇し、過去最高の水準でした。ともに60歳以上同士の世帯の割合は、3年前の調査に比べて1・3ポイント上昇し、70・3%でした。
 このほか、高齢者らが介護が必要になった主な理由として、認知症が18・0%を占めて初めて1位になりました。高齢化の進行や、診断を受ける人の増加が要因とみられます。3年前の調査では15・8%で2位でした。前回調査でトップの脳卒中が2位(16・6%)になり、3位は高齢による衰弱(13・3%)でした。
 一方、生活意識については、「生活が苦しい」と答えた世帯は2年連続で減少しているものの、依然全体の6割近くを占め、特に母子家庭では8割以上を占めています。
 老老介護の場合、介護する側の精神的、肉体的な負担は大きく、介護者へのケアも重要になります。
 厚労省は、「高齢化や核家族化が進んでいる影響で、今後も老老介護は増えていくとみられる。高齢になっても在宅介護をできるだけ続けられるよう、介護保険制度で必要なサービスを提供するなど支援していく必要がある」としています。

 2017年6月27日(火)
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■がんの予防効果をうたい水素水を販売 スーパー「ジャパンミート」の部長ら書類送検 [健康ダイジェスト]




 医薬品の承認を受けていない清涼飲料水の「水素水」を、「がんの予防に効果がある」などと医薬効能を記した広告を出して販売したなどとして、警視庁は首都圏を中心にスーパーを展開する会社の食品部長ら3人を書類送検しました。
 警視庁によると、水素水の効能をうたった広告の立件は全国でも珍しいといいます。
 書類送検されたのは、首都圏を中心に27店舗のスーパーを展開する「ジャパンミート」(本社・茨城県小美玉市)の41歳の食品部長ら3人で、法人としての会社も書類送検されました。
 警視庁の調べによると、昨年8月から11月にかけて、ジャパンミートの東村山店と瑞穂店で、医薬品の承認を受けていない清涼飲料水の水素水を、「がんや動脈硬化に効く」、「がんや生活習慣病の原因となる悪玉活性酸素を排出」などと医薬効能をうたって宣伝し販売したなどとして、医薬品医療機器法違反(承認前の医薬品の広告の禁止など)の疑いが持たれています。
 ジャパンミートは、昨年8月に水素水入り240ミリリットル缶23万本を仕入れていて、警視庁が捜索を行った11月までの間に、東村山店と瑞穂店を含む22店舗で税抜き1本98円で計約8万4000本を販売し、約830万円を売り上げ、約380万円の利益を上げていたということです。
 警視庁によると、調べに対し、3人はいずれも容疑を認め、このうち食品部長は「商品名と値段だけでは売り上げが伸ばせないと判断し、違法な広告をしてしまった」などと供述しているということです。
 ジャパンミートは、「多くの方に迷惑をかけてしまい、大変遺憾に思っている。社内コンプライアンスについて弁護士を交えて強化していきたい」としています。

 2017年6月27日(火)
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■がん治療前の卵子凍結保存、要望は実績の10倍 厚労省研究班が推計 [健康ダイジェスト]




 不妊になる恐れがあるがん治療の前に、経済的な支援があれば将来の妊娠に備えて卵子の凍結保存を望む女性患者は、年間約2600人に上るとの推計を厚生労働省研究班が26日までにまとめました。
 2015年にがん治療前の凍結保存が実施されたのは256件で、実績の10倍ほどの潜在的な希望者がいる可能性が示されました。
 卵子や受精卵の凍結保存は、初期費用に少なくとも20万~40万円かかります。すべての患者の凍結保存に必要な費用は約8億8000万円と見込まれ、研究班は公的助成制度を設けるよう提言しています。
 がん治療では抗がん剤による化学療法、放射線治療、手術の影響で生殖能力を失って妊娠が難しくなる恐れがあり、あらかじめ卵子や卵巣などを採取し凍結保存することが、妊娠を目指す手段となっています。
 研究班は、患者の統計から15~39歳の未婚のがん患者は年間約5150人と見積もりました。全国で実施されている凍結保存の件数や、国が不妊治療への助成を始めたことで増えた件数を基に計算したところ、経済的に支障がなければ保存を希望する患者は2622人になると推計しました。
 研究班は、費用の問題のほか、治療前に卵子の保存に関する十分な情報を得られなかったり、身近に実施可能な施設がなかったりした患者もいるとみています。卵子を凍結保存する施設は日本産科婦人科学会に登録していますが、14県には登録施設がないといいます。
 研究班の代表である聖マリアンナ医科大学の鈴木直教授は、「治療前に凍結保存する件数は徐々に増えている。妊娠を希望する女性が機会を失うことがないよう、さらに環境を整えることが重要だ」と話しています。

 2017年6月27日(火)
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