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■がんゲノム医療、先進医療に初めて申請 国立がん研究センター2018-01-15 [健康ダイジェスト]





 がん患者の遺伝情報を調べ治療につなげるがんゲノム医療に関し、国立がん研究センター中央病院は12日、遺伝子検査法を先進医療に申請しました。がんゲノム医療分野で先進医療に申請するのは、日本で初めて。
 先進医療に認められれば、一部に公的医療保険が使えるようになります。今年度中をめどに承認される見通し。
 がんゲノム医療は、がん細胞の遺伝子を網羅的に調べ、どの遺伝子に異常が起きているかを突き止め、変異に応じて薬などを使い分ける方法。個々の患者のがん細胞の特徴に合う抗がん剤を使うことができ、より効果的な治療ができるようになると期待されています。一部の施設で、臨床研究や自由診療で実施されています。
 中央病院では2013年から、民間企業とともに検査機器(次世代シーケンサー)を開発。研究の一環として患者の遺伝子を調べ、治療につなげてきました。計画では、再発や病状の進行などで標準的な治療を受けられない最大350人の患者を対象に126種類の遺伝子を調べます。
 自由診療では100万円程度の検査費用のほか、診察や投薬などの費用も含めすべて自己負担。先進医療に認められれば、検査以外の通常の診察などは保険(自己負担1〜3割)が適用されます。中央病院以外の複数の施設も、先進医療の申請を準備中です。
 先進医療は、将来的な保険適用に向けた評価をするために実施する制度。厚生労働省は、この検査法について、先進医療としての実績を踏まえて2019年度の保険適用を目指しています。

 2018年1月15日(月)
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■大腸がんの転移に影響する3種類の遺伝子変異を確認 金沢大学など [健康ダイジェスト]





 特定の3種類の遺伝子に変異があると、大腸がんが転移しやすくなることを、金沢大学などの研究チームが動物実験で突き止めました。研究成果を応用すれば、大腸がんの転移を効果的に防ぐ新タイプの薬の開発につながりそうです。
 アメリカの医学誌「キャンサー・リサーチ」に論文を発表しました。
 大腸がんは日本人では肺がんに次いで死亡数が多く、2016年には約5万人が亡くなっています。肝臓に転移しやすく、外科手術で大腸がんを切除しても、肝転移が見付かると予後が悪くなります。
 金沢大がん進展制御研究所の大島正伸教授らは、大腸がんの発がんにかかわるとされる5種類の遺伝子のうち、どの遺伝子に変異があると転移しやすいかをマウスを使って調べました。
 その結果、特定の3種類の遺伝子に変異があるマウスは、大腸がんの転移が起きやすいことが確認されました。今回はマウスを使った研究ですが、人間でも同様のメカニズムが働いていると考えられるといいます。
 この仕組みが働くのを阻む新タイプの薬が開発できれば、遺伝子変異の情報をもとに個々の患者に適した治療を行う「がんゲノム医療」に役立つと期待されます。

 2018年1月14日(日)
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■脳の微弱な信号、皮膚から読み取り意思伝達 サイバーダインが装置を開発 [健康ダイジェスト]





 全身の筋肉が衰えて動作や会話が困難になる難病「筋委縮性側索硬化症(ALS)」などの患者向けに、体を動かそうとする際に生じる微弱な信号を読み取って文字入力ができる意思伝達装置「Cyin(サイン)」を、茨城県つくば市のベンチャー企業「サイバーダイン」が開発しました。
 下半身に着けて歩行を補助する同社製の装着型ロボット「HAL(ハル)」が動く原理を応用したもので、今春の販売を予定しています。
 ALS患者は症状が進むと筋肉をほとんど動かせなくなりますが、脳からは信号が送られている点に着目。皮膚に取り付けた電極で信号を読み取り、モーターで手足の動きを補助するHALの技術を採用し、腕や指先など体のどこかにシリコン製の電極を張り付けて使います。
 体を動かそうとした時に脳から筋肉に伝わる生体電位信号を検出し、情報をCyinに接続したパソコンに送ります。Cyinの画面上に並んだ文字盤上のカーソルが自分の入力したい文字上に移動した時、電極を張り付けた体の部位を動かそうとすれば、その文字を実際にパソコンに入力できます。Cyinは、手のひらに乗るサイズです。
 昨年、国立病院機構新潟病院や東京都立神経病院など国内3医療機関でALS患者ら15人に約3カ月間使ってもらったところ、全員で意思伝達ができることを確認し、「思い通りに入力できる」「まるでパソコンのマウスをクリックするように使える」などと好評だったといいます。
 ALS患者向けには、視線やまばたき、脳波で文字を入力する装置が市販されています。しかし、目に負担がかかり、長時間の利用が難しい面もあります。
 サイバーダインは、「疲れを軽減し、精度を向上させた」といいます。
 日本ALS協会(東京都千代田区)によると、2016年度末現在のALS患者数は約9500人。Cyinは、税抜きで60万円。障害者総合支援法に基づき自治体が認めれば、最大45万円の補助が受けられます。
 問い合わせは、サイバーダイン(029・869・9981)へ。

 2018年1月13日(土)
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■生涯を通じての独身者、認知症の発症リスクが42%上昇 ロンドン大学が研究 [健康ダイジェスト]





 生涯を通じて独身だった人は結婚している人に比べて、アルツハイマーなどの認知症を発症するリスクが42%高い可能性があるとする論文を、イギリスのロンドン大学の研究チームが発表しました。
 この論文は、28日の学術誌に発表されました。それによると、配偶者に先立たれた人は、認知症を発症するリスクが20%高いことも判明。身体的な健康状態を考慮しても、独身者のほうが認知症を発症するリスクが高いという結果に変わりはなかったといいます。
 ただし、結婚と認知症を発症するリスクとの間に、直接的な因果関係はありません。ロンドン大学のアンドルー・ソマーラッド氏は、「配偶者やパートナーと同居していると、例えば一般的に健康的なライフスタイルになり、社会的刺激が多いといった、さまざまなライフスタイル要因に関係する」と解説しています。
 研究チームは、1992〜2016年12月までに発表された結婚と認知症に関する15の論文で、ヨーロッパやアジア、アメリカなどの計81万2047人について調査しました。非婚のカップルが同居している場合も、結婚として分類しました。
 その結果、年齢や性別を問わず、生涯独身の人やパートナーを亡くした人のほうが、結婚している人に比べて認知症を発症する確率が高いことがわかりました。
 ただ、離婚した人の認知症を発症するリスクと、結婚している人の認知症を発症するリスクの間に、違いはみられなかったといいます。
 研究チームは今回の結果について、「結婚している人のほうが認知症を発症する可能性が小さいということを示す強力な証拠」と位置付けていますが、因果関係がはっきりしないことから、「今後の研究では社会との関係や健康的なライフスタイルの影響なども調べる必要がある」と指摘しています。

 2018年1月13日(土)
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