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■アップル、スマホ依存症対策の新機能を発表 遠隔操作で使用時間を制限 [健康ダイジェスト]





 アメリカの大手IT企業アップルは、子供や10歳代の若者がスマートフォンを長時間使うと心の健康を害するという指摘などを踏まえて、保護者が子供のスマホの使用時間をより簡単に制限できる機能を発表しました。
 アップルのティム・クックCEOは4日、カリフォルニア州サンノゼで開いている開発者向けのイベントで基調講演し、「皆さんとともによりよい方向に世界を変えたい。何をする上でも常に顧客最優先で考えている」と述べ、iPhoneなどの新たな基本ソフトを発表しました。
 具体的には、週に1回、自分がどのアプリをどの程度使ったか、1時間当たり何度スマホを使ったかなどのデータを入手し、スマホの設定で使用時間を制限できるということです。また、保護者が子供のスマホの使用時間などのデータを受け取れるようにし、遠隔操作でより簡単に使用時間を制限できるとしています。
 アメリカの投資ファンドのジャナ・パートナーズとカリフォルニア州教職員退職年金基金(カルスターズ)は今年1月、株主としてアップルに書簡を送り、子供や10歳代の若者が長時間スマートフォンを使うと心の健康を害するという複数の調査結果を示した上で対策をとるよう求めるなど、スマホ依存について対策を求める声が高まっていました。
 グーグルもスマホの使用時間などを表示できる機能を発表しており、最新テクノロジーの健康への影響を巡り大手IT企業の責任に関心が集まっています。
 アップルのスマートフォンやタブレット端末向けの新しい基本ソフト「iOS12」は、この秋からダウンロードができるようになります。
 新しい機能としては、AR(拡張現実)の技術を使って、カメラで映し出したスーツケースやテーブルなどの画像の2点を画面上で触ると長さや高さ、奥行きなどが計測できるほか、肌の色や髪型などを選び、自らを模した「動くキャラクター」をつくることもできるようになります。
 また、現在は1対1のみで可能なビデオ通話の機能については、一度に最大32人がつながることができるようになります。イベント会場でも、多くの人が参加したビデオ通話の会議で、参加者のうち話している人の画面が自動的に大きくなるデモンストレーションが披露されていました。

 2018年6月6日(水)
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