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■ウイルス性の風邪に効かない抗菌薬、6割を超える医師が処方 専門学会が全国調査 [健康ダイジェスト]





 風邪の治療の際に、60%を超える医師が患者が希望すれば、抗生物質などの抗菌薬を処方しているという調査結果がまとまりました。抗菌薬は使用量が多くなるほど、薬が効かない「耐性菌」を増やすことにつながり、専門家は「風邪には抗菌薬が効かないことを広く知ってもらう必要がある」と話しています。
 この調査は今年2月、感染症の専門学会である日本化学療法学会と日本感染症学会の合同調査委員会が抗菌薬の処方の実態を調べるために行い、全国の269の診療所の医師が回答して、先月結果がまとまりました。
 抗菌薬はウイルスが原因の普通の風邪には効きませんが、患者側が効くと誤解し、処方を求めるケースがあります。
 調査では「患者や家族が抗菌薬の処方を希望した時」の対応について聞いていて、12・7%の医師が「希望どおり処方する」と答え、「説明しても納得しなければ処方する」と答えた医師も50・4%に上りました。一方、「説明して処方しない」と答えた医師は32・9%にとどまりました。
 また、「過去1年間でウイルスが原因の風邪と診断した患者にどれくらいの割合で抗菌薬を出したか」を尋ねたところ、「4割超」と答えた医師が20・2%、「2割以下」と答えた医師は62%でした。処方した理由は、「重症化予防」(29・8%)や「二次感染の予防」(25・8%)などで、医学的根拠が乏しいと思われる理由でした。
 抗菌薬は使えば使うほど、薬が効かない「耐性菌」が増え、イギリスの研究機関では、何も対策が取られなければ、2050年には世界で年間1000万人が耐性菌によって死亡するという推計まとめています。
 厚生労働省も2020年までに抗菌薬の使用量を3分の2に減らす方針を打ち出していて、普通の風邪で受診した子供に対して抗菌薬は不要と説明して、処方しない場合、診療報酬を加算する試みを今年4月から始めています。
 調査をまとめた国立国際医療研究センターの大曲貴夫副院長は、「風邪には抗菌薬が効かないと患者に広く知ってもらう必要がある。また抗菌薬が必要な感染症もあり、医師が適切に判断できるよう風邪と見分ける検査法も普及させたい」と話しています。

 2018年7月2日(月)
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