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■「運動」と「禁煙」で認知症リスク低下 WHOが予防指針を公表 [健康ダイジェスト]




  
 認知症予防を巡り、世界保健機関(WHO)が5月、初の指針を公表し、運動習慣を持つことや禁煙を強く勧めました。「予防」は、政府が18日にまとめた認知症施策推進大綱でも「共生」とともに2本柱となり、注目が集まっています。
 指針の正式名称は、「認知機能低下と認知症のリスク減少の指針」。日本の認知症高齢者は2018年で約500万人とみられ、WHOによると世界では約5000万人。今後も患者は増え、2030年には世界で8200万人、2050年に1億5200万人と予測され、指針の策定は各国に対策を促す狙いがあります。指針では各国のこれまでの研究結果を分析し、認知症にかかわるとみられる運動や糖尿病など12項目について、推奨する度合いなどを示しました。
 特に推奨する効果的な予防策として、定期的な運動、禁煙を挙げました。65歳以上の高齢者では、1週間に少なくとも150分の中程度の有酸素運動が望ましく、1回に10分以上するとよいとしています。また、バランスの取れた食事や、飲酒制限、社会活動もリスク軽減に有効だとしました。
 食事では、芋類を除く野菜や果物を1日に少なくとも400グラム摂取するよう勧めています。一方、ビタミンBやE、不飽和脂肪酸などのサプリメントを摂取することは、認知症のリスクを下げる効果が確かめられていないため、推奨しないとしました。
 高血圧と糖尿病も認知症のリスクを高めるとして、血圧を適正に維持すること、生活習慣の改善などによる糖尿病治療などを推奨しています。

 2019年6月22日(土)
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