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■新たな不妊治療法で2人が妊娠に成功 ミトコンドリアを卵子に自家移植 [健康ダイジェスト]




 
 不妊に悩む女性を対象に、体外受精の際、本人の細胞の一部を卵子に自家移植する新しい方法を使って国内で2人が妊娠したと、大阪市にある不妊治療専門のクリニックが発表しました。
 これは、大阪市北区にある不妊治療専門の「HORACグランフロント大阪クリニック」などでつくるグループが発表したものです。
 新しい方法はアメリカの企業が開発したもので、加齢などで老化した卵子に体外受精を行う際、本人の卵巣の細胞から取り出したミトコンドリアというエネルギーを作り出すごく小さな器官を移植することで卵子の質が改善し、妊娠しやすくなるとされるものです。
 このグループでは、20歳代から40歳代の女性25人を対象に臨床研究を始めており、うち6人でミトコンドリアを自家移植した受精卵を子宮に戻した結果、27歳と33歳の女性2人が妊娠に成功したということです。ミトコンドリアの自家移植が妊娠につながったかは不明といいます。患者は費用として250万円を負担します。
 日本産科婦人科学会は昨年12月、この新しい技術について他人のミトコンドリアではないため問題は少ないとしつつ、「科学的な効果は十分に検証されておらず、初期の研究や実験段階の治療法だと考えられる」とする見解を示した上で、臨床研究の実施を承認しています。
 HORACグランフロント大阪クリニックの森本義晴院長は、「この治療法がうまくいけば、卵子の状態が悪く、妊娠を望めなかった女性にとって希望になると思う。今後、日本中でこのサービスを使えるようにしたい」と話しています。
 生殖補助医療に詳しい石井哲也・北海道大教授(生命倫理)は、「ミトコンドリアには独自のゲノムがあり、生殖細胞への遺伝的な介入となることも考慮し、基礎研究で効果を確かめる必要がある。証拠がない医療を人体でやるのは問題だ。なし崩し的に実施されれば大きな社会問題に発展し得る」と指摘しています。
 開発したアメリカの企業によると、海外ではカナダなど3カ国で270例以上実施され、約30の出産例があるといいます。

 2016年8月30日(火)
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■子供の原因不明のまひ95人に エンテロウイルスと関連か [健康ダイジェスト]




 
 風邪に似た症状が出た後に、手足に原因不明のまひを起こす子供が昨年夏以降に相次いだ問題で、全国調査をしている厚生労働省の研究班は29日、昨年8月から12月にかけて、まひの症状で95人が入院したとする中間報告を発表しました。
 検査できた患者のうち、4分の1の呼吸器などからは、昨年9月をピークに流行した「エンテロウイルスD68」が検出されており、研究班は「断定はできないが、このウイルスが関連する可能性がより高まった」としています。
 手足のまひを起こした患者は、33都府県で115人の報告がありました。調査に協力した101人のうち、エンテロウイルスD68が流行していた昨年8月から12月にまひを起こし、入院した子供が95人。このうちほかの原因が考えられる患者を除いた61人は、過去のウイルス感染で報告のある「急性弛緩(しかん)性脊髄(せきずい)炎」と診断されました。うち1人は外国人で、国外で発症した可能性があるといいます。
 患者の多くは5歳未満で、9割に発熱、8割にせき、2割に消化器の症状がありました。発熱から平均4日以内にまひが出て、8割程度にはまひの後遺症が残っているといいます。
 研究班のメンバーで国立感染症研究所感染症疫学センターの多屋馨子室長は、「ウイルス感染とまひの関係は調査中だが、子供に突然の熱や呼吸器症状の後に手足が動かしにくくなる症状が出たら、早めに小児科を受診してほしい」と呼び掛けています。
 エンテロウイルスは、ポリオや手足口病の原因にもなるウイルスの総称で、1000種類以上あり、多くは夏から秋に流行します。エンテロウイルスD68はその一つで、子供を中心に発熱やせき、呼吸困難を引き起こします。せきやくしゃみなどの飛沫(ひまつ)を通じて感染が広がります。治療薬やワクチンはありません。今夏は流行が確認されていません。

 2016年8月30日(火)
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■用語 先天性腎性尿崩症 [用語(さ行)]





[喫茶店]先天的な原因により、抗利尿ホルモンに腎臓が反応しないために多尿を示す疾患
 先天性腎性(じんせい)尿崩症とは、先天的な遺伝が原因で、抗利尿ホルモン(バソプレシン)に腎臓が反応しなくなることで、薄い尿が大量に排出される疾患。遺伝性腎性尿崩症とも呼ばれます。
 利尿を妨げる働きをする抗利尿ホルモンは、大脳の下部に位置する視床下部で合成され、神経連絡路を通って下垂体(脳下垂体)後葉に運ばれて貯蔵された後、血液中に放出されて腎臓に作用し尿の量を調節します。
 先天性腎性尿崩症では、利尿を妨げる働きをする抗利尿ホルモンの分泌は正常でも、腎尿細管における作用障害に由来して腎臓が反応しなくなり、体内への水分の再吸収が低下するために、尿の濃縮障害が引き起こされ、水分が過剰に尿として排出されます。
 一方、利尿を妨げる働きをする抗利尿ホルモンの分泌量の低下で、体内への水分の再吸収が低下するために、水分が過剰に尿として排出される疾患は、先天性ないし後天性の中枢性尿崩症です。
 腎性尿崩症にも先天性と後天性があり、先天性腎性尿崩症が先天的な遺伝が原因で、出生直後から症状が出現することが多いのに対して、後天性腎性尿崩症は薬剤の副作用や腎臓障害などが原因となって、あらゆる年代において徐々にあるいは突然、症状が出現します。
 先天性腎性尿崩症は、腎臓の腎尿細管の抗利尿ホルモン2型受容体の遺伝子異常で90パーセント以上が出現するとされ、性染色体であるX染色体の劣性遺伝のため、男性にのみに発症します。X染色体を2本持つ女性は、発症しないものの保因者になるため、妊娠した場合、先天性腎性尿崩症を受け継ぐ男子が生まれる可能性があります。
 また、まれに尿細管の抗利尿ホルモン感受性アクアポリン(水チャンネル)の遺伝子異常によっても出現します。この遺伝子異常は、常染色体の劣性遺伝によって約9パーセントで発症し、常染色体の優性遺伝によって1パーセントで発症します。
 先天性腎性尿崩症を胎児期に発症した場合は、母胎の中で大量に尿を排出するため羊水が多くなります。
 生後数日からの新生児期に発症した場合は、1日2・5リットルから3リットル以上の著しい多尿、のどの渇きによる多飲を示し、夜間尿の増加などが起こります。
 大多数の新生児は生後1年以内に診断されますが、未治療の新生児では、のどの渇きを訴えることができないため、保護者が水の補給を控えた場合や高温環境にさらされた場合には、激しい脱水による発熱と嘔吐(おうと)、けいれんを起こし、血液中のナトリウム値が上昇します。この高ナトリウム血症が起こると、脳が障害され、発達障害や精神遅滞を起こしてしまう可能性があります。
 通常、低身長がみられ、慢性的で過大な多尿に伴い、水腎症や水尿管症、巨大膀胱(ぼうこう)など尿路系の拡張が発生し、その結果、逆流性腎症さらに腎不全に至る例もあります。
 しかし、一部の軽症型(部分型)の先天性腎性尿崩症の新生児では、これらの症状は気付かれない程度か、軽度です。明らかな脱水の症状を示さずに、嘔吐、吐き気、授乳力低下、便秘もしくは下痢、発育不全、原因不明の発熱、不活発、興奮性といった症状を現します。低身長や発達障害はみられず、小児期の後期に診断される傾向があります。
 常染色体優性遺伝によって先天性腎性尿崩症を発症した新生児では、症状の出現は遅く、成人初期まで現れない場合もあります。
 早期に診断された場合も、先天性腎性尿崩症を根治できる治療法がないため、長期にわたって飲水とトイレの使用が自由にできる状況を用意することが必要になります。乳児では自分ののどの渇きに従って水を求めることができないので、通常の食事のほかに水を摂取させることが必要です。
 自分で水を求めることができる小児期になっても、こまめな水分補給を常に行いながらの生活となります。そのぶん尿量も増えますので、トイレに行く回数もほかの人よりも圧倒的に増え、生活は大きく影響を受け、幼稚園生活、学校生活や、成人後の社会活動、グループ活動も障害されます。
[喫茶店]先天性腎性尿崩症の検査と診断と治療 
 内科、内分泌科の医師による診断では、下垂体(脳下垂体)に由来する抗利尿ホルモンが存在するにもかかわらず、血漿(けっしょう)抗利尿ホルモン濃度が高く、かつ利尿ホルモンの合成類似体であるバソプレシン剤やデスモプレシン剤を投与しても尿の濃縮ができないことによって、先天性腎性尿崩症と確定します。
 内科、内分泌科の医師による治療では、先天性腎性尿崩症を根治できる治療法がないため、経験的に対症療法として、尿量を減らす目的で、抗利尿ホルモンの産生を刺激するサイアザイド系(チアジド系)利尿薬、それに加えてインドメタシンなどの非ステロイド系抗炎症薬を使用しますが、十分な効果は得られていません。
 サイアザイド系(チアジド系)利尿薬を使用すると、カリウム喪失を招くため、血清カリウム濃度を測定し、必要に応じて食事や薬剤の形で補充します。水腎症、水尿管症、巨大膀胱に対しては、尿量を減らす治療を行い、残尿が多量の場合には周期的もしくは持続的な膀胱カテーテル留置を行います。
 また、長期の療養が必要なため、腎臓障害、高度脱水、高ナトリウム血症を起こさないように長期的な経過観察を続けます。
 軽症型(部分型)の先天性腎性尿崩症では、利尿ホルモンの合成類似体であるバソプレシン剤や、デスモプレシン剤を使用した治療によって、ある程度尿量を減少させることが可能です。



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■全国の医療事故報告3374件 調査開始以来、過去最多 [健康ダイジェスト]




 
 全国の医療機関から昨年、2015年の1年間に報告された医療事故の件数は3300件余りで、これまでで最も多くなったことが日本医療機能評価機構のまとめでわかりました。
 医療事故の分析などを行っている日本医療機能評価機構によりますと、大学病院など全国の主な医療機関275施設から昨年1年間に報告された医療事故は3374件でした。これは一昨年、2014年より463件多く、2004年に調査を始めてから最も多くなりました。
 報告された内容では、投与する薬や量の間違いや、体内へのガーゼの置き忘れなどが目立つほか、患者を取り違えて手術をしてしまったケースもありました。また、因果関係はわからないものの、患者が死亡したケースは一昨年よりも81件増えて306件に上りました。
 このほか、医師や看護師などが重大な医療事故につながり兼ねないと感じた、いわゆる「ヒヤリーハット」の事例も、全国の586の医療機関で合わせて78万件を超え最多となりました。
 報告件数が増えていることについて日本医療機能評価機構は、「医療事故を報告して、再発防止に生かさなくてはならないという意識が、医療機関の間に定着してきたのではないか。医療界全体が患者に信頼してもらえるよう、さらに報告の徹底を求めたい」と話しています。
 また、見た目が似た薬を医師や薬剤師らが誤って使ったケースは、2010年1月から今年3月までに計24件あったことが、日本医療機能評価機構のまとめでわかりました。機構は「名称をきちんと確認することが必要だ」と注意を呼び掛けています。
 全国約1000の医療機関を対象にした医療事故情報の収集事業で報告された事例を分析しました。患者自身が誤ったケースは除外しました。
 機構のまとめによると、24件の内訳は注射薬10件、内服薬6件、外用薬5件、その他3件でした。注射薬では、薬剤を入れたガラスの容器(アンプル)の形が似ていたのが7件、内服薬では、包装の外観が似ていたのが5件と目立ちました。
 取り違えが起きた場面は注射薬では9件が薬剤の準備中で、主にかかわっていたのは助産師・看護師が6件、医師が3件。内服薬では6件すべてが調剤中で、いずれも薬剤師がかかわっていました。
 24件のうち23件は、患者に使われました。死亡例はなかったものの、障害が残った可能性がある事例が、3件ありました。新たな治療が必要になった事例は、11件でした。
 製薬業界は、アンプルや内服薬の包装、外用薬の容器などにバーコードを表示する取り組みをしており、機構は、バーコードを薬剤の照合に使うことも医療機関に求めています。

 2016年8月29日(月)
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