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■海外旅行、蚊に用心 デング熱・マラリアなどへの対処法 [健康ダイジェスト]





 夏休みに海外旅行をする人も多いと思われますが、気を付けなければいけないのが蚊です。刺されるとデング熱やマラリア、ジカ熱といった感染症にかかる可能性があり、深刻な場合は死に至ることもあります。
 東京都渋谷区の代々木公園前では7月中旬、経済連携協定(EPA)で来日したインドネシア人看護師ら約10人がデング熱の症状などをまとめた啓発パンフレットを配り、用意した虫よけ剤の利用を呼び掛けました。デング熱は蚊がウイルスを媒介して高熱を引き起こす感染症で、インドネシアでは2014年に600人以上が死亡するなど流行。日本でも2年前に首都圏を中心に約160人が国内感染したと知り、啓発を企画しました。
 厚生労働省によると、海外でデング熱に感染して帰国する日本人は毎年、200人ほどいます。7月にはフィリピンから帰国した新潟県の30歳代女性が、デング熱が重症化した「デング出血熱」で日本国内では2005年以来11年ぶりに亡くなりました。
 国立感染症研究所ウイルス第一部の西條政幸部長は、「デング熱は基本的には自然に治り、致死率は高くはないが、中には出血症状や循環不全などの重い状態になることがある。どういう要因で重症化するか詳しくはわかっていない」と話しています。
 蚊がウイルスなどを媒介する感染症は、ほかにマラリアやジカ熱などもあります。マラリアなど予防薬である程度防げるものがある一方、デング熱やジカ熱には予防薬も治療薬もありません。
 このため、海外旅行で流行地を訪れる際には、まずは蚊に刺されないようにするのが第一。
 代々木公園前で注意を呼び掛けたインドネシア人看護師モハマド・ユスプさんは、「長袖と長ズボン、靴下をはいて肌を出さない」服装と、虫よけ剤(ディートという成分が含まれるもの)の適切な利用を勧めます。また、インドネシアでは汗をかくと小まめに水浴びし、蚊が好む汗の臭いを消しているといいます。
 旅行前には感染時に早く気付けるよう、渡航先で流行する感染症と症状を確認しておくことも大切。厚労省検疫所のウェブサイト(http://www.forth.go.jp/)では、地図上で渡航先を選ぶと感染症流行状況や対処法がわかります。
 デング熱は熱帯や亜熱帯全域で、ジカ熱は近年は特に中南米で流行。デング熱は熱や頭痛、発疹などの症状が出ます。マラリアも発熱があります。ジカ熱は症状が軽く気付かないこともあるものの、妊婦が感染すると小頭症の子供が生まれる恐れがあるとされ、厚労省は妊婦に流行地へ渡航しないよう呼び掛けています。
 では、海外旅行先で感染が疑われる症状が出たらどうすればいいのか。国立国際医療研究センター・トラベルクリニック医長の金川修造さんは、「まず現地の病院にいってほしい。マラリアは一刻も早く治療しないと危険な状態になることもある」と話しています。現地の病院は感染症の処置に慣れていて、旅行保険会社やホテルに紹介してもらうとよいといいます。
 また、「デング熱は3、4日で熱が下がるが、そこから血小板が減って重症化することもある」。血小板が減少すると解熱剤の成分によっては悪化させることもあるといい、流行地に行く場合は成分がアセトアミノフェンの解熱剤を持って行くことを勧めています。
 帰国時や帰国後に発熱などの症状があった場合は、最寄りの検疫所か保健所に相談すれば、感染症の対応経験がある病院も紹介してもらえます。

 2016年8月12日(金)
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■ナイジェリアでポリオ新規患者2人が発生 WHOが発表、根絶認定遠ざかる [健康ダイジェスト]





 世界保健機関(WHO)は11日、アフリカ西部のナイジェリア政府より、同国で2014年以来の再発となるポリオ(小児まひ)の新規患者が2人発生したとの報告を受けた、と発表しました。
 WHOは声明で、ナイジェリア北東部ボルノ州に住む2人の子供が、ポリオによるまひ症状を発症した、と述べています。
 この新規患者の発生は、7月に国内ポリオ患者がゼロになってから丸2年を迎えたばかりだったナイジェリアにとって、大きな後退となります。そのままゼロが続けば、2017年7月にポリオウイルス根絶の認定を受ける見込みでした。
 WHOアフリカ地域事務局のマチディソ・モエティ局長は、「現在の最優先事項は、感染発生地域周辺の子供全員に、速やかに予防接種を受けさせることだ」と述べました。
 イスラム原理主義国家の樹立を目指す過激派組織「ボコ・ハラム」との紛争で荒廃したボルノ州では、これまで予防接種の実施が困難でした。さらに、ボルノ州は現在、食糧危機に直面しており、国連児童基金(ユニセフ)は7月、約5万人に上るナイジェリアの子供が餓死の危機にさらされていると警告していました。
 ユニセフ・ナイジェリア事務所の広報担当官は、「ナイジェリア北東部で野生株ポリオウイルスの発生が確認されたことは、紛争によって荒廃したボルノ州の子供たちが直面している緊急事態を浮き彫りにしている。同州の子供たちはすでに、危険なほど高い水準の栄養不良に直面している」と指摘しました。
 ナイジェリアでは、ワクチンの安全性に対する親たちの懸念を受け、2003年に一部の北部州がワクチン接種を禁止して以降、ポリオウイルスを封じ込るための懸命の取り組みが続けられていました。
 WHOによると、感染力が高いウイルス感染症のポリオは、主に低年齢の子供が発症し、永久的なまひを引き起こす恐れがあります。治療法はなく、予防接種で防ぐことしかできないといいます。
 ポリオは、世界の多くの国で根絶されたものの、ナイジェリア、それにパキスタン、アフガニスタンの3カ国が流行国リストに入っています。パキスタンとアフガニスタンでは、イスラム過激派などによってワクチン接種が妨害されるケースもあって患者の発生が続いており、WHOはポリオの世界的な根絶に向けて努力を続ける必要があるとしています。
 日本では、1960年(昭和35年)に、ポリオ患者の数が5000人を超え、かつてない大流行となりましたが、生ポリオワクチンの導入により流行は収まりました。1980年(昭和55年)の1件を最後に現在まで、ワクチンによらない野生株ポリオウイルスによる新たな患者は出ていません。

 2016年8月12日(金)
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