So-net無料ブログ作成
  • ブログをはじめる
  • ログイン

■用語 多睾丸症 [用語(た行)]



[喫茶店]男性の睾丸が3個以上存在する先天性奇形
 多睾丸(たこうがん)症とは、男性の下腹部に睾丸が3個以上存在する状態の先天性異常。睾丸過剰症、多精巣症、精巣過剰症とも呼ばれます。
 泌尿器系と生殖器系には、その胎生期の複雑な発生過程のために多くの先天性異常が生じやすく、男性の生殖器官である睾丸、すなわち精巣についても数、形態、位置などの異常が知られています。多睾丸症も、比較的まれにみられる先天性異常です。
 睾丸は本来、陰嚢(いんのう)内に左右各1個あって卵形をしており、男性ホルモンおよび精子を産生していますが、多睾丸症では真ん中にある陰嚢縫線で区切られた左右の陰嚢内に、余剰な睾丸を含めて2個の睾丸が重複して存在します。左の陰嚢内に2個存在することが多く、右の陰嚢内に2個存在することもありますが、左右両側の陰嚢内に2個存在することはまれです。
 余剰な睾丸はほとんどが陰囊内に存在しますが、睾丸の下降が不十分で陰嚢内に位置せずに途中でとどまっている停留睾丸(停留精巣)などに合併して、脚の付け根の鼠径(そけい)部に存在することもあります。
 余剰な睾丸が発生する理由として、胎生6週で構成される生殖隆起(生殖堤)の分割過程での異常、生殖隆起の重複、胎生5週で構成される胎芽期の腎臓(じんぞう)に相当する中腎の部分的な退化の3つが考えられています。
 多精巣症は、睾丸(精巣)、精液の通り路である精管(輸精管)、睾丸の上面および後面に付着している副睾丸(精巣上体)の関係から6型に分類されています。
 第1型は、睾丸、精管、副睾丸を重複するもの。第2型は、重複する一方が睾丸、副睾丸のみで精管を有しないもの。第3型は、重複する一方が睾丸、精管のみで副睾丸を有しないもの。第4型は、重複する一方が睾丸のみで副睾丸、精管を有しないもの。第5型は、重複する睾丸に副睾丸が付着し、これに続く1本の精管を共有するもの。第6型は、重複する睾丸、副睾丸が1本の精管で連結されているもの。このうち、第5型が最も多いとされています。
 多睾丸症には、停留睾丸のほか、鼠径ヘルニア、陰囊水腫(すいしゅ)、精索水腫、精巣捻転(ねんてん)、睾丸(精巣)腫瘍(しゅよう)、奇形腫、胎児性がんなどを合併することがあります。
 多精巣症を発見された年齢は、2歳から49歳と幅広いものの、平均年齢は20歳で若年者に多くなっています。幼少時は、停留睾丸、鼠径ヘルニアなどほかの疾患の治療時に発見されることが多く、幼少時以降では無痛性陰囊内腫瘤(しゅりゅう)を主訴として受診した際に、診断されることが多くなっています。
[喫茶店]多睾丸症の検査と診断と治療
 泌尿器科の医師による診断では、まず陰嚢の触診による腫瘤の触知を図ります。超音波(エコー)検査を行うと、睾丸と等信号の像が得られ、陰囊水腫、精索水腫との鑑別が可能となります。悪性腫瘍の可能性もあるため、 CT(コンピュータ断層撮影)検査やMRI(磁気共鳴画像撮影)検査などを行い、骨盤内病変の有無を調べることもあります。
 最終的には、余剰な睾丸に針を刺して組織を採取し、その組織を顕微鏡で見て検査を行う生検も含め、手術で摘除した組織の病理組織診によって、確定します。
 鑑別すべき疾患としては、悪性腫瘍のほか、睾丸腫瘍、副睾丸腫瘍、精液瘤などがあります。
 泌尿器科の医師による治療では、ほとんどの場合は診断も兼ねて、余剰な睾丸を手術で摘除します。余剰な睾丸が小さい場合はもちろん、特に、陰囊外の鼠径部に存在する余剰な睾丸は、がん化の危険を考慮し手術で摘除するべきと考えられています。
 また、陰囊内にあり妊孕(にんよう)性を期待できるものに関しても、生検で悪性・異型性を認めるもの、解剖学的には精路を認めても造精能を欠くもの、超音波検査で悪性所見を認めるもの、あるいは本人に余剰な睾丸の摘除の希望がある時、定期的な経過観察が望めない時は、手術で摘除するのが一般的です。
 生検で余剰な睾丸が睾丸実質であり、悪性腫瘍でないことを確認した後に温存した場合は、慎重を期した定期的な診察と超音波検査が必要になります。




■救急出動で不搬送、10年間で約5割増加 本人拒否が最多 [健康ダイジェスト]



 119番通報を受けて救急車で出動した救急隊が、誰も運ばずに引き返す「不搬送」が、2014年までの10年間に約5割増えたことが、総務省消防庁の情報公開でわかりました。
 高齢化などで緊急性の低い119番通報が増えていることが一因とみられ、空振りの出動が増え続けると、重症者の搬送に影響する恐れがあります。
 2014年の不搬送は63万4000件で、2005年の43万3000件と比べて46パーセント増えていました。一方、救急車の出動総数は598万件で、2005年と比べて13パーセント増にとどまっていました。
 出動に占める不搬送の割合は、大阪府(14・4パーセント)や兵庫県(12・9パーセント)、東京都、埼玉県(どちらも12・8パーセント)など大都市圏で高くなりました。
 不搬送の理由は、家族らが通報したものの本人が搬送を拒む「拒否」(32パーセント)が最も多く、救急隊員が応急処置をして医療機関に搬送しない「現場処置」(18パーセント)が次ぎました。けが人や病人がいなかった例や、誤報・いたずらは計11パーセントでした。
 具体的には、「体調が心配で救急車を呼んだが、救急隊員に血圧などを測ってもらい安心した」「家族が救急車を呼んだが、本人は病院に行く意思がない」「到着時に明らかに死亡していた」など、理由はさまざま。高齢化や携帯電話の普及で、結果的に緊急性が低くても、まず119番する人が増えているとみられます。
 京都橘大の北小屋裕助教(救急救命学)は、「在宅の患者や高齢者は発熱でも不安になる。訪問看護や介護でみてもらえないケースは119番を選びやすい」と指摘しています。
 救急隊は現在、どんな通報でもほぼ出動しています。山形市で2011年、一人暮らしの大学生が自宅から通報したものの、市消防本部が「意識や呼吸がしっかりしている」として救急隊が出動せず、その後死亡した事件が起き、ほぼ出動する傾向が強まっています。
 地域によっては、すべての救急隊が出動している事態が散発。救急車の出動総数は7年連続で増加しており、このまま出動の増加に歯止めがかからないと、現場への到着に時間がかかり、一刻を争う重症者の搬送に影響しかねません。
 自治体は、救急隊を増やしたり、広報活動で適正利用を呼び掛けたりしていますが、抜本策は打ち出せていません。

 2016年8月17日(水)