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■用語 心室頻拍 [用語(さ行)]





[バー]心室の一部から連続して起こる電気刺激によって頻脈が現れる病態
 心室頻拍とは、心室内で電気刺激が連続して発生したり、電気刺激が回る回路ができたりすることによって、心臓の拍動が異常に速くなる頻脈を起こす不整脈の一種。
 正常な心臓では、右心房付近にある洞結節(どうけっせつ)から1分間に60~100回の電気刺激が発生して、心臓内部の上半分である右心房、左心房、心臓内部の下半分である右心室、左心室を規則正しく収縮させることで拍動を起こし、心臓は絶え間なく全身に血液を送り出しています。
 驚いた時などには一時的に拍動数は跳ね上がりますが、高くても1分間に140〜160回くらいの数値からゆっくりと下がっていき、正常値に収まっていくのが普通の状態です。
 心室頻拍は、1分間当たりの拍動が100~250回という非常に速い発作性の頻脈を示します。
 発作性の頻脈の持続時間が30秒以内か否かで、非持続性心室頻拍と持続性心室頻拍とに分類されます。もともと心臓に疾患がなく、30秒以内に自然停止する非持続性心室頻拍なら、心配ないこともあります。
 しかし、心臓に疾患があったり、30秒以上持続する場合は、頻脈が遅ければ症状が少ないこともある一方で、頻脈が速いと送り出される血液量が少なくなって血圧の低下を招き、さまざまな症状が現れます。また、心室頻拍からさらに悪性度が高く、1分間当たりの拍動が300~600回と極端に速くなる心室細動に移行することもあります。
 心室頻拍には、もともと心臓疾患があって起こる場合と、心臓にはっきりした疾患がなくても起こる場合とがあります。心室頻拍を引き起こす可能性のある代表的な心臓病としては、心筋梗塞(こうそく)、拡張型心筋症、催不整脈性右室心筋症、QT延長症候群(家族性突然死症候群)、心臓サルコイドーシスなどがあります。一方、はっきりした心臓の疾患がないのに起こる心室頻拍のことを、特に特発(突発)性心室頻拍といいます。
 心室の筋肉が変性し、異常に速い電気刺激が連続して発生するようになったり、心室の筋肉内に電気刺激が比較的大きく旋回する異常な電気回路ができたりすることが、心室頻拍が起こる仕組みです。
 非持続性心室頻拍の代表的な症状は、脈が飛ぶような感じや、脈が早いタイミングで打つような感じなどです。持続性心室頻拍では、心臓がドキドキする動悸(どうき)感などの症状を自覚します。動悸は突然始まり、停止する時も突然なことが特徴です。動悸とともに、胸痛や胸部不快感を感じることもあります。
 持続性心室頻拍で頻脈が速いと、送り出される血液量が少なくなって血圧が低下するため、めまい、ふらつき、失神などの脳虚血症状が現れます。極端に血圧が低下するとショックの状態に陥り、心臓突然死に至る確率が高くなるので、救急外来を受診し、緊急の治療を受けるべきです。
 心室頻拍は命にかかわるものなので、まずは毎年の健康診断をきちんと受けること、そして健康診断の心電図などで、無症状あるいは軽度の症状の非持続性心室頻拍を指摘されたり、胸の自覚症状があった際には、悪性度の判定のため専門医の診察を受けることが勧められます。
[バー]心室頻拍の検査と診断と治療
 循環器科、循環器内科、心臓血管外科、心臓血管内科、不整脈科、不整脈内科などの医師による診断では、定期的に心電図をとって経過を観察するだけでよい心室頻拍から、厳重な緊急治療を要する心室頻拍まで幅広いので、検査によってその悪性度を特定し、治療の必要性を決定します。
 普通の心電図検査を中心に、胸部X線検査、血液検査、さらにホルター心電図、運動負荷検査、心臓超音波検査などを行い、場合によっては心臓カテーテル検査や心臓電気生理学検査を行います。
 ホルター心電図は、携帯式の小型の心電計を付けたまま帰宅してもらい、体を動かしている時や、寝ている時に心電図がどう変化するかをみる検査。長時間の記録ができ、不整脈の数がどれくらいあるか、危険な不整脈はないか、症状との関係はどうか、心臓疾患は出ていないかなどがわかります。とりわけ、日中に発作が起こりにくい不整脈を発見するのに効果を発揮します。
 運動負荷検査は、階段を上り下りしたり、ベルトの上を歩いたり、自転車をこいでもらったりする検査。運動によって不整脈がどのように変わるか、心臓疾患が出るかどうかをチェックします。
 心臓超音波検査は、心臓の形態や動きをみるもので、心臓に疾患があるかどうかが診断できます。
 循環器科、循環器内科、心臓血管外科、心臓血管内科、不整脈科、不整脈内科などの医師による内科治療では、自然停止しない持続性心室頻拍に対して、抗不整脈薬という拍動を正常化する働きのある薬を中心に行います。ただし、不整脈そのものを緩和、停止、予防する抗不整脈薬での治療は、症状を悪化させたり、別の不整脈を誘発したりする場合があり、慎重を要する治療法であるといえます。
 抗不整脈薬のほかに、抗血栓薬など不整脈の合併症を予防する薬なども用います。
 循環器科、循環器内科、心臓血管外科、心臓血管内科、不整脈科、不整脈内科などの医師による外科治療では、自然停止しない持続性心室頻拍や、原因となるはっきりした心臓疾患のない特発(突発)性心室頻拍に対して、体内に挿入したカテーテル(細い管)の先端から高周波を流し、心臓の過電流になっている部位を焼灼(しょうしゃく)して正常化する、カテーテル・アブレーション法(経皮的カテーテル心筋焼灼術)という新しい治療法を行います。この治療法は、心臓の電位を測って映像化する技術が確立したことで実現しました。
 薬物療法に応じず、血行動態の急激な悪化を伴う持続性心室頻拍に対しては、直流通電(DCショック)を行います。また、慢性的に重症心室頻拍の危険が持続する症状に対しては、植え込み型除細動器(ICD)の埋め込み手術も考慮されます。植え込み型除細動器は、致命的な不整脈が起きても、それを自動的に感知して止めてしまう装置です。
 原因となる心臓疾患がある場合は、それに対する根本的な治療も行います。
 一般的な心室頻拍の予防には、規則正しい生活とバランスのとれた食事を心掛け、ストレスの低減、睡眠不足を避けることなどが大切です。喫煙や過度の飲酒も控えます。




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■生殖補助医療研究での受精卵作製を国に初申請 大阪市内の民間クリニック [健康ダイジェスト]





 大阪市内の民間クリニックが不妊治療のため、未成熟の卵子を体外培養して受精卵を作り、どの条件なら受精率が向上するかを調べる基礎研究を国に申請していることが明らかになりました。国は生殖補助医療などに限定して、人の受精卵を作ることを認める倫理指針を策定しており、今回は指針に沿った初の申請となります。
 関係者によると、大阪市内の民間クリニックが今年1月、厚生労働省と文部科学省に申請しました。両省は31日の審議会で、研究内容が倫理指針に適合しているかどうかの審査を始めます。
 未成熟の卵子を特殊な培養液に入れて受精できる段階まで育て、顕微授精させる技術は「体外成熟培養(IVM)」と呼ばれ、卵子が卵巣内で育ちにくい多嚢胞(たのうほう)性卵巣症候群などの患者を対象に多くの不妊治療クリニックが実施しています。しかし、卵巣内で成熟した卵子よりも受精率や妊娠率が低いといった課題が指摘されています。
 今回の研究では、培養液などの異なる条件で複数の卵子を育て、受精率が高い方法を探る目的があります。
 人の受精卵は倫理的な問題から、研究目的に作ったり実験に使ったりすることは原則禁止されていますが、政府の総合科学技術会議(当時)は2004年、生殖補助医療研究などに限っては容認しました。これを受け、厚労省と文科省は2010年、精子や卵子は無償提供、作った受精卵を人や動物の子宮に戻さない、受精卵は受精後14日以内に原則廃棄するなどとする倫理指針をまとめました。
 31日から始まる審議会では、研究に協力するカップルのインフォームドコンセント(十分な説明に基づく同意)や、クリニックの研究態勢が妥当かどうかについて検討します。
 不妊治療クリニックで広く実施されている体外成熟培養は、自由診療のため1回当たり10万円程度の費用がかかる一方、妊娠率は通常の顕微授精より低いとされています。今回の研究によって、より効果的な培養手法が確立されれば、不妊に悩むカップルにとっては朗報になります。
 しかし、生命の萌芽(ほうが)とされる受精卵を、生殖目的ではなく研究目的で作ることは、倫理問題をはらみます。国の指針では受精後14日以内に受精卵を廃棄することが定められており、命の可能性を絶ってしまうことになります。
 人の受精卵を研究材料として扱うことが許されるのは、余った受精卵から再生医療に使う胚性幹細胞(ES細胞)を作る研究と、生殖補助医療研究の2つに限られています。前者はすでに多くの研究機関で進められていますが、生殖補助医療研究での申請は今回が初のケース。国民の理解を得るためにも審査の透明性を図る必要がありますが、31日の審議会は非公開で、情報公開の課題も抱えます。
 生殖補助医療に詳しい北海道大の石井哲也教授(生命倫理)は、「生命倫理の問題があり得る研究にもかかわらず、審議を非公開とするのは問題だ」と指摘しています。

 2017年7月30日(日)
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■ダニ媒介感染症、今年すでに258人が発症 国立感染症研究所が集計 [健康ダイジェスト]





 草むら、やぶ、森林など野外に生息するダニが媒介する感染症のうち、国内で確認されている6疾患の患者が今年7月9日までに、昨年同期の約1・3倍となる計258人に上っていることが、国立感染症研究所の集計などで明らかになりました。
 南アメリカ原産で強い毒を持つ「ヒアリ」が問題となっていますが、野外での活動が増え、薄着となる夏はダニにかまれやすい季節。厚生労働省は自治体に通知を出し、注意を喚起しています。
 北海道南部に住む70歳代男性は6月中旬、発熱や意識障害などのため函館市の医療機関を受診、意識障害などのため入院しましたが、7月初旬に死亡しました。男性の体にダニにかまれた痕(あと)は確認できなかったものの、血液検査の結果、「ダニ媒介脳炎」だったことがわかりました。ダニ媒介脳炎の患者が確認されたのは1993年、2016年に続き3人目で、死亡は2人目。いずれも国内でマダニにかまれたとみられます。
 厚労省によると、ダニが媒介する感染症のうち、国内で患者が確認された6疾患は回帰熱、重症熱性血小板減少症候群(SFTS)、ダニ媒介脳炎、日本紅斑熱、ツツガムシ病、ライム病で、患者数は日本紅斑熱が107人、ツツガムシ病が98人、重症熱性血小板減少症候群が44人、ライム病が6人、回帰熱が2人、ダニ媒介脳炎が1人。
 いずれの疾患も病原体を保有するダニにかまれることで感染し、発熱や頭痛などの症状が出ます。高熱や発疹を伴うものもあり、放置すると死亡することもあります。
 厚労省は、「ダニにかまれてから数日~2週間ほどで発熱などの症状が出た場合は、早めに医療機関を受診してほしい」と呼び掛けています。

 2017年7月30日(日)
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