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■認知症を日常会話で簡易検査へ 京都府立医大が技術開発 [健康ダイジェスト]



 京都府立医科大学の大庭輝特任助教らの研究チームは、日常会話で認知機能を簡単に検査する技術を開発しました。介護現場や家庭などで、アルツハイマー病などの認知症患者の早期発見につながります。
 高齢者の会話を促進し、認知症予防も見込めると期待しており、高齢者施設などで活用を広げる考えです。
 認知症は正常に発達した精神機能が失われ、日常生活や社会生活を営めない状態を指します。認知症の早期発見、治療に役立つ検査技術が求められていました。
 研究チームは高齢者見守りサービスの会話内容を分析したり、認知症患者に詳しい臨床心理士との意見交換などを実施し、認知症患者の会話の特徴35項目を抽出。さらに、認知症患者にかかわる医師や心理士、介護士にアンケートをとって項目を絞り込みました。最終的に、認知症に特徴的な「会話に広がりがない」や「先の予定がわからない」「話が過度にそれる」など15項目のリストを作成しました。
 次に、医師13人、心理士10人に平均78歳の認知症高齢者計45人と会話してもらい、15項目が当てはまるかどうかをそれぞれ3段階で評価して点数化しました。健康な人で実施した場合は平均1・4点でしたが、認知症患者では平均13点と高くなりました。点数から認知症かどうかを正しく推定する精度は、80~90%でした。大庭助教は「十分に臨床で使える精度だ」と評価しています。
 新技術は日常会話を記録するだけで、患者に不快な思いをさせなくてすみます。介護現場で簡易検査を使えば、介護士と利用者の会話を活性化する効果も期待できます。大庭助教は「会話は高齢者の満足度を高め、認知機能の維持につながる」と話しています。評価シートはウェブで公開しており、高齢者施設や家庭などで活用してもらう考えです。
 医療機関における一般的な認知症の検査は、患者自身の年齢や日付を聞いたり簡単な計算をさせたりして、認知機能を評価します。正解のある簡単な問いのため、患者が不快な思いをしたり不安になったりするケースが多くみられました。
 内閣府のデータによると、2012年は65歳以上の認知症患者数が462万人で約7人に1人でしたが、2025年には730万人で約5人に1人に増えるとされます。高齢化に伴って患者数は増加傾向にあり、労働力が減る中、介護の負担が重くなり、社会問題となっています。

 2017年12月31日(日)
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■発汗計を使った診断、来年4月から保険適用に 信州大などが開発 [健康ダイジェスト]



 信州大学医学部(長野県松本市)の大橋俊夫特任教授らの研究チームは27日、汗の量を簡単に計測するために開発した「発汗計」が2018年4月から保険適用されると発表しました。
 医学部で開発された医療機器が保険適用されるのは全国初といい、病院で患者の診断と治療に幅広く使用されることになりそうです。
 開発した発汗計は22日付で、中央社会保険医療協議会(中医協、厚生労働相の諮問機関)が承認しました。
 汗の量の計測は従来、全身に特殊なセロハン用紙を巻いて加温し、写真撮影で調べていました。患者の負担も大きいため、大橋特任教授らは電子的に簡単に計測する機器の研究、開発を1981年から進めてきました。1991年に医療用具として認可を受けた後も改良を進め、現在は西沢電機計器製作所(長野県坂城町)が製造、販売しています。
 開発した発汗計は、直径2センチほどの装着部を手のひらなどに張り付け、装着面と空気中の湿度差から発汗量を計測する方式で、専用ソフトを入れたパソコンで発汗量の経時変化を観察し、既存の保険適用技術より容易に定量的な測定ができるといいます。保険適用により、パーキンソン病や膠原(こうげん)病など自律神経障害の患者を診断する際の発汗状態の検査などに利用できるようになります。
 大橋特任教授は、「医学部発の医療機器が保険適用まで到達したのは日本で初めて」とした上で、「保険適用で開業医も導入しやすくなる。医療機器は海外メーカー製が多く、開発した機器が輸出されれば地方大学の発展につながる。さらに研究する」と話しています。
 発汗計は医療分野だけでなく、衣料品や化粧品メーカーなどで汗の状況を調べる用途にも利用されています。ストレステストなどにも応用できる可能性もあります。

 2017年12月30日(土)
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■小児用人工肺に不具合見付かる 医療機器メーカーが自主回収 [健康ダイジェスト]



 東京都の医療機器メーカーが製造し医療機関で使用されていた小児用人工肺の部品に不具合があることがわかり、メーカーが自主回収を進めています。メーカーによりますと、人口肺は手術の際に使うもので、これまでに健康被害の報告は寄せられていないということです。
 自主回収が行われているのは、東京都文京区に本社がある医療機器メーカー「泉工医科工業」が、埼玉県春日部市の工場で製造し2016年1月18日~2017年12月25日に病院を中心に出荷した小児用人工肺「メラHPエクセランプライム」と、同様の構造の「メラHPエクセランTPC」の計503台。これらを組み込んだ人工心肺用回路システム「メラエクセライン回路N2」、「メラエクセライン回路TPC」、ヘパリン使用人工心肺用回路システム「メラエクセライン回路HP2」の計300組も対象。
 泉工医科工業によりますと、これらの機器は心臓外科手術の際に血液中の二酸化炭素を取り除き、酸素を加えて体内に循環させるもので、購入した病院の一つから12日の手術前の準備中に不具合が見付かったという報告を受けて調べたところ、機器と体をつなぐチューブが外れる不具合が見付かったということです。
 これ以外に不具合や健康被害の報告は寄せられていないということで、泉工医科工業は全国の54の病院に納入した機器について、27日から自主回収を始めています。
 泉工医科工業は、「関係各位にご迷惑をおかけして大変申し訳ありません。再発防止を図っていきます」とコメントしています。

 2017年12月30日(土)
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■世界初、振動波画像で乳がんを診断 群馬大が技術を開発 [健康ダイジェスト]



 群馬大学大学院理工学府(桐生市)の山越芳樹教授(医用工学)が、女性の乳腺に表面から機械的な振動波を与えて乳がんを画像診断し、患者の負担軽減が期待できる新しい技術を開発しました。国内の特許に加え、欧米で国際特許も出願している世界で初めての技術です。
 10月に台湾で開催された「世界超音波医学学術連合大会」で発表しました。すでに群馬大学病院(前橋市)で中島崇仁(たかひと)准教授が臨床評価を始めており、数年後の実用化を目指しています。
 乳がんの診断では、X線撮影による「マンモグラフィー」が一般的ですが、被ばくの問題や、乳腺の密度が高い高濃度乳房だと写った影はがん細胞なのか判別が難しい場合もある問題が指摘されています。
 新技術は、乳腺の表面から小型の加振器で周波数300Hz程度の振動波を与えて、乳腺内に伝わる振動波の様子を超音波(エコー)によって可視化し、小石を池に落とした際に水面に広がる波紋のような画像に約4秒間で映像化します。
 その波紋の状態に異常が現れているかによって組織の硬さが判断でき、硬いがん細胞なのか、単なるしこりなのかが形状を含めて診断できます。振動に伴う痛みはありません。
 新技術は、しこりの硬さなどを確認する「触診」や、乳房の中に医療器具を挿入して細胞を取り出し、がん細胞かを確認する診療を補強し、患者の負担軽減が期待できます。
 今年1月に開始した群馬大病院での臨床評価では、従来法に比べて乳がんが明瞭に画像化できるなどの成果が上がっているといいます。
 新技術は、一般的な開業医でも持っている通常の画像診断装置とパソコンが利用できるコストの安さが特長。健康診断にも有効活用できます。現在は乳腺に当てる小型加振器の開発に取り組んでいますが、技術的には難しくないといいます。
 新技術は将来的には、前立腺がんや甲状腺がんなどへの応用も期待できます。
 乳がんの死者数は世界で2012年に約50万人だったとの推計があり、国内では2016年に約1万4000人で、いずれも増加傾向にあります。
 山越教授は、「この技術を健診に有効活用し、乳がんの(死者を減らす)発見率向上につながってほしい。早期発見により、乳がんによる摘出手術も少なくなれば」と期待を込めています。

 2017年12月29日(金)
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