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■認知症を日常会話で簡易検査へ 京都府立医大が技術開発 [健康ダイジェスト]



 京都府立医科大学の大庭輝特任助教らの研究チームは、日常会話で認知機能を簡単に検査する技術を開発しました。介護現場や家庭などで、アルツハイマー病などの認知症患者の早期発見につながります。
 高齢者の会話を促進し、認知症予防も見込めると期待しており、高齢者施設などで活用を広げる考えです。
 認知症は正常に発達した精神機能が失われ、日常生活や社会生活を営めない状態を指します。認知症の早期発見、治療に役立つ検査技術が求められていました。
 研究チームは高齢者見守りサービスの会話内容を分析したり、認知症患者に詳しい臨床心理士との意見交換などを実施し、認知症患者の会話の特徴35項目を抽出。さらに、認知症患者にかかわる医師や心理士、介護士にアンケートをとって項目を絞り込みました。最終的に、認知症に特徴的な「会話に広がりがない」や「先の予定がわからない」「話が過度にそれる」など15項目のリストを作成しました。
 次に、医師13人、心理士10人に平均78歳の認知症高齢者計45人と会話してもらい、15項目が当てはまるかどうかをそれぞれ3段階で評価して点数化しました。健康な人で実施した場合は平均1・4点でしたが、認知症患者では平均13点と高くなりました。点数から認知症かどうかを正しく推定する精度は、80~90%でした。大庭助教は「十分に臨床で使える精度だ」と評価しています。
 新技術は日常会話を記録するだけで、患者に不快な思いをさせなくてすみます。介護現場で簡易検査を使えば、介護士と利用者の会話を活性化する効果も期待できます。大庭助教は「会話は高齢者の満足度を高め、認知機能の維持につながる」と話しています。評価シートはウェブで公開しており、高齢者施設や家庭などで活用してもらう考えです。
 医療機関における一般的な認知症の検査は、患者自身の年齢や日付を聞いたり簡単な計算をさせたりして、認知機能を評価します。正解のある簡単な問いのため、患者が不快な思いをしたり不安になったりするケースが多くみられました。
 内閣府のデータによると、2012年は65歳以上の認知症患者数が462万人で約7人に1人でしたが、2025年には730万人で約5人に1人に増えるとされます。高齢化に伴って患者数は増加傾向にあり、労働力が減る中、介護の負担が重くなり、社会問題となっています。

 2017年12月31日(日)
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