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■慈恵医大など、腎臓を再生する初の臨床研究へ 患者のiPS細胞を使用し、海外で年内開始 [健康ダイジェスト]



 慢性腎不全の患者のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使って、体内で腎臓を再生し、機能を回復させる世界初の臨床研究を、東京慈恵会医科大学などの研究チームが年内にも始めます。
 慢性腎不全は、数カ月から数十年かけて腎機能が徐々に低下し、やがて人工透析に至る病気で、世界的に患者が増えています。研究チームは、海外での臨床研究を目指します。
 人での腎臓再生の臨床研究を試みるのは、慈恵医大や明治大、医療ベンチャー企業「バイオス」の研究チーム。計画では、慢性腎不全患者本人のiPS細胞から腎臓のもととなる前駆細胞を作製。遺伝子を改変したブタの胎児が持つ腎臓の「芽」に注入し、患者の体内に移植します。
 その後、患者に薬を投与して腎臓の芽に元々含まれていたブタの前駆細胞を死滅させると、数週間で患者の細胞由来の腎臓が再生するといいます。患者の細胞だけで腎臓を作るため、臓器移植と違って免疫抑制剤が不要になることも期待されます。
 研究チームは、腎臓病患者から作製したiPS細胞から腎臓の前駆細胞を作ることにすでに成功しており、マウス胎児の腎臓の芽にラットの前駆細胞を注入し、ラットの体内に移植することで腎臓を再生させる技術も確立しています。再生させた腎臓に尿管をつなぎ、尿を体外に排出することにも成功しています。
 研究チームは、ブタから人への移植や、再生医療が法律などで認められている海外の医療機関で、年内の臨床研究の手続き開始を検討しています。さらに、日本での実施に向けて、人と遺伝的に近いサルでも研究を進める方針。
 研究チームを率いる横尾隆・慈恵医大主任教授(腎臓・高血圧内科)は、「安全性と有効性を慎重に確かめつつ、人工透析の回数を減らすなど患者負担を軽減できるよう、日本での実用化を目指したい」と話しています。
 国内では人工透析を受ける腎臓病患者は約33万人に上り、医療費も年1兆円を超えています。毎年5000人のペースで増加しており、腎臓再生を目指す今回の臨床研究に対して患者や家族からの期待が高まりそうです。
 腎臓病の根治策は今のところ移植手術しかありませんが、日本は他国に比べて脳死者からの腎臓提供が少なく、移植を受けられずに亡くなる患者が後を絶ちません。海外では西アジアや中東などで腎臓病の発症リスクが高く、透析が十分受けられない患者の命を救うためにも研究は大きな意義を持ちます。
 ただ、実現までのハードルは高く、研究チームは海外での臨床応用を検討しているものの、国内で人に応用する場合は遺伝的に人に近いサルなどで安全性や有効性を確認する必要があります。
 研究チーム関係者は、「海外で臨床研究が成功すれば有力な医学的証拠になり、国内での実現に大きく近付く」と期待しています。産学連携で事業化を担うバイオスの林明男社長も、「企業が役割を分担することで、研究のスピード感が増す」と話しています。
 一方、ラットとマウスを使った異種間の研究で腎臓再生に「成功」したとはいえ、人への応用には「一足飛びだ」との専門家の指摘もあリます。ブタから人への移植だけに、動物由来の感染症対策など安全性をどう確保するかが課題になリます。
 人の臓器の再生に動物を利用することへの抵抗感も根強く、日本再生医療学会の八代嘉美幹事は「研究内容を公開し、国民との対話を深める必要がある」と指摘しています。

 2018年1月6日(土)
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■インフルエンザ、西日本を中心に流行広がる 今季初の注意報レベルに [健康ダイジェスト]





 インフルエンザの流行が、西日本を中心に広がっています。国立感染症研究所が5日発表した調査によると、昨年12月18~24日の1週間で、全国約5000カ所の定点医療機関から報告された患者数は1カ所当たり12・87 人に上り、自治体が注意報を発令する目安の10人を今シーズン初めて超えました。昨シーズンに比べて、2週間ほど早まりました。
 国立感染症研究所によると、患者数は10週連続で増加。全国の医療機関を受診した患者は約66万人と推計され、前週の約35万人から2倍近く増えました。全都道府県で前週を上回り、28都道県で注意報レベルを超えました。
 都道府県別では、1医療機関の患者数は宮崎県が最も多い26・03人で、長崎県が25・57人、岡山県が25・19人、山口県が22・22人、大分県が20・95人、広島県が20・60人、福岡県が20・42人、長野県が20・08人、愛媛県が20・08人、埼玉県が19・57人、沖縄県が18・43人、熊本県が17・28人で続きました。中国や九州地方で特に多く、東京都は13・93人、愛知県は10・93人、大阪府は9・55人でした。
 年齢別では、5~9歳が約17万人、10~14歳が約11万人、0~4歳、40歳代が約7万人、30歳代が約6万人、15~19歳、20歳代、50歳代がそれぞれ約4万人、60歳代、70歳以上が約3万人の順となっています。
 直近の5週間に検出されたインフルエンザウイルスは、2009年に新型として流行したAH1pdm09が最も多く、次いでB型、AH3型の順でした。
 冬休みが終わり学校が再開されることから、厚生労働省の担当者は「例年、年末年始は学校や職場、医療機関が休みとなり少し減るが、患者数は今後さらに増える恐れがある」とし、手洗いの徹底やマスクの着用を呼び掛けています。

 2018年1月6日(土)
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■2017年の梅毒患者、5000人を突破 1999年以降で初めて [健康ダイジェスト]





 性行為などで感染する梅毒が若い女性らに広がり、国立感染症研究所の集計によると2017年の全国の患者数は、現行の集計方式となった1999年以降で初めて5000人を超えたことが明らかになりました。
 うち3割を占め、患者数が最多の東京都は、感染拡大に歯止めをかけるため、2018年度から検査態勢拡充などの対策に本腰を入れる方針です。
 国立感染症研究所によると、昨年12月17日までに報告された患者数は5534人。都道府県別でみると、東京都が1705人と最多で、大阪府が788人、愛知県が325人、神奈川県が312人など都市部で目立っています。
 2020年東京オリンピック・パラリンピックを控え、東京都は感染拡大を懸念し、2018年度予算案の各局要求に対策費用を盛り込みました。現在、東京都の南新宿検査・相談室(渋谷区)で週3回行っている無料、匿名の梅毒検査は、2018年度から日数を増やします。多摩地域検査・相談室(立川市)では、梅毒の検査もできるように検討します。
 梅毒は、梅毒トレポネーマという細菌が原因で起きる感染症。抗菌薬で早期に治療をすれば完治するものの、放置して進行すると脳や心臓に合併症を引き起こす恐れもあります。予防には、コンドームの適切な使用が有効です。
 梅毒は近年、特に20歳代の女性に多く、男性は20~40歳代に多くなっており、性産業に従事する若い女性やその客となる男性の間で感染が広がっている可能性が指摘されています。
 梅毒に感染すると、3週間ほど後に陰部などに潰瘍(かいよう)ができ、1、2カ月後に全身に発疹の症状が現れ、放置すると失明したり、血管が破裂する原因になります。妊婦が感染すると、流産や死産になったり、生まれた子供の目や耳などに重い障害が出たりします。

 2018年1月6日(土)
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