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■京大がニホンザルのiPS細胞の作製に成功 脳機能や人の進化の解明に道 [健康ダイジェスト]





 ニホンザルの細胞から、体のあらゆる組織になれるiPS細胞(人工多能性幹細胞)の作製に成功したと、京都大学霊長類研究所の今村公紀助教らの研究チームが30日、発表しました。他のサルや人から作製したiPS細胞と比較することで、脳機能や人の進化の解明につながります。
 研究成果は、イギリスの科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に発表しました。
 人に近い霊長類は、進化などの研究に有用な半面、傷や苦痛を与える実験をするには倫理的に高いハードルがあります。iPS細胞を作製することで、発生の仕組みなどを容易に調べることができるようになるといいます。
 iPS細胞は京都大学の山中伸弥教授が2006年にマウスで、2007年に人で作製に成功。それ以降、医学研究に使われることの多いチンパンジーやカニクイザルでも作製できましたが、ニホンザルではまだ作製されていませんでした。
 霊長類研究所で飼育するメスのニホンザル2頭の耳の皮膚の細胞を採取し、人のiPS細胞を作製するための4種類の遺伝子をウイルスを用いて導入しました。25日間培養すると、iPS細胞ができました。体のさまざまな細胞に成長できることや増殖することを確認し、神経幹細胞や神経細胞にも育てられました。
 ニホンザルは知能が高く、社会生活や脳の働きの研究の蓄積があります。研究チームはiPS細胞から神経細胞や脳の組織などを育てて詳細に解析することで、霊長類の脳の機能の解明に役立てます。将来は多くの個体のiPS細胞を凍結保存し種の保存につなげます。iPS細胞から生殖細胞を作製する実験にも取り組みます。 

 2018年8月31日(金)
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■iPS細胞で腎臓病の初期症状を再現 治療法の開発に光 [健康ダイジェスト]





 人のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使って、血液中のタンパク質が尿に大量に漏れる腎臓の難病「先天性ネフローゼ症候群」の初期症状を再現することに、熊本大学発生医学研究所などの研究チームが成功しました。
 腎臓の機能をつかさどる細胞の異常が、遺伝子操作で正常化することも確かめました。発病の仕組みの解明と有効な治療法の開発につながる可能性があるといいます。
 アメリカの科学誌「ステム・セル・リポーツ」(電子版)に31日、論文が掲載されました。
 先天性ネフローゼ症候群は、腎臓の中で血液から尿をこし取る細胞の濾過(ろか)膜が十分形成されていないために起こります。熊本大の西中村隆一教授(腎臓発生学)らの研究チームは、小児患者の皮膚から作製したiPS細胞で腎臓の組織を作り、濾過膜の形成が進まない状態を初めて再現しました。実際に、腎臓の組織になる途中の細胞をマウスに移植したところ、先天性ネフローゼの初期段階の症状が確認されたといいます。
 この小児患者は、濾過膜を構成する主要なタンパク質「ネフリン」の一部に異常があるものの、細胞の遺伝子操作で修復したところ、濾過膜の形成が進みました。このため、ネフリンの異常が病気の原因であると特定できました。
 先天性ネフローゼ症候群は根治が難しく、生後3カ月以内に血液中のタンパク質が大量に尿の中に漏れ出し、多くは2、3歳のうちに腎不全に至り、人工透析や腎臓の移植手術が必要となります。濾過膜の人工的な再現方法がないことが、研究の課題でした。
 熊本大によると、小児のネフローゼ症候群患者のうち2%程度は先天性とみられ、全国で100人弱の患者がいると推定されます。濾過膜の障害は、成人の腎臓病との関連も指摘されており、西中村教授は「濾過機能を持つ細胞に直接作用する薬を見付けられれば、他の種類の腎臓病治療でも効果が得られる可能性が出てくる」としています。

 2018年8月31日(金)
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■90歳以上の結核患者、過去最多の1904人 外国人の結核患者も、1530人と過去最多 [健康ダイジェスト]





 昨年新たに結核を発症した患者について、厚生労働省は28日、90歳以上の患者数が1900人を超えて過去最多を更新したと発表しました。新規患者全体の7割が60歳以上で、厚労省は近く、高齢者施設に対し、検査などを呼び掛ける初の通知を出す方針。
 発表によると、2017年に新たに登録された結核患者は前年比836人減の1万6789人。年代別では80歳代が4822人(29%)と最も多く、70歳代3187人(19%)、60歳代2024人(12%)、90歳以上1904人(11%)と続きました。
 厚労省によると、結核が流行していた戦後の混乱期に感染して発症しなかった人が、高齢になって免疫力が低下し、発症するケースが多くなっています。厚労省結核感染症課の担当者は、「薬を飲めば治るので、検査を受けてほしい」と話しています。
 国内での外国人の結核患者も前年比192人増えて、1530人と過去最多となりました。2012年より461人増え、5年間で1・4倍になりました。アジア諸国からの外国人が多く、年代別では20歳代が774人と最も多く前年比62人増でした。   
 外国人の占める割合は、この20年で2%から9%に拡大しました。結核の多いアジア諸国から仕事や留学で来日する人の増加が背景にあるとみられ、専門家は診療体制の整備の重要性を指摘しています。
 結核は、結核菌がせきやくしゃみで空気感染し、主に肺で増えて発病します。世界保健機関(WHO)によると、世界の死亡原因のトップ10の一つで、2016年は新たに1040万人が発症し、170万人が死亡しています。
 国内の外国人患者は、結核が広がるフィリピンや中国、ベトナム生まれが多くなっています。これらの国から技能実習や留学で日本に入国する人が増えており、結核予防会結核研究所の加藤誠也所長は「発症した状態で入国したり、劣悪な環境で生活する中で発症して感染が広がったりするケースがある」と語っています。
 また、言葉や経済的な問題から適切な医療が受けられていないという課題もあります。医療通訳派遣に協力するNGOシェア(東京都台東区)副代表の沢田貴志・港町診療所長は「早期発見できれば、通院しながら治療できる。受け入れる以上、外国人への診療体制の整備も進めていく必要がある」と話しています。
 国内での感染拡大を防ぐため、厚労省は今年2月、日本の長期滞在ビザを申請する人に、母国で結核検査をしてもらう「入国前スクリーニング」の導入を決めました。出入国管理法は結核患者の入国を認めておらず、発病していないか治癒している証明がなければ、ビザを出さない仕組みにします。
 留学や就労などの3カ月超の滞在者を対象とし、検査や診療の質を保つため、証明書を出す医療機関は日本政府が指定します。日本で患者が多いフィリピン、中国、ベトナム、ネパール、インドネシア、ミャンマーの6カ国を優先し、早ければ今年度にも始めます。人口10万人当たりの新登録患者が年50人以上の約100カ国にも順次広げる方針といいます。

 2018年8月30日(木)
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■「喫煙可の飲食店は入るのを避ける」が58% 民間シンクタンクが調査 [健康ダイジェスト]





 民間シンクタンクの「日本医療政策機構」が29日、「喫煙できる飲食店は58%の人が入店を避ける」との調査結果を発表しました。受動喫煙対策を強化する改正健康増進法は7月に成立し、2020年4月に施行される予定で、日本医療政策機構は「この結果をみて、飲食店は対応を考えてほしい」としています。
 調査は6月、全国の20歳以上の男女計1000人にインターネットで実施しました。回答した人のうち、現在喫煙している人の割合は21%でした。
 「行こうとしたお店が喫煙可だったら入るのを避けると思うか」との問いに58・1%が「思う」と答えました。特に女性で嫌煙傾向が強く、63%が「思う」と答えました。分煙の店についても25・1%が「思う」と回答。逆に、「禁煙の店を避けると思うか」と尋ねると15・1%が「思う」としました。「加熱式たばこによる受動喫煙の健康への影響が気になる」と答えた人も36%いました。
 改正健康増進法では、資本金が5000万円以下で、客席面積100平方メートル以下の既存の飲食店は、「喫煙可」と店頭に表示などをすれば経過措置として店内での喫煙が認められます。加熱式たばこも専用の喫煙室を設けて分煙にすれば、飲食しながらでも喫煙できます。飲食店経営者の中には「禁煙にすると来店者が減る」と懸念する声がありますが、国民の嫌煙志向が色濃く出た調査結果といえ、対応を迫られそうです。
 日本医療政策機構シニアアソシエイトの今村優子さんは、「飲食店ではたばこを避けたいと思う人が多いことを結果は表しており、店側は禁煙対策を一層推し進める必要がある」と指摘しています。
 日本医療政策機構は、「自分や身近な人の終末期(人生の最終段階)に受ける医療」についても調査。「身近な人と話し合いたい」と回答した人が66・4%いる一方、「具体的に話し合ったことがある」とする人は25・4%にとどまりました。
 「身近な人と話し合いたい」と回答した人の割合を年代別にみると、50歳代以上では7割を超え、自分や身近な人の「死」を明確に意識していることが窺えます。一方、「死」を身近に感じる機会の少ない20歳代でも半数を超えています。「具体的に話し合ったことがある」とした人の割合を年代別にみると、60歳代以上では3割を超えている一方、40歳代以下では2割に届いていません。
 厚生労働省は終末期の治療方針をまとめた「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」を公表していますが、89・2%が「知らない」と答えました。

 2018年8月30日(木)
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