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■食道がんを人工知能で判別するシステム開発 がん研有明病院など [健康ダイジェスト]





 食道がんを内視鏡の画像から8割近い確率で判別できる人工知能(AI)診断支援システムを開発したと、がん研有明病院(東京都江東区)と医療ベンチャー企業・AIメディカルサービス(東京都豊島区)の研究チームがアメリカの医学誌に発表しました。
 研究チームは、同病院の内視鏡検査で撮影した食道がん患者の画像8428枚を人工知能に学習させ、大きさが1センチ未満で、赤みや凹凸がわずかながんを判別できるシステムを開発しました。判別速度は画像1枚当たり0・02秒と短いのも特徴です。
 このシステムを使い、がんの画像162枚を含む別の1118枚について、がんの有無を判別したところ、がん画像の約77%に当たる125枚をがんと正しく識別しました。がんの進行度(ステージ)は98%の精度で判定しました。
 飲酒や喫煙を危険因子として発生し、男性では6番目に死亡率の高い食道がんは、早期での発見は内視鏡検査でも難しい場合があるとされます。人工知能は学習データが多いほど精度が上がるため、さらにデータを蓄積すれば、識別の精度向上が期待できるといいます。
 研究チームは、「いずれは動画でも即時に判別できる精度に高めたい」としています。

 2018年10月1日(月)
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■タニタ、個人の健診データでメタボリスク予測 健康増進策を提案 [健康ダイジェスト]





 健康機器メーカーのタニタ(東京都板橋区)は9月28日、健康診断や働き方などのデータを集め、企業向けの新たな健康増進サービスの提供を始めると発表しました。子会社のタニタヘルスリンク(東京都文京区)が中核となって、他社や東京大学、岡山市の医療機関などと連携します。
 事業化に当たり、産業革新機構から改組した官民ファンド「INCJ」などから計35億円の資金を調達する予定。
 タニタが持つ80万人分の体脂肪率などの計測データや食事データなどを本人の同意を得た上で、全国健康増進協議会(東京都文京区)の健康診断のデータと統合します。生活習慣病の原因となるメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の発症リスクを予測できるようになります。
 第1弾として、2019年度に岡山市で実証実験を始めます。同意を得られた国民保険などの加入者を対象に、健診結果から東京大学の研究チームが疾患リスクを分析。これに基づいてタニタヘルスリンクが各個人に合わせた情報を提供し、健康意識の向上を促します。病気のリスクをデータで示し、健康に関心の薄い層にも危機感を持ってもらう狙いがあります。   
 タニタ以外に、オフィス家具大手のイトーキやSBI生命保険、日立システムズが参加します。イトーキが持つ働き方関連データとタニタの生活習慣のデータをまとめて解析するなど、各社の強みを生かして事業化します。
 日立システムズは、健康プログラムの作成で協力します。SBI生命保険は、解析したデータを生活習慣と連動した保険商品の開発に生かすといいます。
 同日に東京都内で記者会見したタニタの谷田千里社長は、「我々は『日本を健康に』を掲げて事業に取り組んできたが、1社では限界だ。他社を巻き込み、健康サービスを1つの産業として自立させたい」と語りました。    

 2018年10月1日(月)
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■「赤ちゃんポスト」運営の慈恵病院、特別養子縁組あっせん 来年1月にもスタート [健康ダイジェスト]





 親が育てられない子供を匿名で預かる「こうのとりのゆりかご」(赤ちゃんポスト)を運営する熊本市西区の慈恵病院は9月30日、原則6歳未満を対象とする特別養子縁組のあっせん事業に乗り出すことを明らかにしました。すでに事業に必要な許可を熊本市から受けており、蓮田健副院長は「来年1月にも始めたい」としています。
 特別養子縁組は、実の父母との関係を断って、養父母と子供が戸籍上も完全に親子となるもので、原則6歳未満の児童が対象。児童相談所や民間のあっせん団体を通じて、養父母に引き取られます。しかし、営利目的であっせんするケースも過去にあったことなどから、民間の事業者は従来の届け出制が今年度から都道府県・政令指定都市の許可制になり、経営状況を示す書類を毎年提出する必要などがあります。
 厚生労働省によると、今年4月1日現在、NPOや医療法人など全国で計29団体が登録されています。九州・山口では、慈恵病院のほか3団体があります。
 蓮田副院長によると、「ゆりかご」に預けられた場合は、熊本市の児童相談所に特別養子縁組を含めて養育先を探してもらっています。慈恵病院で生まれて実親が育てられない場合は、主に埼玉県内の団体にあっせんしてもらっていました。この団体は、養親に経済的負担をかけず、実親が出産後に自分で育てると翻意した場合もその決断に寄り添う姿勢があったといい、300人以上の特別養子縁組が成立しました。
 しかし、この団体が活動をやめることを決めたため、「思いを継ぎたい」と自らあっせんに乗り出すことを決断したといいます。当面は、慈恵病院で生まれ、実親が育てられない子供のみを対象とします。「ゆりかご」に預けられた子供は、引き続き児童相談所が養育先を決めます。

 2018年10月1日(月)
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