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■女性の運動離れ進み、18~19歳で顕著に 体力・運動能力調査で判明 [健康ダイジェスト]




 
 週に1回も運動しない10歳代後半~40歳代後半の女性が増えていることが7日、スポーツ庁が8日の体育の日を前に結果を公表した2017年度体力・運動能力調査でわかりました。とりわけ18~19歳女性の運動離れが顕著で、20年前に比べ、週1回以上の運動実施率が10ポイント以上低下して30%台になりました。
 体力・運動能力は昨年5~10月に実施。6~79歳の男女を対象に、握力や上体起こしなど6~9項目の体力・運動能力を調べるとともに、運動習慣などを聞きました。また、2017年度は現行方式となって20回目に当たるため、運動実施率も調べました。
 それによると、「週1日以上運動する」割合は、男女とも10歳代前半は80%前後と高いものの、10歳代後半から低下し、女性は30歳代から、男性は50歳代から再び上昇する傾向がみられました。
 ただし20年前の1998年度調査に比べると、男性はほとんどの年代で「運動する」割合が増えましたが、女性は小学生と50歳以上を除く年代で減少しました。とりわけ18歳女性は、20年前は46・1%が週1日以上運動していたのに、今回は35・7%に減少。19歳女性も、45・8%から33・8%に減少しました。
 10歳代の女性の運動離れについて、放送大学の関根紀子准教授(運動生理学)は「要因はさまざま考えられる」としつつ、「最近の女性は運動後に汗臭いままでいることを嫌がるなど、においを気にする傾向がある。公共の運動施設にシャワーを整備するなどの対策も必要では」と話しています。
 体力などの調査では、65歳以上の女性と70歳以上の男性の各項目の合計点が過去最高を更新するなど、前年に続き高齢者の体力向上が目立ちました。一方、30歳代後半~40歳代前半の男性と30歳代前半~40歳代後半の女性の体力は、低下傾向を示しました。
 スポーツ庁は、「高齢者が健康を強く意識し、ウオーキングなどの運動を実施する機運が高まっている」と分析、若い女性の運動離れの要因は「はっきりしたことはわからないが、働く世代については社会進出が進み時間がなくなったことなどが考えられる」としました。

 2018年10月7日(日)
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■キノコ採りでの死亡事故相次ぐ 長野県内で今季10人 [健康ダイジェスト]




 
 長野県内でキノコを採りに山に入った人が遭難や滑落して死亡する事故が、相次いでいます。6日までに発生した今シーズンの遭難は16件で、すでに昨季を5件上回りました。
 確認された死者は6日現在で、同8人増の10人となり、「キノコ採りでこれだけの人が亡くなったことは異常」と長野県警山岳安全対策課。死者のうち、茅野市の72歳男性と岡谷市の50歳男性を含む7人が滑落して死亡しており、同課は急斜面に近付かないなどの十分な注意を求めています。
 同課によると、今季の遭難者は16人。6日までに16人とも発見、救助され、死者10人、けが人3人、無事救出3人となりました。70歳代が7人、80歳代が3人と高齢者が多くなっています。増加の背景には「今季はマツタケなどが豊作とされ、入山者が増えていることが考えられる」(同課)としています。
 雨や曇りの日が多かったことも、要因に挙がります。長野地方気象台によると、台風や前線の影響により中南信で9月の観測史上最多の雨量を記録した地点が多くありました。 
 6日も上田市の山林でキノコ採りをしていた30歳代の女性が滑落して死亡しました。長野県上田市西内の山林で6日夕方、キノコ採りをしていた女性が山の斜面から滑落した、と一緒に山に入っていた母親から消防に通報がありました。
 警察が調べたところ、上田市に住む大塚智美さん(34歳)が頭から血を流して倒れているのが見付かり、病院に運ばれましたが、その後、死亡が確認されました。
 警察によりますと、大塚さんは6日午前中から母親と2人で山に入り、キノコ採りをしていたということです。  
 長野県警山岳遭難救助隊の櫛引知弘隊長は、「キノコ採りは登山と違って道なきところを行くため、滑落と道迷いによる遭難事故が多くなっています。できる限り1人での入山は控え、家族に告げてから行くことや携帯電話を必ず持参すること、そして山では危険な斜面に立ち入るのを避けるなど注意してほしい」と話しています。その上で、「今年は、これまでのところ遭難者の平均年齢は70歳を超えているので、慣れたところと思わずに無理のない範囲で入山し、自分の命を大事にしてほしい」としています。

 2018年10月7日(日)
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■小児がん治療の骨髄移植で抗体消失、再接種に助成広がる 政令6市が乗り出す [健康ダイジェスト]





 小児がん治療に伴って骨髄移植の手術を受けたなどの影響で、治療前に受けた定期予防接種ワクチンの抗体が失われてしまった子供を対象に再接種の費用を助成する自治体が増えています。予防接種法で公費補助は1回だけで、再接種は個人の全額自己負担となる中、名古屋市や大阪市など政令6市が独自の助成に乗り出し、九州でも佐賀県鳥栖市などが補助に取り組みます。
 「最初は無料で受けていたことを考えると実費は重いですね」。佐賀県唐津市の中1男子(12歳)の母(41歳)がこぼしました。幼稚園年長の時に悪性リンパ腫と診断され、2度の臍帯血(さいたいけつ)移植の手術や療養を経て回復しました。発症前に定期予防接種は順調に終えていたものの、医師からは「移植の影響で完全に(ワクチンの)抗体はなくなった」と指摘されていました。
 この夏、四種混合を接種すると1回で1万260円かかりました。今後、間隔を置いて受ける3回分の接種もそれぞれ1万円かかります。他にも今年感染が急増した風疹に対応する予防接種も考えているため、大きな負担感があります。
 日常生活に戻った子供たちにとって、感染症を防ぐには予防接種を再び受けることが有効。定期予防接種は予防接種法に基づき市町村が費用を負担しますが、再接種は対象ではありません。このため、1本当たり1万円程度することもあるワクチンの費用は自己負担となり、すべて接種し直すと10万円前後になります。
 こうした状況に独自に費用の助成制度を設ける自治体が広がっています。全国の政令市では、新潟、浜松、名古屋、京都、大阪、堺の6市が実施。九州では、熊本県阿蘇市が昨年7月から費用の7割を助成し、すでにに1人の利用があったといいます。佐賀県鳥栖市も昨年8月から助成を始めた。
 また、大阪府では今年度、再接種助成に取り組む市町村へ費用の全額を補助。担当者は「抗体が失われてしまう事情を考え、取り組むべきだと考えた」と全国初で後押しし、現在、府内自治体のほぼ半数で導入されました。
 小児がん患者や家族の支援団体「がんの子どもを守る会」(東京都)もこの夏、厚生労働省や都道府県に小児がん治療に伴う再接種希望者への助成を要望しました。厚生労働省は、「要望は承知しており、予防接種法に基づく接種に位置づけるかどうか、今後審議会で検討していく」としています。
 「がんの子どもを守る会」によると、小児がんと診断を受けて治療を始める子供たちは全国で毎年2500~3000人いるといいます。多くが抗がん剤治療などの化学療法を受け、患者の状態に応じて骨髄移植による治療も選択肢の一つとなります。
 予防接種法の施行令で、小児がんによる長期療養などで定期予防接種を対象年齢内に受けていない場合は、回復後2年以内は接種時の助成が可能となっています。しかし、一度接種を受けた後の再接種は、1種類のワクチンにつき1人1回の助成の原則を超えるために対象外となってしまいます。
 各地の自治体で広がる独自の助成は、がん闘病に伴う出費に続いて再接種の経済的負担に直面する親らの声を切っ掛けに、徐々に広がっています。治療を終えて学校などの集団生活に戻る子供たちのことを考えれば、免疫を確実に身に着けてもらう環境整備は感染拡大を防ぐ観点からも重要です。

 2018年10月7日(日)
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