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■備蓄ワクチン 、H7N9型に順次切り替えへ 厚労省が新型インフルエンザ対策 [健康ダイジェスト]





 厚生労働省は、新型インフルエンザが流行した場合の対策として備蓄しているワクチンについて、中国を中心に1500人以上の感染が報告され国際的に警戒が高まっている「H7N9」型と呼ばれる新しいウイルスから作ったワクチンに順次、切り替える方針を決めました。
 新型インフルエンザは、鳥インフルエンザウイルスが変異して、人から人に感染するようになったもので、免疫を持たないため世界で大きな流行となることが予測されるため、厚労省は、これまで最も警戒されてきた「H5N1」型と呼ばれる鳥インフルエンザウイルスから作ったワクチンを備蓄してきました。
 しかし、世界保健機関(WHO)によりますと、5年前に新たに報告されたH7N9型と呼ばれる鳥インフルエンザウイルスが主に中国で、5年間に1500人以上に感染して600人以上が死亡し、H5N1型の20年間の感染者の2倍程度に達するなど、新たなウイルスに対する警戒が高まっています。
 このため厚労省は、予算を確保した上で、現在備蓄されているワクチン1000万本について、2年後から期限が切れ次第、順次、H7N9型のウイルスから作った新しいワクチンに切り替え、最終的にはすべてを置き換える方針を決めました。
 新型インフルエンザのためのワクチンの備蓄は12年前に始まりましたが、ウイルスの種類を変更するのは初めてです。
 厚労省結核感染症課の丹藤昌治室長は、「H7N9型は新型インフルエンザに変わる可能性が高いといわれているため、できる限り早く備えたい」と話しています。

 2018年11月3日(土)
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■電気刺激で脊髄損傷患者の歩行が可能に スイス連邦工科大が成功 [健康ダイジェスト]





 脊髄(せきずい)損傷の患者の脊髄に電極を埋め込み、患者の意図に基づく電気信号を伝えながらリハビリを行ったところ、歩く機能が改善したという研究成果を、スイス連邦工科大学ローザンヌ校などの研究チームが発表しました。リハビリでの活用などが期待され、事故などで長年体の自由を失っている人々に希望をもたらしています。
 論文は1日、イギリスの科学誌「ネイチャー」に掲載されました。
 通常、脊髄を損傷すると脳からの電気信号が足に届かなくなります。脳神経外科医と技術者らからなる研究チームは、足を動かすという患者の意図を反映するような電気信号を、足の動きの計測データやコンピューターシミュレーションなどを活用して作り出しました。
 患者が足を動かしたいと思うタイミングに合わせて、下半身の筋肉の動きをつかさどる脊髄の特定部位に埋め込んだ電極に、発信装置から信号が流れることで、あたかも脳から刺激されたような状態にしました。
 脊髄損傷になった20~40歳代の男性3人に、この方法で5カ月間リハビリをしたところ、いずれも運動機能を示すスコアが改善。神経接合が再生して筋肉の連鎖反応を引き起こし、動かなかった足が動くようになりました。
 2011年に交通事故に遭って以来、もう歩くことはできないといわれていたヘルトヤン・オスカムさん(35歳)は、5カ月のリハビリを終えた時点で、電気信号なしでも短距離を歩けるようになりました。別の患者デービッド・ムゼーさん(28歳)も、2010年の事故で左脚が完全にまひしていましたが、5カ月のリハビリの結果、電気刺激を使った歩行器で最長2時間歩くことに成功しました。短距離ならば自力で歩くこともできるといいます。
 研究を率いたスイス連邦工科大学の神経科学者グレゴワール・クルティーヌ氏は、「10年以上にわたる慎重な研究が結果を生んだ」と述べました。
 これ以前の臨床試験では、脊髄にいわゆる連続電気刺激を与える方法が用いられていましたが、マウス実験では成功していたものの、人間に対しては期待していた結果が得られていませんでした。しかし、対象部位を特定した電気刺激を使った今回のリハビリを5カ月続けた結果、3人の患者がまひしていた筋肉を電気刺激なしでも動かせるようになりました。
 今回、試験治療の対象となったのは下半身にある程度の感覚が残っていた患者で、クルティーヌ氏は今後、脊髄損傷事故に遭ったばかりの患者を対象に試験治療を実施していく予定だといいます。
 脊髄損傷は、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使った治療法の研究も進められています。脊髄損傷のリハビリに詳しい国立障害者リハビリテーションセンター研究所の河島則天さんは、「今回のような技術の進歩が再生医療の成果と融合すれば、患者が再び歩く機能を取り戻すことも夢ではないだろう」と話しています。

 2018年11月3日(土)
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■筋肉の中に骨ができる難病「FOP」の治療薬候補を発見 iPS細胞使い、京大など [健康ダイジェスト]





 筋肉や腱などの中に骨ができる難病「進行性骨化性線維異形成症(FOP)」の治療に役立つ可能性がある新しい化合物2種類を発見したと、京都大学と大日本住友製薬の研究チームが発表しました。
 患者数が少ないため研究が進みにくい難病の仕組みや治療法を、患者のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使って追究した研究の成果です。論文が2日、アメリカの科学誌「ステム・セル・リポーツ」(電子版)に掲載されました。
 FOPは遺伝子の変異が原因で、本来は骨がない部位に骨ができる病気。外傷や感染による炎症の刺激で骨化が急激に進むとされますが、刺激がなくても骨化が進む場合があり、詳しい発症メカニズムは不明です。国内の患者数は、推定80人程度と極めて少なく、根本的な治療法は確立されていません。
 京大iPS細胞研究所の池谷真(いけやまこと)准教授らは、骨になる手前の軟骨を作りやすいマウスの培養細胞に、FOPの原因遺伝子を組み込み、発症の仕組みを詳しく調べました。この細胞に4892種類の化合物を加え、骨化を抑える効果がある7種類の化合物を見付けました。
 さらにFOP患者のiPS細胞で効果を確かめ、2種類を選びました。この2種類をFOPの病態を再現したマウスに投与すると、骨化を抑える効果があったといいます。
 いずれもがんの治療薬として過去に臨床試験が行われたことがある化合物で、池谷准教授は「すぐに臨床応用は難しいが、謎が多いFOPの発症の仕組みを解明し、治療薬を開発する重要な手掛かりになる」と話しています。

 2018年11月3日(土)
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