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■歯の本数が少ないと適切な睡眠時間を保てない 東北大学などが研究 [健康ダイジェスト]





 年を取ってもできるだけ自分の歯を保持することは健康長寿の秘訣で、これまでに、歯のない人は認知症になりやすい、骨折しやすいといった研究結果も報告されています。先ごろ東北大学などの研究チームは、65歳以上の高齢者を対象に歯の本数と睡眠時間との関連を検討し、歯の本数の少ない高齢者は、睡眠過多または睡眠不足のリスクが高くなると報告しました。
 詳細は、世界睡眠学会および国際小児睡眠学会誌「Sleep Medicine」12月号オンライン版に掲載されています。
 睡眠時間は短すぎても、長すぎても死亡率が上がるほか、糖尿病を始めとする循環器疾患や肥満などの全身疾患にも関連することが、過去の研究で示されています。また、歯は噛みこなしだけでなく、噛み合わせを良好に保つ役割も担っており、歯が1本もない人は下顎が上方に動くことで気道に影響が及び、睡眠時の呼吸を妨げる可能性があるとされています。しかし、これまでに高齢者を対象に歯の本数と睡眠時間との関連を調べた研究はありませんでした。
 そこで研究チームは、日本の高齢者の実態把握を目的に2010年に調査が実施された日本老年学的評価研究に参加した65歳以上の男女について、現在の歯の本数と睡眠時間との関連を検証しました。睡眠時間は4~10時間を1時間ごとに区切り、歯の本数は20本以上、10~19本、1~9本、0本に4分割。睡眠時間は7時間を基準とし、性、年齢、BMI、教育歴、所得、メンタルヘルス、外出頻度、糖尿病の有無、歩行時間、日常生活行動、喫煙歴を調整した上で、睡眠不足または睡眠過多のリスクを解析しました。
 解析対象は、睡眠時間の質問に対して回答の得られた2万548人で、平均年齢は73・7歳でした。
 睡眠時間が7時間と回答したのは、全体の28・1%でした。歯が0本のグループでは、睡眠不足(4時間以下)が3・3%、睡眠過多(10時間以上)が9・0%だったのに対し、歯が20本以上のグループでは、それぞれ2・3%、2・8%でした。
 解析の結果、歯が20本以上あるグループと比べて、0本のグループでは、睡眠不足のリスクが1・43倍、睡眠過多のリスクが1・75倍でした。また、残っている歯が1~9本のグループでは、それぞれ1・29倍、1・48倍と、0本のグループと同様の傾向が示されました。
 研究チームは、「高齢者を対象に、歯の本数と睡眠時間との関係を明らかにしたのは、私たちが知る限り本研究が初めてだ」とした上で、結果については「歯の本数と睡眠時間にかかわるリスクとの関係性は、歯が1~9本残っている人よりも、歯のない人でいっそう強まった。より多くの歯を残せるよう歯の健康を保つことが、適切な睡眠時間の維持、ひいては健康長寿につながる可能性が示された」とコメントしています。

 2018年11月25日(日)
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■消費者庁、高齢者の冬場の入浴に注意を呼び掛け 浴槽で死亡、年4821人 [健康ダイジェスト]





 「いい風呂の日」と呼ばれる11月26日を前に、消費者庁は高齢者に入浴に注意するよう呼び掛けています。日本人の暮らしに根付いた入浴の習慣ですが、入り方によっては危険と隣り合わせで、浴槽で意識を失って溺れるなどして死亡したケースは、2016年に65歳以上で4821人に上りました。
 同年に交通事故に巻き込まれて死亡した65歳以上の3061人を上回っています。
 同庁消費者安全課によると、浴槽での死亡事故の約7割は11月から翌3月の間に発生。脱衣所や浴室と、湯を張った浴槽との温度差が大きく、血圧が急激に変化することが原因とみられます。地域差はそれほどなく、温暖な地域でも起きています。
 消費者安全課は、注意点として◆入浴前に脱衣所や浴室を暖めておく→ヒートショック防止のため◆湯温は41度以下にし、湯につかる時間は10分までにする→熱中症にならないように◆入浴後、浴槽から急に立ち上がらない→意識障害(立ちくらみ)の防止◆アルコールを飲んだ直後の入浴は控える→脱水状態にならないように◆入浴前に同居者に一声かけておく→異常の早期発見、などを挙げています。
 高齢者が入浴中になくなる事故の発生率と地域性と関係については、地方独立行政法人「東京都健康長寿医療センター」が2014年に公表した研究報告によると、高齢者1万人当たりの発生頻度の1位は香川県の7・16人、兵庫県の6・45人、滋賀県
と東京都の5・83人と続いています。
 逆に、最も少ないのは沖縄県の1・78人で、次いで北海道の2・03人、山梨県の2・54人の順でした。
 なぜ香川県などで多いのかは、よくわかっていません。逆に、寒冷地の北海道で少ないのは、二重窓を取り付けている家庭が多く、室内全体の温度が高めで、浴室との室温差が小さいためではないかとみられています。

 2018年11月25日(日)
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■胃がんの画像診断、人工知能が手助け 日本病理学会が試験運用へ [健康ダイジェスト]





 患者から採取した細胞や組織の画像を人工知能(AI)で解析して胃がんを判定する診断支援システムの試験運用を、日本病理学会が今年度内に始めます。福島など4県の計32病院が参加し、2020年度まで約3000件の症例を診断し、がんの見落としが起きないかなどを確かめます。
 がんの確定診断は、細胞の形状などを顕微鏡で詳しく観察して判断しますが、担当する病理医は慢性的に不足しています。そこで、日本病理学会は、細胞組織の画像を病理医がチェックするとともにAI(病理診断支援AI)にも分析させる仕組みを考案。病理医が少なくても、AIの支援で正確にがんを見付け出し、診断の効率化と医師の負担軽減の両立を目指します。
 来年3月までに福島県と徳島県の10病院でシステムの試験運用を開始。来年度には滋賀県と長野県の22病院も参加する予定です。各県では、地域の病院から、インターネット経由で大学病院など中核となる病院に画像を送ります。中核病院はAIの分析結果と病理医の判断を突き合わせ、胃がんかどうかを診断。結果を地域の病院に送り返します。
 診断支援システムは、日本病理学会などが日本医療研究開発機構から計8億2000万円の補助を受けて開発しました。AIに約3000枚の画像を学習させた結果、胃がんを98%の精度で判定できるようになったといいます。

 2018年11月25日(日)
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■地球温暖化で年間数十兆円の損失 アメリカ政府報告書 [健康ダイジェスト]





 アメリカ政府は23日、地球温暖化に関する報告書「第4次全米気候評価第2巻」を発表し、地球温暖化はすでに世界経済に損害を与えており、アメリカは炭素排出量を削減するための抜本的な行動を取らなければ、今世紀末まで年間数千億ドル(数十兆円)の損失を被ると警鐘を鳴らしました。
 報告書は、地球温暖化の経済的影響について、最悪の場合、2090年の時点で、屋外での就労が困難になるなど、労働への影響が年間1550億ドル(17兆5000億円)、気温の上昇による人的な被害が同じく1410億ドル(15兆9000億円)、海面上昇による被害が1180億ドル(13兆3000億円)に上るなどと試算しています。
 また、「大幅かつ持続的な世界規模の排出削減と地域的な適応努力がなされなければ、気候変動がアメリカのインフラと財産に与える損害は拡大し、今世紀中の経済成長の妨げとなる見通しだ」としました。影響は世界貿易に波及し、輸出入価格や、国外に事業やサプライチェーンを持つアメリカ企業も影響を受けるといいます。
 この報告書は法律でアメリカ政府に作成が義務付けられているもので、これまで4年に1度改定され、トランプ政権では初めて。作成には政府や大学などの300人以上の研究者が参加し、エネルギー省、航空宇宙局(NASA)、海洋大気局(NOAA)など13の政府機関も携わり、1600ページ以上にまとめました。
 アメリカではカリフォルニア州やフロリダ州の山火事、カリブ海やメキシコ湾岸のハリケーン被害などが相次いでいます。地球温暖化が進めば、渇水や洪水・高潮、山火事の頻度が増えたり、地域が広がったりします。報告書は対策として、温室効果ガスの排出に価格をつける炭素税などの導入や政府による排出規制、再生エネルギー研究への支援などを挙げました。
 一方で、ドナルド・トランプ大統領は経済成長を優先させるなどとして、地球温暖化そのものにたびたび懐疑的な見方を示しており、報告書を踏まえ、トランプ政権が今後、地球温暖化を巡りどのような対応を取るのか注目されます。

 2018年11月25日(日)
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■風疹の抗体検査無料化、30~50歳代男性も 厚労省が全国に拡大 [健康ダイジェスト]





 今年の風疹の流行に歯止めをかけるため、厚生労働省は抗体を持つ割合が低く感染しやすい30~50歳代男性に対し、抗体検査の費用を実質無料化する方針を決めました。すでに患者の多い地域で、自治体を通して一部男性への補助を始めていますが、全国に拡大します。
 今年度の第2次補正予算案に関連経費を要求します。
 風疹はワクチンで予防できるものの、妊婦には接種できません。妊婦が妊娠20週までに感染すると、赤ちゃんに心臓病や難聴、白内障など「先天性風疹症候群」と呼ばれる障害が出る恐れがあり、夫や職場の同僚の感染防止が急がれています。
 しかし、1979年4月より前に生まれた男性は子供のころに公費での予防接種を1回も受けておらず、1979~89年度生まれの男性も接種は受けていても1回にとどまります。このため、約1600万人いる30歳代後半から50歳代半ばの男性は、約2割が感染を防ぐ抗体を持っていないとされ、実際に今年の流行でも患者の中心になっています。
 抗体検査は免疫の有無や強さを調べることができ、費用は約6000円。妊娠を希望する女性には、国と自治体の折半で検査が無料でできる仕組みがあります。
 厚労省は10月から患者が多い東京、千葉、神奈川、埼玉、愛知の1都4県の妊婦の家族らも対象に加え、来年度はさらに広げる予定でしたが、大阪府や福岡県でも患者が増えているのを受け「対策が急務」と判断。年度内から地域を全国にするとともに、対象者も30~50歳代男性全体に拡大し、自治体に補助制度を設けるよう促すことにしました。抗体検査で免疫がないとわかれば、ワクチンの予防接種を促します。
 国立感染症研究所によると、今年の風疹患者は11日までの報告で2032人に上り2012~13年以来の大流行となっています。

 2018年11月25日(日)
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