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■忘れた記憶を薬で回復、東大など発表 神経刺激し脳を活性化 [健康ダイジェスト]





 忘れてしまった記憶を薬で回復させる実験に成功したと、東京大学や北海道大学などの研究チームが発表しました。記憶を回復させる効果がある薬の発見は世界初といいます。
 アルツハイマー病などの認知症の治療に役立つ可能性があります。アメリカの科学誌「バイオロジカル・サイカイアトリー」電子版に8日、論文が掲載されました。
 研究チームは20歳代を中心とした健康な男女計38人に100枚程度の写真を見せ、約1週間後に覚えているかを調べる実験を実施。めまいの治療薬として使われている「メリスロン」を飲んだ場合と、飲まなかった場合で正解率を比較しました。
 その結果、薬を飲むと、忘れていた写真を思い出すケースが増え、正解率は最大で2倍近く上昇することが判明。忘れた写真が多かった人ほど効果があり、見たかどうか判別が難しい写真で正解率がより高まる傾向があることも明らかになりました。
 この薬は脳内の情報伝達にかかわる「ヒスタミン」という物質の放出を促進する働きがあります。この効果で記憶を担う神経細胞が活性化し、忘れた記憶の回復につながったとみています。ただし、もともと成績がよかった人では正解率は低下しました。はっきりした記憶に対してはヒスタミンが雑音のように働き、かえって記憶をぼやかしている可能性があるといいます。
 記憶が回復する仕組みを詳しく解明し、認知症の研究成果と組み合わせることで、アルツハイマー病などの新たな治療法につながる可能性がありまうs。
 研究チームの池谷裕二東大教授(薬理学)は、「記憶回復のメカニズムがわかったので、今後はより効果の高い薬の開発につなげたい。認知症患者らの生活の質を高められる可能性がある」と話しています。

 2019年1月9日(水)
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■くわえるだけで磨ける全自動歯ブラシを発売へ 早大などが開発 [健康ダイジェスト]


 口にくわえるだけでブラシが自動的に動き、歯を磨ける全自動タイプの歯ブラシを早稲田大学などのチームが世界で初めて開発しました。自力で歯磨きができない高齢者の自立や、介護の軽減に役立つといいます。
 アメリカのラスベガスで日本時間9日に開幕する家電・IT見本市「CES」で発表します。
 開発した歯ブラシは手のひらに載るサイズの小型装置に、マウスピースのような形のブラシを付けて使います。口にくわえて電源を入れると、内蔵モーターでブラシが上下左右に柔軟に動き、歯を磨けます。
 歯の裏側や奥歯のかみ合わせ部分も磨くことができ、手で磨くのと同等の効果があるといいます。複数の歯を同時に磨くため、所要時間は30秒程度ですみます。電源は充電池を使用。
 早大の石井裕之准教授(ロボット工学)と、大学院生が起業した企業「Genics」(ジェニックス、東京都新宿区)が共同開発しました。来年度中に数万円程度で試験販売を開始し、ブラシは口の大きさに応じて数種類を用意します。
 筋力が衰えて自力で歯を磨けない高齢者や障害者のほか、手を使わずにすむため健常者が歯を磨きながら服を着ることもできます。今回は成人向けに開発しましたが、子供や中高生の口に合う歯ブラシも開発していくといいます。
 石井准教授は、「すべての人を歯磨きの煩わしさから解放する。これはもう歯磨き革命だ」と話しています。

 2019年1月9日(水)
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■認知機能リハビリ用ゲームがタブレットに対応 東京工科大学が開発 [健康ダイジェスト]


 東京工科大学は、統合失調症などの認知機能障害者の就労支援などを目的としたリハビリテーション用ゲームソフトウエア「Jcores(ジェイコアーズ)」の改訂版を開発しました。2019年4月をめどに病院施設などで運用を開始する予定。
 Jcoresは、東京工科大学コンピュータサイエンス学部の亀田弘之教授らの研究チームが、帝京大学医学部の池淵恵美教授らと2011年に共同開発した日本初の認知機能リハビリテーション専用のゲームソフトです。この種のソフトウエアとしては現在、日本で最も普及しており、統合失調症患者などの就労支援を行うプログラム「VCAT-J」として、デイケア施設や大学病院での臨床現場で運用されています。
 統合失調症では、注意や記憶などの認知機能の障害により、日常生活や就業がうまくいかなくなることが知られています。同ゲームソフトによるトレーニングで、これらの改善効果が報告されています。
 今回の改訂版(Ver2.0)では、従来のパソコン版(Windows)に加え、タブレット端末(iOS、Android)にも対応するとともに、高齢者向けにタッチパネルなどの操作性を向上させました。こうした改良によって、より多くの病院施設などでの導入が期待されるとしています。

 2019年1月9日(水)
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■インフルエンザ流行、注意報レベルに 1週間で44万6000人が医療機関を受診 [健康ダイジェスト]


 厚生労働省は9日、全国約5000カ所の医療機関から昨年12月24~30日に報告されたインフルエンザの患者数が1医療機関当たり11・17人となり、注意報レベルとされる10人を超えたと発表しました。年末年始の交通機関の混雑、企業や学校の再開などで、患者はさらに拡大している恐れもあります。
 国立感染症研究所によると、昨年12月24~30日に全国の医療機関を受診した患者は約44万6000人と推計され、前週の約31万3000人より約13万3000人増加しました。今シーズンの推計患者数の累計は、約106万人となりました。
 都道府県別では、1医療機関当たり患者数が10人を上回ったのは13都道府県で、多い順に、北海道32・07人、愛知県30・45人、岐阜県20・33人、熊本県14・53人、三重県13・68人、福岡県13・59人、長野県12・78人、東京都11・53人、高知県11・23人、神奈川県11・21人、大阪府11・01人、長崎県10・47人、埼玉県10・02人。このうち北海道と愛知県は、大流行中の目安となる警報レベルの30人を超えています。43都道府県で、前週よりも患者数が増えました。
 直近5週間に検出されたウイルスは、2009年に新型として流行したA型が最も多く、A香港型、B型が続きました。
 厚労省は、動向を注視するとともに、こまめな手洗いや、せきやくしゃみが出る時はマスクを着けるといった「せきエチケット」の徹底を呼び掛けています。インフルエンザは例年、1月末から2月上旬にかけて流行のピークを迎えます。

 2019年1月9日(水)
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