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■東北や日本海側で胃がんが目立ち、北海道は肺がん多く がん罹患率に地域差 [健康ダイジェスト]





 厚生労働省が17日付で初めて発表した「全国がん登録」の集計による2016年にがんと新たに診断された患者の実態から、がんにかかる割合を示す罹患(りかん)率に地域差があることも明らかになりました。
 住民の年齢構成を調整した人口10万人当たりの罹患率は、都道府県別で長崎県454・9、秋田県446・3、香川県436・7、北海道428・2、宮崎県426・4の順に高くなりました。最も低いのは沖縄県の356・3で、愛知県367・5、長野県367・6と続きました。
 がんの種類ごとに、都道府県別の罹患率も出ています。地域によって罹患率が異なる理由は明確でないものの、生活習慣の影響も指摘されます。胃がんは、食塩の摂取量が多い東北地方や日本海側で目立ち、新潟県74・7、秋田県70・3、山形県63・2などの地域が、全国平均48・2を上回っています。
 肺がんは、北海道、九州や四国の一部など喫煙率の高い地域に多い傾向がみられ、長崎県55・5、北海道51・4、愛媛県51・0などの地域が、全国平均44・4を上回っています。
 肝臓がんは、西日本で高い傾向があり、肝炎ウイルスの感染者の多さと関連しているといわれます。
 課題を対策につなげる動きも出ています。大腸がんで1位、胃がんで2位だった秋田県の健康づくり推進課は、「全国平均と比べ塩分摂取量が多く、喫煙率が高い。飲酒や運動不足なども含め、複合的に影響している可能性があり、生活習慣の改善などに力を入れたい」としています。
 肺がんで2位の北海道の地域保健課は、「禁煙外来のある医療機関を周知するなど、喫煙や受動喫煙の防止に努めたい」としています。
 がん対策に詳しい国際医療福祉大の埴岡健一教授は、「都道府県は、どのがんで罹患率が高いかを分析し、予防対策の強化につなげてほしい」と話す。

 2019年1月18日(金)
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■インフルエンザ患者が急増し163万人 42都道府県で警報レベル [健康ダイジェスト]





 全国でインフルエンザの患者が増えていて、1月13日までの1週間の患者数は163万人余りとなり、42の都道府県で警報レベルを超えました。厚生労働省は、1月下旬にかけてさらに患者が増える恐れがあるとして、手洗いやマスクの着用など予防対策を徹底するよう呼び掛けています。
 厚労省によりますと、1月13日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、前の週より11万2000人余り増えておよそ19万人となりました。
 このため、1医療機関当たりの患者数は38・54人となり、この期間に医療機関を受診した全国の患者数の推計は前の週より100万人以上増え、およそ163万5000人となりました。
 都道府県別の1医療機関当たりの患者数は、愛知県で75・38人、熊本県で58・79人、岐阜県で53・94人、鹿児島県で52・34人、静岡県で52・22人などとなり、42の都道府県で警報レベルの30人を超えました。
 入院は60歳代以上が全体の64%を占め、10歳未満も23%と多くなりました。今シーズンのこれまでの患者数は推計で約328万人。休校や学級・学年閉鎖も相次いでおり、1週間で休校は8、学級閉鎖は446に上りました。
 これまでに最も多く検出されているウイルスは、10年前に「新型インフルエンザ」として世界的に流行したH1N1型と呼ばれるタイプが7割と最も多い一方で、昨年多かった「B型」はほとんど検出されていないということです。
 厚生労働省は、今月下旬にかけてさらに患者が増える恐れがあるとして、重症化しやすい子供や高齢者などに対して、こまめな手洗いや、せき、くしゃみが出る時はマスクを着用するなど「せきエチケット」の徹底を呼び掛けています。

 2019年1月18日(金)
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