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■マイクロプラスチックごみ、国内河川原因の海洋汚染も影響 理科大と愛媛大が調査 [健康ダイジェスト]





 日本近海を漂う大きさが5ミリ以下の微細なマイクロプラスチックの汚染源が、中国や韓国などアジア諸国から漂着したプラスチックごみだけでなく、国内の河川からのごみも影響しているとの調査結果を東京理科大学の二瓶泰雄教授(河川工学)と愛媛大学の研究チームがまとめました。
 日本近海はマイクロプラスチック密度が世界平均より高い「ホットスポット」といわれており、二瓶教授は身近な生活からプラスチックごみを減らす必要を訴えています。
 調査は2015~2018年、中部、近畿地方を除く北海道から沖縄県までの全国29河川の36地点でマイクロプラスチック密度を調べました。9割に当たる26河川の31地点からマイクロプラスチックが検出され、平均すると1立方メートル当たり2・53個で、日本近海の平均3・74個に近くなりました。レジ袋や発泡スチロールの容器などが原因とみられます。
 最大値は千葉県の大堀川の13・6個で、利根川は8・7個、埼玉県の荒川では4・6個を検出。観測地点の人口密度や市街地率が高いほどマイクロプラスチックの密度が高く、都市部での汚染が深刻でした。
 さらに、マイクロプラスチックの大きさの分布を調べると、河川と海でほとんど大きさの差がなく、海に流出する前に相当量のプラスチックが細かく砕けていることが判明しました。二瓶教授によると、熊本市内の河川は2016年の地震の影響で災害ごみが発生したため、数値が高かったとみられます。
 二瓶教授は、「これまではプラスチック製品が海に出てから小さくなったと想定されていたが、陸域でも微細化が進んでいることがわかった。ごみの削減など陸での対策の強化が必要だ」と指摘。「例えばバケツや洗濯ばさみなどのプラスチック製品を長時間屋外に置いていても劣化してマイクロプラスチックとなり、空気中を漂って河川の汚染につながる場合もある。生活の中で意図せずに排出していることもある」と注意を呼び掛けています。
 同種の調査は昨年5~9月、環境問題対策のベンチャー企業ピリカ(東京都渋谷区)も実施しました。関東、関西地方の河川11本26カ所中25カ所からマイクロプラスチックを検出。最大だった大阪市の大川では1立方メートル当たり19・8個に上っており、汚染の深刻さが浮き彫りとなっています。

 2019年2月2日(土)
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■フライドチキンを1日1個、死亡リスク13%増加 アメリカで女性を対象に調査 [健康ダイジェスト]





 油で揚げた鶏肉や魚を定期的に食べる人はがんを除いた死亡リスクが高まるとの調査結果が、明らかになりました。調査は閉経後の女性を対象にアメリカで行われました。
 医学誌「BMJ」で発表された調査結果によれば、1日当たり1個以上のフライドチキンを食べる女性は全く揚げ物を食べない女性と比較すると、死亡リスクが13%高かったといいます。また、揚げた魚や貝を毎日食べる女性の場合は、死亡リスクが7%高かったといいます。
 報告書の執筆者によれば、揚げ物は世界で広く食べられているものの、長期的な健康に対する影響はほとんどわかっていないということで、こうした揚げ物と死亡率との関係に注目した調査はアメリカでは初めてだといいます。
 2017年のアメリカ、イギリス、イタリア、スペインの研究者らによる45歳から79歳の男女4400人を対象にした調査では、フライドポテトやポテトチップス、ハッシュブラウンズなど油で揚げたジャガイモ料理を毎週2〜3回食べている人は食べない人達に比べると、早期に死亡するリスクが2倍になるとの可能性が示唆されていました。
 今回の調査は、アメリカ各地40カ所の病院で、1993年から1998年にかけて、50歳から79歳の女性約10万7000人を対象に食生活を調べました。その後、平均18年にわたって追跡調査を行いました。調査に参加した女性は122種類の食料品の摂取量などについて、質問に答えました。教育水準や収入、エネルギー消費、食事の質など死亡率に関係する要素も考慮しました。
 ただし、執筆者によれば、世界各地で揚げ方が違ったり使う油が異なったりするため、今回の調査結果が世界的に適応されるわけではないといいます。

 2019年2月2日(土)
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■イルカやクジラなど50頭の死体すべてからプラスチック イギリスの研究チーム発表 [健康ダイジェスト]





 海岸に打ち上げられたイルカやクジラなどの哺乳類50頭の死体を調べたところ、すべての体内から大きさが5ミリ以下のマイクロプラスチックが見付かったとする研究結果が、イギリスの研究チームから発表されました。
 イギリスのエクセター大学などの研究チームは、国内の海岸に打ち上げられた動物のうち、イルカやクジラ、アザラシなど10種類の哺乳類、合わせて50頭を調べた結果を1月31日、イギリスの科学雑誌に発表しました。
 それによりますと、全体からは合わせて273個のプラスチック片が見付かり、このうち9割以上の261個が5ミリ以下のマイクロプラスチックで、すべての個体の消化器から見付かったということです。
 プラスチック片のうち最も多かったのは、魚を取る網や衣服などに使われる化学繊維で全体の84%、残る16%は容器やペットボトルなどに使われるものでした。
 研究チームは死因にマイクロプラスチックがかかわっているかはわからないとした上で、「マイクロプラスチックそのものや、表面に付着した化学物質が、これらの動物にどのような影響を与えるのかはまだわかっておらず、さらに研究する必要がある」としています。

 2019年2月2日(土)
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■睡眠を誘発する遺伝子「nemuri」を発見 アメリカの大学の日本人研究者ら [健康ダイジェスト]





 睡眠を誘発するとともに、免疫力を高める働きがある新たな遺伝子をアメリカの大学の日本人研究者らの研究チームが発見し、日本語からとって「nemuri(ねむり)」と名付けられました。
 新たな遺伝子を発見したのは、アメリカのペンシルベニア大学ハワード・ヒューズ医学研究所でリサーチスペシャリストとして研究活動を行う戸田浩史博士らの研究チームで、アメリカの科学雑誌「サイエンス」に1日付けで発表しました。睡眠障害や免疫の働きの改善に役立つ可能性があるといいます。 
 研究チームはショウジョウバエの遺伝子約8000種類を分析し、過剰に働かせるとハエが長時間眠る遺伝子を見付けたということで、この遺伝子の働きを止めると、ハエが起きている時間は長くなったということです。
 また、この遺伝子が働くと、殺菌作用があるタンパク質が作られ、ハエは細菌に感染しても長く生きたということで、細菌から体を守る免疫にもかかわっているとしています。
 発見した新たな睡眠誘発遺伝子について、研究チームは日本語をそのままに「nemuri」と名付けました。
 研究チームでは、睡眠誘発遺伝子「nemuri」は、睡眠時間の不足や細菌への感染など、体にストレスがかかった時に働いて睡眠を引き起こしていると見なしています。
 睡眠誘発遺伝子「nemuri」そのものは人では見付かっていませんが、戸田博士は「一般的に生物は病気になると眠くなる。それは、今回のような遺伝子が働いているからかもしれない。人間でも風邪などになると眠くなり、眠れば治ることも多い。ほ乳類でも同じような遺伝子があるかを調べたい」と話しています。
 柳沢正史・筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構長は、「膨大な種類の遺伝子を分析し、睡眠と免疫の関係を明らかにした画期的な研究だ」と話しています。

 2019年2月2日(土)
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■慢性腎臓病でも大切なカロリー摂取、やせると高まる死亡率 東京医科歯科大が調査 [健康ダイジェスト]





 人工透析に至らない時期の慢性腎臓病(CKD)患者で、太っている人の方が緊急入院した時の院内死亡率が低いとする研究結果を、東京医科歯科大・茨城県腎臓疾患地域医療学寄付講座の頼建光教授(腎臓内科)らがアメリカの科学誌「プロスワン」(電子版)に発表しました。
 人工透析になった腎臓病患者においては、体格とその後の経過で同様の傾向が研究で明らかになり「肥満パラドックス」と呼ばれていましたが、透析導入前の患者においては、病態の複雑さ多様さから研究が困難であり、これまで体重と死亡率の関係について統一した見解は得られていませんでした。
 2013~2015年度の3年間に、全国1700以上の病院が提供した診療記録のデータを活用。慢性腎臓病と診断された後、何らかの理由で緊急入院し、入院時の体格指数(BMI)がわかっている患者約2万6000人を選び、BMIの大小と入院時の感染症の有無で8グループに分けて100日後までの院内死亡率を比較しました。
 その結果、感染症の有無にはかかわらず、死亡率はやせているほど高く、太っているほど低くなっていました。感染症がなくBMIが25前後の人と比べて、最もやせているグループは院内死亡リスクが1・82倍になっていたといいます。ただし、糖尿病を合併したBM127以上の人の場合は、太っていても死亡率は低くなりませんでした。
 腎臓病では塩分やタンパク質などの制限が必要なことは知られていますが、同時に、健康な人と同程度のカロリー摂取も勧められることが診療ガイドラインにも盛り込まれています。
 頼教授は、「腎臓病になっても十分なカロリーを取って体重を維持し、やせないことの重要性を示す結果だ」と話しています。
 慢性腎臓病(CKD)は世界的に有病率が極めて高い、進行性の疾患で、日本にも1330万人もの罹患者がいます。進行すると、末期腎不全となり人工透析療法を必要とするだけでなく、心疾患やサルコペニアなどの重大な合併症を引き起こし、予後不良となることが知られています。

 2019年2月2日(土)
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