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■インフルエンザ脳症の患者が127人に上る 少なくとも5人死亡 [健康ダイジェスト]





 今シーズンに報告されたインフルエンザ脳症の患者数が127人に上ることが8日、国立感染症研究所の集計で明らかになりました。2009年に発生した新型インフルエンザの流行が終わった後では最多のペースといいます。
 インフルエンザ脳症を起こしやすいとされるH1N1型ウイルスへの感染が多いのが、原因とみられます。今後も増えると予想され、同研究所の砂川富正室長は「全身けいれんなど、脳症が疑われる症状が出たらすぐに病院を受診してほしい」と警戒を呼び掛けています。
 3日までの1週間に報告されたインフルエンザ患者数は、1医療機関当たり43・24人。前週に比べ減少に転じましたが、岐阜県、和歌山県、熊本県を除く44都道府県で30人を超える「警報レベル」となりました。
 インフルエンザ脳症はインフルエンザの合併症で、発熱後、意識障害や全身のけいれん、意味不明の言動などの症状が出て1日から2日という短期間に悪化するが特徴で、6歳以下の子供に多くみられます。8~9%が死亡し、約25%の子供に脳障害などの後遺症が出ます。
 感染症研究所によると、昨年秋から今年1月下旬までの脳症報告数(暫定値)は127人。1歳から40歳代の少なくとも5人の死亡が報告されています。
 同じ期間で比べると、2015~2016年が57人、2016~2017年が54人、2017~2018年が108人で、最近では最多のペースとなっています。シーズン全体で見ると、H1N1型が流行した2009~2010年に319人、2015~2016年に223人の患者が報告されました。
 1週間にインフルエンザで医療機関を受診したのは推計約166万9000人で、前週から約55万7000人減りました。都道府県別の1医療機関当たり患者数は、埼玉県の65・68人が最多。新潟県(62・51人)、宮城県(58・77人)、千葉県(56・89人)、大分県(52・14人)が続きました。
 直近5週間に検出されたウイルスは、高齢者を中心に重症化しやすいといわれるA香港型が53%で、それまで主流だったH1N1型(46%)を追い抜きました。

 2019年2月9日(土)
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■小児がん拠点病院、厚労省が初の見直し 来年度から指定の15カ所選定 [健康ダイジェスト]





 子供が亡くなる病気で最も多い小児がんについて、厚生労働省は、全国で15カ所ある小児がん拠点病院の指定を見直し、新たに静岡県の病院を加えることになりました。
 小児がんは年間で2000人から2500人が発症し、子供の死因として最も多くなっていますが、医療機関による治療レベルの差が指摘されているため、厚生労働省は2013年に、患者を集めて専門的な治療を行う小児がん拠点病院として全国15カ所を指定しました。
 今年度末に拠点病院の指定の期限を迎えるのを前に、厚生労働省は7日、有識者による検討会を開き、AYA(アヤ=思春期・若年成人)世代のがん患者への支援体制などを踏まえて、新年度から4年間、小児がん拠点病院に指定される医療機関を選びました。
 指定されることになったのは、東京の国立成育医療研究センター、静岡県立こども病院、大阪市立総合医療センターなど全国の13都道府県の15カ所の医療機関です。
 現在の小児がん拠点病院15カ所のうち、大阪府立母子保健総合医療センターは指定を受けず、静岡県立こども病院が新たに加わります。
 厚生労働省は、小児がん拠点病院が各地に「小児がん連携病院」を指定する枠組みも新年度から設けることにしており、長期にわたる患者の検査や治療を充実させたいとしています。
 新年度からの小児がん拠点病院に指定されるのは、北海道大学病院、東北大学病院、埼玉県立小児医療センター、東京都の国立成育医療研究センター、東京都立小児総合医療センター、神奈川県立こども医療センター、静岡県立こども病院、名古屋大学医学部附属病院、三重大学医学部附属病院、京都大学医学部附属病院、京都府立医科大学附属病院、大阪市立総合医療センター、兵庫県立こども病院、広島大学病院、九州大学病院です。

 2019年2月9日(土)
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