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■池江璃花子選手の白血病、若い世代のがんの1位 完治へは骨髄移植の選択肢も [健康ダイジェスト]





 競泳女子のエース、池江璃花子(いけえ・りかこ)選手(18歳)が12日、自身のツイッターで白血病と診断されたことを公表しました。1月18日からオーストラリアで合宿中でしたが、体調不良で8日に帰国していました。池江選手は、「私自身、いまだに信じられず、混乱している状況です。今は少し休養を取り、1日でも早くまた、さらに強くなった池江璃花子の姿を見せられるよう頑張っていきたいと思います」とつづりました。
 同日、東京都内で会見した日本水泳連盟によると、オーストラリア合宿後半から体調不良を訴えることが多くなり、2月4日に現地で血液検査を実施。再検査を勧められたため予定を切り上げて8日に帰国し、再検査で病気が発覚しました。現在入院中で、12日から治療を開始。医師からは早期発見だったと説明を受けたといいます。
 治療を最優先し、16日からのコナミ・オープン、4月の日本選手権は欠場します。上野広治副会長は、「厳しい道のりになるが(来年の)東京オリンピックの代表選考会のスタートに立てるように見守ってほしい」と話しました。
 池江選手は昨年のジャカルタ・アジア大会で6冠を達成するなど成長著しく、2020年東京オリンピックでのメダル有力候補として活躍が期待されます。
 かつて「不治の病」とされた白血病は研究開発が進み、治る可能性の高い病気になりつつあります。「血液のがん」といわれ、固形がんのように手術では切除できず、抗がん剤治療が主となるものの、大きな副作用があります。
 国立がん研究センターなどによると、白血病の患者は年間約1万人ほどで、10万人当たり9・6人(2012年の推計値)。ただ、20歳代未満の若い世代では、がんの種別で1位(2009~2011年調査)となっています。
 大半の患者の発症原因は、不明です。異常な白血病細胞が無秩序に増殖するため、これを抑えることが治療の主な目的となります。進行が早い急性の場合、入院して抗がん剤を点滴投与します。治療の影響で生殖能力を失うことがあり、精子や卵子の凍結保存など温存治療も検討する必要があります。
 完治へ向けて「造血幹細胞移植」があります。骨髄の中の造血幹細胞を入れ替えるため、抗がん剤治療より強い副作用があり、嘔吐(おうと)や脱毛など体への負担は大きくなります。日本骨髄バンクによると、移植を求める患者は2030人で昨年末現在、ドナー(提供者)登録数は約49万人。ドナー数は十分のようにみえるものの、同バンクの広報担当者は「適合しない場合や、登録者が途中で辞退する人もおり、待っている患者はいる」と説明しています。
 白血病に詳しい北海道大病院血液内科の豊嶋崇徳(てしま・たかのり)教授は、「急性白血病は若年層に多いがんの代表だ。非常に進行が早いことで知られるが、約7~8割の患者は抗がん剤治療で白血病細胞が消える『完全寛解』の状態となる。その後も抗がん剤治療を半年から2年程度継続することで、約3~4割は根治が可能だ。また、抗がん剤治療のほかにも、骨髄移植の選択肢もある上、新たな治療法の開発も進んでいる。期待が大きい選手ではあるが、まずは治療に専念すべきで、競技継続は難しいものがあるといわざるを得ない。国民は完治することを祈りながら、治療に専念できる環境を整えることが重要だ」と話しています。

 2019年2月12日(火)
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■全国の風疹患者、約1カ月で367人 春から大流行になる恐れ [健康ダイジェスト]





 昨年、この10年余りで2番目に患者が多くなった風疹(三日ばしか)は、今年も約1カ月の患者数が367人と多い状態が続いています。例年、春から患者が増加する傾向にあるため、専門家は今年は大きな流行になる恐れがあるとして注意を呼び掛けています。
 昨年、全国の医療機関から報告された風疹の患者は2917人と、現在の方法で統計を取り始めた10年余りで2013年に次いで2番目に多くなり、今年も2月3日までの約1カ月の患者数は全国で367人と、この時期としては多い状態が続いています。
 都道府県別では東京都が101人、神奈川県が57人、千葉県が37人、大阪府が32人、福岡県が30人などと、首都圏が6割余りを占めています。
 風疹は発熱や発疹などの症状が出るウイルス性感染症。重症化や合併症の危険は低いものの、妊娠中の女性が感染すると、赤ちゃんに難聴や心疾患、白内障、発達の遅れなどの障害が出る「先天性風疹症候群」となる可能性があり、1月には埼玉県で男の子1人が先天性風疹症候群と診断されました。
 国立感染症研究所によりますと、風疹の流行は数年にわたって続く傾向があるほか、例年、春から患者数が増加するため、今年もこれからさらに患者が増えて大きな流行になる可能性があるとしています。
 厚生労働省は、子供のころに予防接種を受けた人が少なく、流行の中心となっている39歳から56歳の男性を対象に、ワクチン接種が必要か調べる抗体検査とワクチンの接種を原則無料で受けられる制度を始めることにしており、国立感染症研究所は「女性は妊娠の前に2回のワクチン接種を行っておくほか、新たな制度の対象となる男性はこれを活用をして検査やワクチン接種を行ってほしい」と呼び掛けています。

 2019年2月12日(火)
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■高齢患者の蘇生や搬送の中止が可能に 東京消防庁が新たな仕組み導入へ [健康ダイジェスト]





 高齢の患者が自宅などで心肺停止した際、救急隊が駆け付けても家族が「自宅でみとりたい」などとして、蘇生を拒否するケースが相次いでいることから、東京消防庁は救急隊が患者のかかりつけ医に連絡すれば、蘇生や搬送を中止できる新たな仕組みを導入する見通しになりました。
 東京消防庁が設置した専門家による懇話会は、高齢の患者にどのように対応すべきか今後の指針をまとめ、12日に村上研一消防総監に答申書を手渡しました。
 高齢者が自宅などで容体が悪化した際、救急隊が駆け付けても「自宅で最期を迎えたい」という本人や家族の意向で、蘇生が拒否されるケースが全国で相次いでいますが、多くの消防本部ではこうした場合の対応方針を決めておらず、現場の救急隊員からは戸惑う声も多く出ています。
 答申では、本人や家族が蘇生を望まない場合、救急隊がかかりつけの医師に連絡して了承を得れば、蘇生や病院への搬送を中止できる新たな仕組みが必要だとしています。また、現場で家族が署名する「同意書」を作り、蘇生や搬送を中止した経緯を記録に残すとしています。かかりつけの医師と連絡が取れなかった場合は、原則として蘇生を行い病院へ搬送するとしています。
 東京消防庁は答申を基にさらに細かい手順を検討し、早ければ今年中に新たな仕組みを導入する見通しです。
 高齢の患者の救急搬送の在り方については、さまざまな意見が聞かれました。68歳の男性は、「私はすでに書面に意思を表示しているので、この取り組みは本人の意思に従ってくれるという点で安心するし、すごくいいことだと思う。自分の意思を家族に伝えて話し合っておくことが必要だ」と話していました。
 また、80歳代の父親と70歳代の母親がいるという53歳の女性は、「よい取り組みだと思うが、気が動転して普通じゃない状態の時に冷静に同意書にサインできるかどうか難しい。事前に話し合いをしておけばいいが、家族が119番通報してしまう気持ちもわかる」と話していました。
 一方、48歳の会社員の男性は、「同意書を書くと現場で時間がかかってかえって面倒になるのではないか。また、各地の消防によって対応が異なるのも不公平で、人の生死にかかわる話なのできちんと国が法整備するよう検討してほしい」と話していました。
 答申をまとめた東京消防庁救急業務懇話会の会長の山本保博医師は、「患者や家族がどのような最期を迎えたいかについては、家族の中でもっと議論されるべきだし、ふだんから話し合えるような環境を作ってほしい。日本はまだ、最期の迎え方の意思決定をあいまいにすませてしまう傾向があり、何度も家族で話し合う必要がある」と話しています。

 2019年2月12日(火)
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