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■C型肝炎薬「マヴィレット」が国内首位に 2018年の医薬品ランキング [健康ダイジェスト]





 アメリカの医薬コンサルティングのIQVAは19日、日本国内における2018年の医薬品売上高ランキング(薬価ベース)をまとめました。アメリカのアッヴィのC型肝炎薬「マヴィレット」が首位となりました。
 市場全体は1・7%減の10兆3374億円で、薬価引き下げの影響から2年連続で市場規模は縮小しています。
 マヴィレットは2017年11月に国内販売が始まり、一気に普及しました。C型肝炎薬が首位となったのは2016年のアメリカのギリアド・サイエンシズ「ハーボニー」以来2年ぶりです。ただマヴィレットは患者に急速に行き渡った結果、四半期ベースでは2018年4~6月をピークに販売が減少に転じています。
 2017年に首位だったロシュのがん治療薬「アバスチン」は2位に転落しました。
 小野薬品工業のがん免疫薬「オプジーボ」は3位。ライバル薬であるアメリカのメルクの「キイトルーダ」が前の年に比べ2・5倍の伸びで6位に食い込んでおり、がん免疫薬の市場競争が激化しています。
 5位に入ったイギリスのアストラゼネカの胃潰瘍薬「ネキシウム」は2位から後退。同じ胃潰瘍薬で台頭してきたのが10位に入った武田薬品工業の「タケキャブ」で、24%増で初めてランクインしました。
 胃潰瘍薬は、後発薬の登場などで市場は2014年から減少傾向。後発薬にはネキシウムやタケキャブと同等の効果を持つものが多く、今後の売り上げの維持が注目されます。
 アメリカのジョンソン・エンド・ジョンソンの抗リウマチ薬「レミケード」は7位に順位を下げました。特許切れ薬ながらランクインを続けていますが、バイオシミラー(バイオ後続品)の浸透もあり、落ち込みが目立っています。

 2019年2月19日(火)
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■はしかの感染拡大、患者167人に 同時期で過去10年で最多 [健康ダイジェスト]





 今年のはしか(麻疹=ましん)の患者数は、全国で167人に上っており、この時期としては過去10年で最も多くなっています。国立感染症研究所は必要な人はワクチンの接種を検討するほか、感染した疑いで医療機関を受診する際には事前に電話で相談してほしいと呼び掛けています。
 はしかは、発熱や全身に発疹が出るウイルス性の感染症で、感染力が極めて強く、重症になる場合があるほか、妊婦が感染すると流産や早産の恐れもあります。
 国立感染症研究所によりますと、2月10日までの1週間に全国の医療機関から報告されたはしかの患者は22人で、今年の患者数は20の都道府県で167人になりました。
 この時期としては、過去10年で最も多く、現在の統計を取り始めた中では年間の患者数が1万人を超えて大きな流行となった2008年に次いで多くなっています。
 都道府県別では、最も多いのが三重県で49人、次いで大阪府が47人、愛知県が17人、東京都が11人などとなっています。
 はしかは2010年を最後に、日本に定着していたウイルスによる感染は確認されておらず、今回も海外から持ち込まれたウイルスによる発生の可能性が高いとみられています。
 世界保健機関(WHO)によりますと、この数年、はしかは世界的に患者数が多い状態が続いていて、アジアや北米などで感染が拡大しています。

 2019年2月19日(火)
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■患者の発熱・発疹ははしかの可能性を念頭に 厚労省が医療機関に通知 [健康ダイジェスト]





 関西を中心にはしか(麻疹=ましん)の患者が増えていることから、厚生労働省は18日、全国の自治体を通じて、発熱や発疹が見られる患者を診察する時には、はしかの可能性を念頭に置き、対策に当たるよう医療機関に求める通知を出しました。
 国立感染症研究所が12日に発表した最新の集計では、大阪府や三重県を中心に148人が報告され、過去10年で最多のペースとなっています。患者が新幹線で長距離を移動した事例も発覚し、厚労省は「全国ではしかが発生する恐れがある」と危機感を強めています。
 通知では、医療機関に対し、発熱や発疹の症状がある患者には海外渡航歴や国内旅行歴、予防接種歴を確認するなど、はしかを意識するよう呼び掛けました。はしかと診断した場合は、直ちに都道府県に届け出るとともに、感染力の強さに応じた院内感染予防策を取るよう求めました。
 厚労省は、自治体からの要請があれば感染症対策の専門家を派遣していきたい、としています。
 日本は2015年、国内由来のウイルス感染が継続して確認されていないとして、世界保健機関(WHO)からはしかの「排除状態」と認定されました。しかし、この数年、はしかは世界的に患者数が多い状態が続いており、アジアやヨーロッパ、北米などで感染が拡大しており、今回も海外から持ち込まれたウイルスによる感染の可能性が高いと見られています。
 はしかの予防には、ワクチンの接種が最も重要です。日本では現在、1歳と小学校入学前の合わせて2回、定期接種することになっていますが、過去には1回の接種だった時期もあります。
 厚労省は医療関係者や保育士など、乳児や妊婦などに接する人は特にワクチンが必要か検討してほしいとしています。
 また、専門家によりますと、妊娠中の女性はワクチンの接種ができないので、人混みを避けるようにしたほうがいいとしているほか、今後、妊娠を希望する人はワクチンの接種を早めに受けてほしいとしています。
 感染症に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部信彦所長は、「はしかは健康であっても感染すれば重い合併症を起こす可能性があり、ワクチンの接種を受けるなどして抵抗力を持っておくことが大切だ。そのため、子供は定期接種を必ず受けておくようにしてほしい。また、医療関係者や学校の関係者など不特定多数の人と接触する機会が多い人は、特にワクチンが必要か十分に検討してほしい」と話しています。

 2019年2月19日(火)
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■内科医1万4400人、外科医5800人が5年後に不足 厚労省が推計 [健康ダイジェスト]





 特定の診療科や地域で医師不足が深刻化する中、厚生労働省は診療科ごとの医師の不足数を初めて推計し、公表しました。今のままでは5年後に、内科で1万4000人余り、外科で5000人余りの医師が不足する恐れがあるとしています。
 厚生労働省は将来の医師不足について初めて診療科ごとに推計し、18日開かれた有識者検討会で公表しました。
 それによりますと、医師の数が3年前と変わらなかった場合、5年後の2024年には、内科で12万7400人余りの医師が必要なところ、11%に当たる1万4400人余りが不足する恐れがあるとしています。また、外科では必要な医師の17%に当たる5800人余り、小児科で必要な医師の7%に当たる1200人余り、産婦人科で必要な医師の7%に当たる900人余りがそれぞれ不足する恐れがあるとしています。
 さらに11年後の2030年には、内科で1万6200人余り、外科で5500人余り、小児科で600人余り、産婦人科で300人余り、不足する恐れがあるとしています。
 一方、医師の数が必要な人数を上回る診療科もあり、5年後の2024年には、精神科で700人余り、皮膚科で600人余り、耳鼻咽喉科で500人余りが上回る可能性があるとしています。
 その上で厚労省は、各都道府県ごとに診療科別の必要な医師数を推計し、医師が多い地域からの移動を促したり、若手の医師などに数が足りていない診療科を選択するよう促すなどして、必要な医師を確保していきたいとしています。
 医師を巡っては現在、働き方改革が議論されていますが、長時間労働を防ぐためには診療科や地域ごとの医師の偏りを解消することが不可欠です。厚労省は必要な医師を確保するための実効性のある対策を早急に打ち出す必要があります。

 2019年2月19日(火)
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